# シマノ（7309） 2025年12月期決算短信 [日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7309/disclosure/20260209552867
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-10
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企業ページ: https://komori.app/company/7309

## 何が変わったか

2025年12月期の連結実績を公表し、売上高は前年より増えた一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。併せて、2026年12月期の第2四半期累計・通期の業績予想と配当予想を示した。

## 会社が挙げた理由

当期は自転車・釣具への需要が引き続き弱含みであったほか、各国の通商政策、国際紛争の長期化、米国の景気不透明感、中国の不動産不況や個人消費低迷などの影響が説明されている。2026年12月期については、各国の政策動向や地政学リスク、地域ごとの景気・需要動向を前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 227,000、通期 467,000","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 24,000、通期 47,000","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 29,300、通期 56,000","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 22,000、通期 42,000","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 254.44、通期 485.74","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2025年12月期：売上高466,243百万円、営業利益51,677百万円、経常利益47,029百万円、親会社株主に帰属する当期純利益33,991百万円、１株当たり当期純利益388.17円銭
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 工場建替関連費用179百万円
- 配当予想の修正: 2026年12月期は年間363円（中間181円50銭、期末181円50銭）を予定。修正であるかは記載なし
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」の業績予想表」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2025年12月期は売上高前年同期比3.4％増、営業利益20.6％減、経常利益52.3％減、純利益55.5％減。2026年12月期予想は売上高0.2％増、営業利益9.1％減、経常利益19.1％増、純利益23.6％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高466,243百万円（前年同期比3.4％増）」、「営業利益は51,677百万円（前年同期比20.6％減）」、「経常利益は47,029百万円（前年同期比52.3％減）」、「親会社株主に帰属する当期純利益は33,991百万円（前年同期比55.5％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「2026年12月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2025年12月期の純利益「前年同期比55.5％減」、2026年12月期第2四半期累計の純利益「455.3％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「2025年12月期「前年同期比3.4％増」、2026年12月期第2四半期累計「△4.4％」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「工場建替関連費用179百万円」、「投資有価証券売却益3,222百万円」、「無償点検関連引当金戻入額6,284百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「自転車、釣具への需要は引き続き弱含みであり」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「報告セグメント別の概況 自転車部品」「釣具」および「欧州市場」「北米市場」「中国市場」「XTR」「STELLA SW」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「各国の通商政策や国際紛争の長期化」、「米国では、関税政策の影響による物価上昇や労働市場の鈍化」、「中国では、長引く不動産不況や個人消費の低迷」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「セグメント別の売上高・営業利益は示されているが、各要因の影響額を分解した記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「各国の通商政策や国際紛争の長期化などの地政学リスク」、「自転車、釣具への需要は引き続き弱含み」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「市場在庫はやや高めの水準で推移」、「販売は弱含みで推移」などの定性的説明。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「自転車、釣具への需要は引き続き弱含み」、「自転車や釣具に対する需要動向を注視しつつ」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「為替差損19,626百万円」、「投資有価証券売却益3,222百万円」、「無償点検関連引当金戻入額6,284百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「有形固定資産の取得による支出35,519百万円」などの記載はあるが、上振れ分の使途とは説明されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「工場建替関連費用179百万円」の記載はあるが、構造的対応の決定・検討に関する記載はない。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2026年12月期の連結業績予想」に予想値が示されている一方、前回予想の公表日・数値は記載されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上記の業績予想は現時点において入手可能な情報及び将来の業績に与える不確定要因に対する仮定を前提としております。従って、実際の業績は内外の状況変化により異なる結果となる場合があります」」）