# ＫＩＹＯラーニング（7353） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7353/disclosure/20220210587921
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7353

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が前年同期比48.6％増となった一方、積極的な広告宣伝費の投下により営業利益は13.9％減、当期純利益は24.7％減となった。2022年12月期は、売上高3,200百万円、営業利益150百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染拡大を背景にオンライン学習やリスキリングの機運が高まったことなどから売上高が増加した一方、主にブランディング向上を目的とした積極的な広告宣伝費の投下等により営業利益が減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":2262,"unit":"百万円","yoy_pct":48.6}
- 営業利益: {"value":148,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.9}
- 経常利益: {"value":148,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":124,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.7}
- １株当たり当期純利益: 18.62円
- 売上高営業利益率: 6.6％
- 自己資本比率: {"当期末":"42.7％","前期末":"44.6％"}
- 総資産: {"value":2770,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1183,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":440,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-91,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":94,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2273,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3200,"unit":"百万円","yoy_pct":41.5},"営業利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":2},"純利益":{"value":149,"unit":"百万円","yoy_pct":19.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":6747000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":66,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染拡大に伴うオンライン学習・リスキリング需要の高まり、新規講座やサービス機能の拡充などにより売上高が増加した一方、ブランディング向上を目的とした積極的な広告宣伝費の投下等により営業利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）」であり、「１．2021年12月期の業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「2,262百万円、48.6％増」、営業利益は「148百万円、△13.9％」、経常利益は「148百万円、△6.7％」、当期純利益は「124百万円、△24.7％」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前年同期比「48.6％増」、営業利益は前年同期比「13.9％減」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「148百万円」、経常利益「148百万円」、当期純利益「124百万円」と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2021年12月期の営業利益は「148百万円」、2022年12月期通期予想は「150百万円、1.1％増」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年12月期の年間配当は「0.00」、2022年12月期（予想）も「0.00」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、e-learning・教育事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2021年12月期「6.6％」、2020年12月期「11.3％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2021年12月期「42.7％」、2020年12月期「44.6％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2021年12月期「440百万円」、2020年12月期「724百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「主に当社ブランディング向上を目的とした積極的な広告宣伝費の投下等により、営業利益は…減」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「積極的な広告宣伝費の投下等」と記載されているが、広告宣伝費の増加額などの要因別数値は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「リスキリング（学び直し）の機運が高まりました」、自社施策として「スタディング講座の新規開発や既存講座の改訂」「テレビCM」を挙げている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は2,262,809千円…となりました」と記載され、将来については「業績見通し等の将来に関する記述」「達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」の対象期間と、売上高「2,262百万円」、営業利益「148百万円」等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染拡大による影響が長期化」「Web広告などの集客手段において競争が激しくなる傾向」「競合も様々なコンテンツの拡大や開発」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり当期純利益…を算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「エアコースは「2021年12月末で405コース」「前年同期比254コース増」、スタディングは「累計10万人を超える受講者」と記載されている。」）