# シマノ（7309） 2023年12月期決算短信 [日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7309/disclosure/20240207528651
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/7309

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績は、売上高・営業利益・経常利益・純利益のすべてが前期を下回った。あわせて、2024年12月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想と、年間配当285円の予想を示した。

## 会社が挙げた理由

自転車・釣具への需要が弱含み、市場在庫が高水準で推移したことが主な要因として説明されている。また、インフレや景気減速、地政学リスクなどが景気や需要の下押し要因として挙げられている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":190000,"通期":420000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":18000,"通期":53000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":28000,"通期":73000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":21000,"通期":54000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":233.42,"通期":600.23},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":474362,"営業利益":83653,"経常利益":103369,"親会社株主に帰属する当期純利益":61142,"１株当たり当期純利益":676.77,"単位":"百万円、円銭"}
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 無償点検関連費用17,625百万円、減損損失909百万円、工場建替関連費用1,396百万円。特別損失合計は19,931百万円。
- 配当予想の修正: 2024年12月期は年間285円（中間142円50銭、期末142円50銭）を予定。配当予想の修正についての明記はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2024年12月期予想として「売上高 420,000」「営業利益 53,000」「経常利益 73,000」「親会社株主に帰属する当期純利益 54,000」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「営業利益は83,653百万円（前年同期比50.5％減）」「親会社株主に帰属する当期純利益は61,142百万円（前年同期比52.3％減）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2023年12月期の売上高「前年同期比24.6％減」、営業利益「前年同期比50.5％減」、親会社株主に帰属する当期純利益「前年同期比52.3％減」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕(連結)」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 61,142百万円 △52.3」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高は474,362百万円（前年同期比24.6％減）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は2022年12月期128,178百万円に対し、2023年12月期61,142百万円」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「無償点検関連費用 17,625」「減損損失 909」「工場建替関連費用 1,396」「特別損失合計 19,931」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「自転車、釣具への需要は引き続き弱含み」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自転車部品」「釣具」および「欧州市場」「北米市場」「中国市場」「日本市場」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「需要は引き続き弱含み」「市場在庫は総じて高い水準」「インフレや景気減速の影響」「ウクライナ情勢・中東情勢の混迷」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由は「需要は引き続き弱含み」「市場在庫は高い水準」などと説明されているが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「インフレや景気減速の影響」「消費者マインドが冷え込み」「ウクライナ情勢・中東情勢の混迷」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「市場在庫は高い水準で推移」「販売は低調に推移」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「需要は引き続き弱含み」「市場在庫は高い水準で推移」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「自転車、釣具への需要は引き続き弱含み」および「特別損失合計 19,931百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「経営効率のさらなる向上を図り…サステナブルな成長を目指してまいります」とあるが、上振れ分の使途に関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「高品位で魅力的な製品を提供」「経営効率のさらなる向上を図り」と記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年２月13日」、対象期間「2024年１月１日～2024年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「更なる景気下押しの圧力となる可能性があります」「緩やかな景気回復が見込まれる」「景気回復は力強さを欠く恐れがあります」」）