# テイ・エス　テック（7313） 2024年３月期決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7313/disclosure/20240509587817
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/7313

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上収益が増産効果や為替換算効果で増え、営業利益も増収効果により増益となった。2025年3月期も、売上収益・営業利益・親会社帰属利益の増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

半導体供給不足の解消による自動車メーカーの生産回復と受注台数の増加、増産効果や為替換算効果、新規顧客の獲得・商権拡大、主要客先でのシェア向上に向けた営業展開などにより増収となった。労務費をはじめとする諸経費の増加はあったが、増収効果等により営業増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":441713,"unit":"百万円","yoy_pct":7.9}
- 営業利益: {"value":17507,"unit":"百万円","yoy_pct":14.7}
- 経常利益: {"value":21746,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10214,"unit":"百万円","yoy_pct":91.2}
- １株当たり当期純利益: 80.09円
- 売上高営業利益率: 4.0％
- 自己資本比率: {"当期末":73.3,"前期末":71.8}
- 総資産: {"value":446214,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":348703,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":37659,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8669,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-17818,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":150755,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":450000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"営業利益":{"value":20000,"unit":"百万円","yoy_pct":14.2},"経常利益":{"value":22500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5},"純利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.2},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":12000,"unit":"百万円","yoy_pct":17.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":63,"revised_forecast":83,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 88.2％
- 株主還元方針: 株主還元の基本方針を業績に左右されない、継続的かつ安定的な還元の実施とし、第15次中期累計200億円規模の自己株式取得を掲げている。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12898,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":115,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 2024年5月10日開催の取締役会で、自己株式の公開買付けおよび市場買付けによる自己株式取得を決議した。取得株式数は上限861万株、取得価額総額は上限150億円、取得期間は2024年5月13日から2025年3月31日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 136000000
- 期末自己株式数: 8470554
- 業績の増減要因: 半導体供給不足の解消による生産回復と受注台数の増加、増産効果、為替換算効果、機種構成の良化などにより売上収益が増加した。諸経費は増加したが、増収効果等により営業利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)」で、業績欄も「2024年３月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「2024年3月期は売上収益441,713百万円、営業利益17,507百万円、税引前利益21,746百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益10,214百万円で、それぞれ対前期増減率は7.9％、14.7％、16.3％、91.2％。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上収益は…前連結会計年度に比べ…7.9％の増収」、「営業利益は…前連結会計年度に比べ…14.7％の増益」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益17,507百万円、税引前利益21,746百万円、当期利益13,488百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年3月期の営業利益見通しは20,000百万円、前期比14.2％。2024年3月期の営業利益は17,507百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2024年３月期」合計73.00円、「2025年３月期(予想)」合計83.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「第15次中期累計200億円規模の自己株式の取得を機動的に実施する」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の利益段階は「営業利益」「税引前利益」「当期利益」と表示され、特別利益・特別損失の項目は記載されていない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書に「減損損失115」、セグメント情報にも当期の「減損損失115百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は日本7,963百万円、米州3,276百万円、アジア・欧州2,612百万円に対し、中国は9,999百万円で前期比45.1％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上収益営業利益率は2024年3月期4.0％、2023年3月期3.7％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2024年3月期73.3％、2023年3月期71.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年3月期37,659百万円、2023年3月期30,445百万円で、「72億13百万円の増加」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自動車メーカーの生産が回復に向かうなど、当グループの受注台数増加につながりました」、「為替換算効果や増産効果等により」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増減理由は「増産効果や為替換算効果等」、「増収効果等」と説明されているが、要因別の金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「半導体供給不足の解消」「急速なEVシフトや熾烈な価格競争」「原材料価格の高騰、人件費やエネルギーコストの上昇」を記載し、自社施策として「新たな顧客の獲得」「積極的な営業展開」「次世代技術開発や…生産体制の構築」を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年３月期の連結業績は以下のとおり予測しています」、「業績予想につきましては、現時点で入手可能な情報に基づき…リスクや不確実性を含んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年３月期の連結業績（2023年４月１日～2024年３月31日）」として売上収益、営業利益等の数値と対前期増減率を記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国市場では、急速なEVシフトや熾烈な価格競争」、「原材料価格の高騰をはじめ、人件費やエネルギーコストの上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「対象期間は2023年4月1日から2024年3月31日で、「前連結会計年度に比べ」として各数値を比較している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規―社」「除外―社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象」「自己株式の取得、並びに…自己株式の公開買付け及び市場買付けを行うことを決議しました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第15次中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）」「第15次中期累計200億円規模の自己株式の取得」。」）