# シマノ（7309） 2024年12月期決算短信 [日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7309/disclosure/20250207567232
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-12
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/7309

## 何が変わったか

2024年12月期の実績を開示し、2025年12月期の連結業績予想を新たに示した。2025年は売上高・営業利益が増える一方、経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減る見通しである。

## 会社が挙げた理由

前回予想との差し替え理由は示されていない。会社は、世界経済の緩やかな回復が見込まれる一方、地政学リスク、資源価格の上昇、物流停滞、政策変更などが景気を下押しする可能性があると説明している。また、自転車・釣具の需要動向を注視し、製品開発・製造と経営効率の向上を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":470000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":70000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":95000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":71000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":797.16,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高450,993百万円、営業利益65,085百万円、経常利益98,674百万円、親会社株主に帰属する当期純利益76,329百万円、１株当たり当期純利益853円36銭
- 修正の理由: 前回予想との差し替え理由はnot_disclosed。世界経済の緩やかな回復が見込まれる一方、地政学リスク、資源価格の上昇、物流停滞、政策変更などが景気を下押しする可能性がある。また、自転車や釣具の需要動向を注視し、製品開発・製造と経営効率の向上を進めるとしている。
- 特別損失の内容と金額: 工場建替関連費用80百万円（特別損失合計80百万円）
- 配当予想の修正: 2025年12月期の年間配当339円（中間配当169円50銭、期末配当169円50銭）を予定。前回予想からの修正かどうかはnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」と「通 期」の業績予想が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「4.2」、営業利益「7.6」、経常利益「△3.7」、親会社株主に帰属する当期純利益「△7.0」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「470,000」「4.2」に対し、経常利益「95,000」「△3.7」、親会社株主に帰属する当期純利益「71,000」「△7.0」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2025年12月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「営業利益「7.6」、親会社株主に帰属する当期純利益「△7.0」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「470,000」「4.2」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年12月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益 71,000百万円」、2024年12月期実績「76,329百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失」「工場建替関連費用 80」「特別損失合計 80」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「欧州では」「米国では」「中国では」「日本では」および「自転車や釣具に対する需要動向」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「地政学リスクに伴う資源価格の上昇や物流の停滞によるサプライチェーンの混乱」「政策変更」「中国では、不動産市場の長期的な低迷」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由の説明は「可能性があります」「見込まれる」などの定性的な記載で、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「地政学リスク」「個人消費」および「製品の開発・製造に邁進」「経営効率のさらなる向上を図り」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「景気を下押しする可能性があります」「景気は緩やかな回復基調となることが見込まれる」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後の見通し」「需要動向を注視しつつ」「景気は緩やかな回復基調となることが見込まれる」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「製品の開発・製造に邁進」「経営効率のさらなる向上を図り」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2025年２月12日」、対象期間「2025年１月１日～2025年12月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「その結果、2025年12月期の連結業績予想は以下のとおりといたします」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「景気を下押しする可能性があります」「景気回復の力強さを欠く恐れがあります」「回復に向かうことが見込まれる」。」）