# ＫＩＹＯラーニング（7353） 2022年12月期　決算説明

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7353/disclosure/20230214511134
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/7353

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高が前年同期比25.9％増の28.48億円となり、修正後の業績予想を上回った。営業損益は赤字だったものの、売上回復とコスト削減により、業績予想より0.7億円改善した。

## 会社が挙げた理由

3Q以降の売上高の回復、コスト低減、スタディング事業の成長、法人向け教育事業の受注増加が理由として説明されている。一方、広告宣伝費や人材採用への投資が営業損失の要因とされている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年12月期
- 売上高: {"value":2848,"unit":"百万円","yoy_pct":25.9}
- 営業利益: {"value":-183,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-183,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-220,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":2609,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":755,"unit":"百万円","yoy_pct":32},"営業損益":{"value":51,"unit":"百万円","yoy_pct":-32},"経常損益":{"value":55,"unit":"百万円","yoy_pct":-27.2},"売上原価":{"value":112,"unit":"百万円","yoy_pct":24.7},"売上総利益":{"value":642,"unit":"百万円","yoy_pct":33.4},"販売費及び一般管理費":{"value":591,"unit":"百万円","yoy_pct":45.1}}
- 通期業績予想: {"2023年12月期":{"売上高":{"value":3707,"unit":"百万円"},"スタディング事業売上高":{"value":3361,"unit":"百万円"},"法人向け教育事業売上高":{"value":346,"unit":"百万円"},"売上原価":{"value":568,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":3139,"unit":"百万円"},"販売費及び一般管理費":{"value":3038,"unit":"百万円"},"営業損益":{"value":102,"unit":"百万円"},"経常損益":{"value":102,"unit":"百万円"},"当期純損益":{"value":80,"unit":"百万円"}}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"2022年12月期実績は修正後予想比101.0%","スタディング事業売上高":"修正後予想比101.8%","法人向け教育事業売上高":"修正後予想比92.8%","売上総利益":"修正後予想比102.1%","販売費及び一般管理費":"修正後予想比99.2%","営業損益":"0.7億円改善"}
- 計画に対する自己評価: 売上高、営業損益ともに達成
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":67,"unit":"人","期中の増減":"前期末比22名増","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 中期経営計画2023が2023年12月期に最終年度を迎える旨のみ記載。具体的な目標値はnot_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 川口春奈さんをテレビCMのメインキャラクターに起用、AI問題復習を29講座で展開、AI実力スコア機能を複数講座へ導入、ITストラテジスト講座を開講、データミックス社とのリスキリング＆DX教育パッケージを提供、AirCourseの大企業向けシステム機能を強化、株主優待制度を2023年6月30日基準から開始

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「スタディング事業」101.8％、「法人向け教育事業」92.8％、「売上高」101.0％」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高、営業損益ともに達成」／法人向け教育事業「業績予想比92.8％」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第4四半期（10-12月）業績」売上高755百万円、営業損益51百万円」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2022年8月14日にて、当初（2022年2月14日公表）の業績予想を修正しております」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「3Q以降、売上高の改善とコスト低減で損益が改善」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上の改善、コスト低減等により、業績予想比で0.7億円改善」／「広告投資等により営業損益はマイナス」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「スタディング事業」「法人向け教育事業」の売上高一覧」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「広告宣伝費（販管費）61.1％」「人件費（販管費）10.2％」「外注費（原価）10.5％」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業損益「-183」百万円／「広告投資等により営業損益はマイナス」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「1Q「75～85％」、2Q「60～75％」、3Q「30～50％」、4Q「10～25％」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「さまざまなリスクや不確実性が内在します」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「上期（1Q、2Q）は…売上、営業利益が低い水準」「下期（3Q、4Q）は…高い水準」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「2023年12月期は中期経営計画2023の最終年度」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2023年1月より川口春奈さんをテレビCMのメインキャラクターに起用」／「AI問題復習をリリース」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「KPI頁に「新規有料会員数」「現金ベース売上高」「AirCourse契約企業数」「平均解約率」等を掲載」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「新規有料会員数＋36.4％、現金ベース売上高＋23.4％、合格者の声＋68.0％、契約企業数＋93.6％」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「該当する客単価・平均単価・数量分解の記載なし」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「期末時点で社員数67名」「前期末比＋22名」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「株主優待制度の内容」10,000円または20,000円の割引クーポン」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「広告宣伝費の記載はあるが、設問対象の投資額・研究開発費の記載なし」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2022年12月期 決算説明」／目次「決算説明」「業績予想と事業環境・重点テーマ」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「全40頁中、決算説明、KPI、業績予想、重点テーマを多数掲載」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「確実な売上達成を目指す」／「売上成長を見込む」／「さまざまなリスクや不確実性が内在します」」）