# 車種構成差・材料費合理化による営業利益改善｜日本プラスト（7291）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7291/threads/0b40078fb827 企業ページ: https://komori.app/company/7291 ## 経過 - FY2017-Q1 初出 「損益面では、車種構成差及び材料費合理化等により営業利益は前年同期比45.8％増の1,406百万円となりました。」 — 車種構成差と材料費合理化を利益改善の手段として示している。 (https://komori.app/company/7291/filing/2016-q1) - FY2017-Q2 再掲 「損益面では、車種構成差及び材料費合理化等により営業利益は前年同期比24.5％増の2,396百万円となりました。」 — 車種構成差と材料費合理化を営業利益改善の手段として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/7291/filing/2016-q2) - FY2017-Q3 再掲 「損益面では、車種構成差及び材料費合理化等により営業利益は前年同期比33.9％増の4,862百万円、為替差損463百万円の計上により経常利益は前年同期比56.9％増の4,329百万円となりました。」 — 車種構成差と材料費合理化を営業利益改善の手段として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/7291/filing/2016-q3) - FY2018-Q1 削除 「損益面では、減収影響等により営業利益は前年同期比37.2％減の883百万円、為替差益99百万円の計上により経常利益は前年同期比5.9％増の973百万円となりました。」 — 当四半期の営業利益について、従来記載されていた車種構成差や材料費合理化への言及はなく、減収影響等による減益として説明されている。 (https://komori.app/company/7291/filing/2017-q1) - FY2018-Q2 前進 「国内の売上高は、主要得意先の増産影響等により17,095百万円と前年同期に比べ780百万円（4.8％）の増収となりました。セグメント利益は、材料費率改善等により200百万円（前年同期は464百万円のセグメント損失）となりました。」 — 材料費率改善等が再び利益改善要因として記載され、日本のセグメントは前年同期の464百万円の損失から200百万円の利益に転じている。 (https://komori.app/company/7291/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 再掲 「国内の売上高は、主要得意先の減産影響等により25,409百万円と前年同期に比べ1,290百万円（△4.8％）の減収となりました。セグメント利益は、材料費率改善等により324百万円と前年同期に比べ0百万円（0.1％)の増益となりました。」 — 材料費率改善等が引き続き国内セグメントの利益要因として記載され、セグメント利益は324百万円となっている。 (https://komori.app/company/7291/filing/2017-q3) - FY2018 前進 「セグメント利益は、材料費率改善等により1,331百万円と前期に比べ427百万円（47.3％）の増益となりました。」 — 材料費率改善等が年間でも国内セグメントの利益改善要因となり、利益は前年同期比47.3％増となった。 (https://komori.app/company/7291/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 前進 「国内の売上高は、新車立ち上がり効果等により8,519百万円と前年同期に比べ104百万円（1.2％）の増収となりました。セグメント利益は、車種構成差等により358百万円（前年同期は148百万円のセグメント損失）となりました。」 — 車種構成差等が日本セグメントの利益要因として示され、前年同期の148百万円の損失から358百万円の利益へ転じている。 (https://komori.app/company/7291/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 前進 「セグメント利益は、新車立上りに伴う車種構成差により330百万円と前年同期に比べ130百万円（65.1％）の増益となりました。」 — 新車立上りに伴う車種構成差が日本セグメントの利益改善要因として示され、利益は前年同期の200百万円から330百万円へ増加している。 (https://komori.app/company/7291/filing/2018-q2) - FY2019-Q3 前進 「損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本・北米での新車効果に加え、アジアでの付加価値の内部取込み等により、営業利益は前年同期比56.1％増の3,635百万円、経常利益は前年同期比46.7％増の3,566百万円となりました。」 — 従来の車種構成差・材料費率改善に加え、日本・北米の新車効果およびアジアの付加価値内部取込みが連結利益改善要因として示され、営業利益は前年同期比56.1％増となった。 (https://komori.app/company/7291/filing/2018-q3) - FY2019 前進 「損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本・北米での新車効果に加え、アジアでの付加価値の内部取込み等により、営業利益は前期比40.9％増の5,476百万円、経常利益は前期比48.0％増の5,442百万円となりました。」 — 日本・北米の新車効果とアジアでの付加価値の内部取込みが連結利益改善の要因として定着し、営業利益は5,476百万円へ増加した。 (https://komori.app/company/7291/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 その他 「セグメント利益は、車種構成差及び新規車種立ち上がりによる費用増加等により1百万円と前年同期に比べ356百万円（△99.5％)の減益となりました。」 — 従来利益改善要因として記載された車種構成差が、新規車種立ち上がりによる費用増加とともに日本セグメントの減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/7291/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 その他 「セグメント利益は、車種構成差、新規車種立ち上がりによる費用増加及び次期車開発費の増加等により281百万円と前年同期に比べ49百万円（△14.9％）の減益となりました。」 — 車種構成差と新規車種立ち上がり費用に加え、次期車開発費の増加が日本セグメントの減益要因として明示された。 (https://komori.app/company/7291/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 その他 「セグメント利益は、減収影響に加え、車種構成差、新規車種立ち上がりによる費用増加及び次期車開発費の増加等により374百万円と前年同期に比べ510百万円（△57.7％)の減益となりました。」 — 車種構成差、新規車種立ち上がり費用、次期車開発費の増加が引き続き利益を押し下げ、国内セグメント利益は前年同期比57.7％減となった。 (https://komori.app/company/7291/filing/2019-q3) - FY2020 その他 「セグメント利益は、材料合理化や諸経費削減を行ったものの、減収影響に加え、車種構成差、新規車種立ち上がりによる費用増加及び次期車開発費の増加等により596百万円と前期に比べ824百万円（△58.0％）の減益となりました。」 — 材料合理化や諸経費削減を実施したが、新規車種立ち上がり費用、次期車開発費、車種構成差等が国内セグメントの利益を押し下げた。 (https://komori.app/company/7291/filing/2019-fy) - FY2021 その他 「今後はさらに取り組みスピードを上げ、設備投資の適正化や生産アロケーションの最適化といった投下資本の適正化施策や材料費の合理化、労務費効率の向上、経費の適正化等の利益を獲得するための施策を包括的に実行し、2023年３月期での投下資本利益率6.3％という目標の達成を目指してまいります。」 — 利益改善施策として、従来の材料費合理化に加え、労務費効率の向上、経費の適正化、設備投資・生産アロケーションの最適化を包括的に示している。 (https://komori.app/company/7291/filing/2020-fy) - FY2022-Q1 前進 「損益面では、増収影響及び合理化効果等により営業利益は478百万円（前年同期は1,083百万円の営業損失）、経常利益は469百万円（前年同期は1,194百万円の経常損失）となりました。」 — 合理化効果等を利益改善要因として明示し、営業利益は前年同期の1,083百万円の損失から478百万円の利益へ転じた。 (https://komori.app/company/7291/filing/2021-q1) - FY2022-Q3 その他 「損益面では、第２四半期までの増収影響及び合理化効果はあるものの、半導体供給不足による直前での大幅減産により適切な生産体制の確保が困難であったことや、コンテナ不足による海上輸送費の高騰、市況変動に伴う樹脂原料の値上げ等により営業損失は854百万円となりました。」 — 第２四半期までの増収影響・合理化効果は確認される一方、供給不足、輸送費高騰、樹脂原料値上げ等により営業損失854百万円となり、利益改善施策の効果を外部コスト要因等が上回った。 (https://komori.app/company/7291/filing/2021-q3) - FY2022 その他 「第２四半期までの増収影響及び合理化効果はあるものの、半導体供給不足による直前での大幅減産により適切な生産体制の確保が困難であったことや、コンテナ不足による海上輸送費の高騰、市況変動に伴う原料の値上げに加え、第３四半期以降の減収影響等により営業損失は722百万円（前期は1,288百万円の営業利益）となりました。」 — 合理化効果は継続しているが、半導体不足、輸送費高騰、原料値上げ、減収影響等がそれを上回り、営業利益から722百万円の営業損失へ転じた。 (https://komori.app/company/7291/filing/2021-fy) - FY2023-Q1 その他 「損益面では、合理化により収益改善をはかるものの、減収影響、市況変動に伴う原材料の値上げ、半導体供給不足による直前での大幅減産に伴う生産ロスや北米、中国の賃金上昇を受けた労務費の増加に加え、輸送費の高騰、物価高騰による諸経費の増加等により営業損失は351百万円（前年同期は478百万円の営業利益）となりました。」 — 合理化による収益改善を進めているが、減収、原材料値上げ、生産ロス、労務費・輸送費・諸経費の増加がそれを上回り、営業利益から351百万円の営業損失へ転じている。 (https://komori.app/company/7291/filing/2022-q1) - FY2023-Q2 その他 「損益面では、合理化による収益改善及び原材料等の高騰について、販売価格への転嫁が一部進んだものの、減収影響、市況変動に伴う原材料の値上げ、半導体供給不足による直前での大幅減産に伴う生産ロスや北米、中国の賃金上昇を受けた労務費の増加に加え、輸送費や物価の高騰による諸経費の増加等により営業損失は1,284百万円（前年同期は234百万円の営業損失）となりました。」 — 合理化による収益改善と一部の価格転嫁を進めたが、減収、生産ロス、原材料・労務費・輸送費・諸経費の増加が上回り、営業損失は234百万円から1,284百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/7291/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 その他 「損益面では、日本・北米での増収影響、合理化による収益改善、販売価格転嫁が一部進んだものの、中国での減収影響、原材料価格や輸送費の高騰、半導体供給不足による直前での大幅減産に伴う生産ロスや北米の賃金上昇を受けた労務費の増加等により営業損失は1,590百万円（前年同期は854百万円の営業損失）となりました。」 — 合理化による収益改善と一部の販売価格転嫁は記載されているが、減収、原材料・輸送費高騰、生産ロス、労務費増加等により営業損失は854百万円から1,590百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/7291/filing/2022-q3) - FY2024-Q1 前進 「損益面では、中国での減収影響、一部の原材料等の価格高騰・高止まり、賃金上昇を受けた労務費の増加等による悪化要因はあるものの、増収影響、合理化による収益改善、一部の原材料等の価格高騰影響の落ち着き、得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は389百万円（前年同期は351百万円の営業損失）」 — 合理化による収益改善、生産ロス解消、原材料高の影響の落ち着き等が示され、営業損益は前年同期の351百万円の損失から389百万円の利益へ転じた。 (https://komori.app/company/7291/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 前進 「損益面では、中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加等による悪化要因はあるものの、その他の地域での増収影響、合理化による収益改善、原材料価格高騰等の落ち着きや得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は1,724百万円（前年同期は1,284百万円の営業損失）」 — 合理化による収益改善、生産ロス解消、原材料価格高騰の落ち着き等が寄与し、営業損益は前年同期の1,284百万円の損失から1,724百万円の利益へ転じた。 (https://komori.app/company/7291/filing/2023-q2) - FY2024-Q3 前進 「損益面では、中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加、貸倒引当金繰入額の計上等による悪化要因はあるものの、その他の地域での増収影響、合理化による収益改善、原材料価格高騰等の落ち着きや得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は2,194百万円（前年同期は1,590百万円の営業損失）」 — 合理化による収益改善、生産ロス解消、原材料価格高騰の落ち着き等により、営業損益は前年同期の1,590百万円の損失から2,194百万円の利益へ改善した。 (https://komori.app/company/7291/filing/2023-q3) - FY2024 前進 「損益面では、中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加、貸倒引当金繰入額の計上等による悪化要因はあるものの、その他の地域での増収影響、合理化による収益改善、原材料価格高騰等の落ち着きや得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は2,811百万円（前期は966百万円の営業損失）となりました。」 — 合理化による収益改善、生産ロス解消、原材料価格高騰の落ち着き等により、営業損益は前期の966百万円の損失から2,811百万円の利益へ改善した。 (https://komori.app/company/7291/filing/2023-fy) - FY2025-H1 その他 「セグメント利益は、増収影響、第３四半期以降に新車開発費及び諸経費の一部がずれ込み、固定経費が抑制されたこと等により589百万円（前年同期は19百万円のセグメント利益）となりました。なお、新車開発費は年間を通して高い水準で推移する見通しです。」 — 国内では固定経費の抑制等によりセグメント利益が19百万円から589百万円へ増加した。一方、新車開発費は年間を通じて高水準となる見通しであり、利益改善施策と開発費負担が併存している。 (https://komori.app/company/7291/filing/2024-h1) - FY2025 その他 「国内の売上高は、新規得意先の増加影響、当期の原材料価格・電力料の高騰、賃金上昇影響等の販売価格転嫁の進展はあるものの、得意先の減産、自転車用エアバッグの減少等により46,048百万円と前期に比べ1,785百万円（△3.7％）の減収となりました。セグメント利益は、減収影響、将来立ち上がる新車開発費の増加、取引先からの価格改定（値上げ）要請に応じた仕入価格の高騰等はあるものの、販売価格転嫁の進展、諸経費の抑制、前期に一過性の要因として貸倒引当金繰入額の計上があった影響等により1,711百万円と前期に比べ938百万円（121.6％）の増益となりました。」 — 日本では販売価格転嫁や諸経費抑制等により利益が増加した一方、北米では得意先減産、労務費上昇、新車開発費増加により利益が減少し、地域別に改善要因と負担要因が分かれた。 (https://komori.app/company/7291/filing/2024-fy) - FY2026-H1 その他 「セグメント利益は、米国の関税措置、賃金上昇等のマイナス影響はあるものの、増収影響、合理化による収益改善等により698百万円と前年同期に比べ314百万円（82.0％）の増益となりました。」 — 合理化による収益改善が北米の増益要因として継続する一方、日本では合理化効果があるものの減収、賃金上昇、仕入価格改定の影響により利益が大幅に減少した。 (https://komori.app/company/7291/filing/2025-h1) - FY2026 その他 「セグメント利益は、合理化による収益改善はあったものの、減収、賃金上昇、取引先からの値上げ要請に応じた仕入価格の改定等のマイナス影響により1,383百万円と前期に比べ327百万円（△19.1％）の減益となりました。」 — 合理化による収益改善は継続したが、日本では減収、賃金上昇、仕入価格改定がそれを上回り、利益が減少した。一方、北米では合理化により増益となった。 (https://komori.app/company/7291/filing/2025-fy) - 2026-08-07 その他 「車種構成差等の減益要因に対し、合理化等による収益改善を強力に推進するも、減益」 — 合理化等による収益改善を進めているが、車種構成差等の減益要因を補い切れず、連結営業利益は減少した。 (https://komori.app/company/7291/disclosure/20260807514589) - 2026-11-13 再掲 「セグメント利益は、賃金上昇はあったものの、増収影響及び合理化による利益改善等により1,241百万円（前年同期は23百万円のセグメント利益）となりました。」 — 合理化による利益改善が日本の増益要因として引き続き記載された。 (https://komori.app/company/7291/disclosure/20261112577331)