# 法人向け教育事業における研修費削減・競争リスク｜ＫＩＹＯラーニング（7353）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q2 初出 「一方、マイナス（リスク）要因としては、企業の業績悪化に伴う教育研修費の削減、Ｗｅｂ広告の競争増加に伴う広告費増加、競合のｅラーニング強化・新規参入があげられます。」 — 法人向け教育事業では、顧客企業の業績悪化、広告競争、競合の強化・新規参入をリスクとしている。 (https://komori.app/company/7353/filing/2020-q1)
- FY2020-Q3 再掲 「法人向け教育事業におけるプラス要因としては、集合研修の代替としてｅラーニングの需要増加、テレワーク化、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）による社員教育方法がｅラーニングになるという変化、ＯＪＴ、業務スキル向上のための動画活用などがあげられます。一方、リスク要因としては、企業の業績悪化に伴う教育研修費の削減、Ｗｅｂ広告の競争増加に伴う広告費増加、競合のｅラーニング強化・新規参入があげられます。」 — 法人向け教育事業における研修費削減、広告費増加、競合強化・新規参入のリスクを継続している。 (https://komori.app/company/7353/filing/2020-q2)
- FY2020 再掲 「リスク要因と想定していた、試験延期等による学習意欲低下や、競合との競争の増加、法人企業各社における研修予算の削減等については、これまでは大きな影響は出ていないものの、引き続き注意が必要と考えております。」 — 法人企業の研修予算削減、競争増加等のリスクを引き続き注意事項としている。 (https://komori.app/company/7353/filing/2020-fy)
- 2021-10-14 再掲 「企業の業績悪化に伴う教育研修費の削減」 — 法人向け教育事業について、企業の業績悪化に伴う研修費削減を引き続きリスク要因としている。 (https://komori.app/company/7353/disclosure/20211007408124)