# 新規事業の進捗未達・追加支出による利益率低下｜東京通信グループ（7359）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「新規事業・サービスについては、企画段階・開発段階にて十分なモニタリングを実施するとともに、事業ポートフォリオのバランスを図ることでリスク低減を行っておりますが、不確定要素が多く存在する可能性があり、新規事業・サービスの展開が想定どおりの進捗を見せない場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。また、新規事業への取り組みに付随したシステム投資・広告宣伝費等の追加的な支出が発生し、利益率が低下する可能性があります。」 — 新規事業の進捗未達と、システム投資・広告宣伝費等の追加支出による利益率低下を、独立したリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/7359/filing/2022-fy)
- FY2024-H1 顕在化 「新規タイトルのリリースまでの遅延及び事業拡大を目的としたハイブリッドカジュアルゲーム領域の開発費・テストマーケティング費用の発生によって売上高とセグメント利益が減少いたしました。」 — 新規タイトルのリリース遅延と、新規ジャンルの開発費・テストマーケティング費用の発生が実際に生じ、メディア事業の売上高・セグメント利益の減少として現れている。 (https://komori.app/company/7359/filing/2024-h1)
- FY2024 顕在化 「新規事業開発は、事業計画との乖離が生じており、一部の不採算事業の整理を決断いたしました。」 — 新規事業の計画未達・不採算化のリスクが、事業計画との乖離および不採算事業の整理という実際の対応に至った。 (https://komori.app/company/7359/filing/2024-fy)
- FY2025 対処 「当連結会計年度において、前期まで実施していた新規事業への積極的な投資を見直し、主力事業に経営資源を集中した結果、収益性が改善し」 — 新規事業投資の見直しと主力事業への資源集中により収益性が改善し、新規事業投資による利益率低下リスクへの対応が進んだ。 (https://komori.app/company/7359/filing/2025-fy)
