# グッドパッチ（7351） 2021年８月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7351/disclosure/20211015411443
種別: 決算
開示日: 2021-10-15
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/7351

## 何が変わったか

2021年8月期は、DX需要を背景に売上高が前年同期比27.9％増、営業利益が87.5％増となった。2022年8月期も、売上高3,778百万円、営業利益518百万円と増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

DXニーズの高まりにより問い合わせ数と受注が増加し、デザインパートナー事業のプロジェクト件数が拡大した。また、Goodpatch Anywhereのプロジェクト件数、ReDesignerの契約企業数・内定者数が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2020年９月１日〜2021年８月31日
- 売上高: {"value":2741,"unit":"百万円","yoy_pct":27.9}
- 営業利益: {"value":406,"unit":"百万円","yoy_pct":87.5}
- 経常利益: {"value":393,"unit":"百万円","yoy_pct":85.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":327,"unit":"百万円","yoy_pct":51.9}
- １株当たり当期純利益: 43.34円
- 売上高営業利益率: 14.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"74.7%","前期末":"62.1%"}
- 総資産: {"value":3439,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2571,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":483,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-64,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1418,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2780,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3778,"unit":"百万円","yoy_pct":37.8},"営業利益":{"value":518,"unit":"百万円","yoy_pct":27.6},"経常利益":{"value":486,"unit":"百万円","yoy_pct":23.6},"純利益":{"value":375,"unit":"百万円","yoy_pct":14.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":52.956,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":"計上なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 7917280
- 期末自己株式数: 363
- 業績の増減要因: DXニーズの高まりを受けて問い合わせ数が増加し、受注が堅調に推移したこと、プロジェクト件数の拡大、ReDesignerの契約企業数・内定者数の増加など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題: 「2021年８月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は2,741,275千円（前連結会計年度比27.9％増）、営業利益は406,211千円（前連結会計年度比87.5％増）、経常利益は393,907千円（前連結会計年度比85.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は327,653千円（前連結会計年度比51.9％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高 2,741 27.9」「営業利益 406 87.5」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 406百万円」「経常利益 393百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 327百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2022年8月期の連結業績予想は、…営業利益518百万円」および「2021年8月期…営業利益406百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2021年８月期…合計 0.00」「2022年８月期(予想)…合計 0.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は「－」である。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の当期欄で「特別損失…－」、税金等調整前当期純利益は393,907千円と経常利益と同額である。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失は「－」であり、減損損失の記載もない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「デザインパートナー事業は「売上高…26.7％増」「営業利益…92.0％増」、デザインプラットフォーム事業は「売上高…31.1％増」「営業利益…55.7％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「2021年８月期…売上高営業利益率14.8」「2020年８月期…10.1」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2021年８月期…自己資本比率74.7」「2020年８月期…62.1」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは483,316千円の収入（前連結会計年度は145,898千円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「デジタルトランスフォーメーション（DX）のニーズの高まりを受け、問い合わせ数が増加し、連動して受注が堅調に推移」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「月平均プロジェクト単価は5,588千円」「月平均プロジェクト件数は27.1件」「デザイナー数は…122名」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「DXに高い関心が寄せられており」および「デザイナーの採用活動を積極的に行い」「機能開発を強化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は406,211千円…となりました」および「営業利益518百万円…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2020年９月１日～2021年８月31日」および「売上高2,741,275千円」「営業利益406,211千円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「今後の経済情勢は、世界的な新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大による影響が懸念されております」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「（％表示は対前期増減率）」として前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規―社、除外―社」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「連動して受注が堅調に推移」とある一方、受注高・受注残高の数値表はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「月平均プロジェクト単価は5,588千円」「月平均プロジェクト件数は27.1件」「デザイナー数は…122名」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「業績概況および今後の見通しには中期経営計画に関する記載がない。」）