# ＫＩＹＯラーニング（7353） 2023年12月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7353/disclosure/20240213535221
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/7353

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が前年同期比33.4％増の37.9億円となり、営業損益・経常損益・最終損益はいずれも赤字から黒字に転換した。

## 会社が挙げた理由

オンライン学習ニーズやリスキリング機運の拡大に加え、講座の新規開発・改訂、サービス機能の充実、テレビCMなどのブランディング、法人向けコンテンツ強化や新規案件獲得に注力したことを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":3798,"unit":"百万円","yoy_pct":33.4}
- 営業利益: {"value":136,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":112,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 16.52円
- 売上高営業利益率: 3.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"27.4%","前期末":"28.3%"}
- 総資産: {"value":3956,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1084,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":600,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-146,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-47,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3194,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4200,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"経常利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2},"純利益":{"value":130,"unit":"百万円","yoy_pct":15.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":66421,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":11375,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 6803100
- 期末自己株式数: 496
- 業績の増減要因: オンライン学習ニーズの増加、リスキリング機運の拡大、講座・サービスの拡充、テレビCMなどのブランディング、法人向けコンテンツ強化や新規案件獲得に注力した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2023年12月期　決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2023年12月期の業績」として通期実績が示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は3,798,741千円（前年同期比33.4％増）」、「営業利益は136,380千円（前年同期は183,381千円の営業損失）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2023年12月期の売上高は3,798百万円、営業利益は136百万円、2022年12月期は売上高2,848百万円、営業損失183百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益136百万円、経常利益140百万円、当期純利益112百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2023年12月期の営業利益は136百万円、2024年12月期の営業利益予想は140百万円（前年同期比2.7％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当合計は0.00円、2024年12月期予想も合計0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失　投資有価証券評価損　11,375」「特別損失合計　11,375」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、e-learning・教育事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2023年12月期は「売上高営業利益率3.6％」、2022年12月期は「△6.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2023年12月期27.4％、2022年12月期28.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は600,914千円（前年同期比91.6％増）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ITを活用したオンライン学習ニーズは増加しております」「リスキリングの機運が拡大しました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「コース数は2023年12月末で856コースまで拡充し、前年同期比208コース増」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規開発や既存講座の改訂」「テレビCMを全国の主要地域で実施」「新規案件受注獲得に向けた営業活動を積極的に行ってまいりました」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高4,200,000千円…を予想しております」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年１月１日～2023年12月31日」および売上高3,798百万円、前年同期比33.4％増などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルスの影響は一定の落ち着きを取り戻しつつあるものの、経済の不透明感は引き続き続いております」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「コース数は2023年12月末で856コース」「前年同期比208コース増」と記載されている。」）