# 半導体・原材料・エネルギー・労働力不足による供給・コスト圧力｜シマノ（7309）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「半導体・電子部品の不足や原材料の価格上昇、物流逼迫、労働力不足等が一層深刻化する可能性もあります。」 — 物流逼迫とは別に、半導体・電子部品不足、原材料価格上昇、労働力不足が供給・コスト面の独立した不確定要因として初めてまとめて記載されている。 (https://komori.app/company/7309/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「西側諸国のロシアに対する経済制裁により、世界的なエネルギーの供給不足や原材料価格の高騰などが生じ」 — 前年度に将来の深刻化可能性として記載していた原材料・エネルギー面の圧力について、エネルギー供給不足と原材料価格高騰が実際に発生したと記載している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「ウクライナ情勢を受けた世界的な資源価格の高騰、インフレの高進や中国経済の減速等により世界経済の回復ペースは依然足踏み状態のままとなりました。」 — 原材料・エネルギー面の圧力について、資源価格の高騰とインフレの高進が継続・拡大し、中国経済の減速も加わっていると記載している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「ウクライナ情勢の影響を受けた資源エネルギーの供給制約や資源価格の上昇により物価が高騰し、各国の中央銀行がインフレの加速を抑制するための大幅な利上げに踏み切る等、世界経済の回復ペースは鈍化しました。」 — 資源エネルギーの供給制約・価格上昇とインフレが続く中、各国の大幅な利上げが加わり、世界経済の回復鈍化や欧州の景気後退懸念として圧力が拡大している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2022-q3)
- FY2022 再掲 「長期化するウクライナ情勢に伴う資源価格や物価の高騰」 — 資源・エネルギー価格高騰、インフレおよび金融引き締めによる供給・コスト圧力が継続し、売上総利益率にも影響している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 その他 「物価上昇に対処するための各国の中央銀行による利上げや、長引くウクライナ情勢の混迷などが、世界経済の正常化に向けた重しとなりました。」 — 各国の利上げと物価上昇が引き続き経済の重しとなる一方、欧州ではエネルギー需給逼迫への懸念緩和やガス価格の下落も記載されている。 (https://komori.app/company/7309/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 その他 「欧州では、エネルギー価格の低下によりインフレ率が鈍化したことで、消費者マインドは低水準ながらも緩やかな回復基調を見せました。」 — エネルギー価格の低下と欧州インフレ率の鈍化という一部緩和要因が記載される一方、各国中央銀行による利上げは世界経済の下押し圧力として継続している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「引き続き混迷を深めるウクライナ情勢、インフレ抑制のための各国中央銀行による利上げや中国経済回復の鈍化などが下押し要因となり」 — ウクライナ情勢、各国の利上げ、インフレおよび中国経済回復の鈍化による供給・コストおよび景気下押し圧力が継続している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2023-q3)
- FY2023 その他 「欧州では、エネルギーコストや原材料価格の高騰収束の兆しがみえましたが、景気は力強さを欠きました。」 — 資源・エネルギー価格高騰とインフレ圧力が続く一方、欧州ではエネルギーコストや原材料価格の高騰に収束の兆しがあると記載している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 対処 「欧州では、エネルギーコストや原材料価格の高騰は収束しつつあるものの、個人消費の低迷が続き、景気は力強さを欠きました。」 — エネルギーコストや原材料価格の高騰には欧州で収束の兆しが示され、従来の価格高騰圧力は一部緩和している。一方、個人消費の低迷や金融引き締めは継続している。 (https://komori.app/company/7309/filing/2024-q1)
- FY2024 その他 「インフレ鎮静化を背景とした緩やかな成長が見え始めたものの」 — マクロ面ではインフレ鎮静化が示される一方、当社では人件費・運送費の増加が販売費及び一般管理費を押し上げており、コスト圧力が残っている。 (https://komori.app/company/7309/filing/2024-fy)
- FY2025 悪化 「インフレによる人件費増加や将来に向けた投資に係るソフトウェア関連費用の増加、及び新製品に係る広告宣伝費や運送費が増加したことにより、販売費及び一般管理費が114,938百万円（前年同期比7.2％増）となり」 — インフレの沈静化が一部示される一方、FY2025には人件費、ソフトウェア関連費用、広告宣伝費、運送費の増加が販売費及び一般管理費を押し上げ、コスト圧力が実績に表れている。 (https://komori.app/company/7309/filing/2025-fy)
- 2026-07-28 悪化 「通期連結業績予想につきましては、市場在庫の調整が見込み通りに進展する中で、円安及びアジア通貨高の進行等に伴う売上及び利益に対する為替影響等と、中東情勢による原油価格高騰などの影響等を踏まえ、売上高及び営業利益の予想を次のとおりといたします。」 — 中東情勢に伴う原油価格高騰が、通期の売上高・営業利益予想に影響する要因として明示されている。 (https://komori.app/company/7309/disclosure/20260727599816)
- FY2026-H1 その他 「中東情勢の緊迫化を背景としたエネルギー価格の上昇等の地政学リスクの高まり」 — 中東情勢の緊迫化を背景とするエネルギー価格上昇が、引き続き経済およびコスト環境への圧力として記載されている。 (https://komori.app/company/7309/filing/2026-h1)