# 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止｜ミツバ（7280）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「これら原材料等の市況の変化や品不足等により、当社グループ製品の原価上昇・生産停止が起こり、当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料等の市況変化や品不足を、原価上昇・生産停止につながるリスクとしている。 (https://komori.app/company/7280/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 顕在化 「連結営業利益は、材料費の高止まりと不具合対応費用の増加で、6,891百万円（前年同期比35.4％減）」 — 材料費の高止まりが営業利益減少の要因として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/7280/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 顕在化 「連結営業利益は、材料費の高止まりと不具合対応費用の増加で、11,107百万円（前年同期比35.1％減）」 — 材料費の高止まりと不具合対応費用の増加が、第3四半期累計の営業利益減少の要因として引き続き実績化している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料価格・供給不足による原価上昇と生産停止のリスクについて、重要な変更がないと明示している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 顕在化 「半導体供給不足の影響により、世界の主要国における新車販売台数は減少傾向にありますが、一方で、いずれの国においても需要は堅調であり、第２四半期以降は半導体供給制約が緩和され、供給制約の解消後、2021年度後半は新車販売台数増加が見込まれます。」 — 従来の原材料・部品の供給不足リスクについて、半導体供給不足が実際に新車販売台数の減少や自動車メーカーの減産に影響していると記載している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「当社グループが関連する自動車業界では半導体供給不足等の影響が深刻であり、当第２四半期連結累計期間においては、世界の主要国における新車販売台数は大きく落ち込みましたが、第３四半期以降は、供給制約緩和による生産正常化が進むと見られ、新車販売台数増加が見込まれます。」 — 半導体供給不足が深刻化し、世界の主要国の新車販売台数の大幅な落ち込みとして実績化している。一方、第3四半期以降の供給制約緩和も見込んでいる。 (https://komori.app/company/7280/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 顕在化 「半導体供給不足による自動車メーカーの減産幅が縮小し、連結売上高は208,966百万円（前年同期比8.6％増）と前年を上回りましたが、原材料価格高騰による材料費上昇や物流網混乱による物流費上昇などにより、連結営業利益は3,555百万円（前年同期比11.6％減）」 — 半導体供給不足の影響が続くなか、原材料価格高騰による材料費上昇と物流網混乱による物流費上昇が営業利益の減少として実績化している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間の連結業績は、半導体供給不足や上海ロックダウンに伴う自動車メーカーの減産の影響を受け、連結売上高は66,818百万円（前年同期比4.2％減）と前年同期比で減少し、原材料高に伴う材料費上昇、物流費上昇などのコスト増により、1,940百万円の連結営業損失」 — 半導体供給不足、上海ロックダウン、原材料高、物流費上昇が減収と1,940百万円の営業損失として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/7280/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「しかしながら、原材料高に伴う材料費上昇、物流費上昇などのコスト増が継続しており、連結営業利益は
425百万円
（前年同期比
87.8％減
）と前年同期比で減少し」 — 原材料高による材料費上昇と物流費上昇が継続し、営業利益425百万円、前年同期比87.8％減として業績に実際に現れている。 (https://komori.app/company/7280/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「また、原材料価格の高止まりは続いているものの、種々のコスト削減の継続により、連結営業利益は3,594百万円（前年同期比1.1％増）と前年同期並みとなりました。」 — 原材料価格の高止まりが継続していると記載され、原材料価格上昇リスクが引き続き事業業績に関係している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「原材料価格高騰による材料費上昇などにより、連結営業利益は6,718百万円（前期比6.5％減）」 — 原材料価格高騰による材料費上昇が、営業利益6,718百万円、前期比6.5％減として当年度業績に実際に現れている。 (https://komori.app/company/7280/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「当社グループが関連する自動車業界では、半導体の供給改善が徐々に進む中、各国において生産・販売が回復基調となっております。」 — 半導体供給不足による生産・販売への影響について、供給改善が進み、各国で生産・販売が回復基調にあると記載している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「当社グループが関連する自動車業界では、半導体メーカーの増産や自動車メーカーの生産調整により、半導体の供給状況が改善し、自動車生産が回復しました。」 — 半導体供給不足による生産・販売への影響について、供給状況の改善と自動車生産の回復を記載している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「半導体メーカーの増産や自動車メーカーの生産調整により、半導体の供給状況が改善し、自動車生産が回復しました。」 — 半導体供給不足による生産・販売への影響について、供給状況の改善と自動車生産の回復を記載している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 対処 「当社グループが関連する自動車業界では、半導体不足やサプライチェーンの混乱が徐々に解消され、生産が回復基調となりました。」 — 半導体不足やサプライチェーン混乱による供給・生産制約について、徐々に解消し生産が回復基調となったと記載している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2024-h1)
- 2026-05-15 顕在化 「半導体供給を巡る不安の再燃などにより、一部で生産調整を余儀なくされる局面がありました。」 — 半導体供給リスクについて、供給不安が再燃し、実際に一部で生産調整が発生したと記載している。 (https://komori.app/company/7280/disclosure/20260514532041)
- 2026-05-15 悪化 「中国をはじめとした主要顧客の自動車販売の伸び悩みに加え、中東情勢等を背景とした材料費上昇を織り込み、減収・減益を見込む」 — 次期業績予想において、中東情勢等を背景とする材料費上昇が新たな減益要因として織り込まれている。 (https://komori.app/company/7280/disclosure/20260514535114)
- FY2026 悪化 「原材料、エネルギーコストの高騰・新興国通貨の急激な変動・外貨建て調達資材の急激な価格アップ」 — 原材料・エネルギーコスト高騰等を主要リスクとして可能性中～大、影響度中～大と評価し、価格転嫁・原材料使用量削減等の対応を併記している。 (https://komori.app/company/7280/filing/2025-fy)
- 2026-08-05 顕在化 「中国エリアを中心とした四輪事業での販売減はあったものの、インドやインドネシアにおける二輪事業が引き続き好調に推移したほか円安による為替影響も加わり増収となった一方、銅をはじめとした材料費高騰の影響を受け、営業利益は前年並み」 — 銅をはじめとする材料費の高騰が実際に営業利益へ影響したことを、第1四半期の業績要因として明記している。 (https://komori.app/company/7280/disclosure/20260728501033)
- 2026-08-05 顕在化 「また、銅をはじめとした材料費高騰の影響を受け、連結営業利益は43億60百万円（前年同期比6.3％減）、連結経常利益は43億43百万円（前年同期比13.9％減）」 — 原材料価格上昇リスクについて、銅をはじめとした材料費高騰が第1四半期の営業利益・経常利益に影響したと記載している。 (https://komori.app/company/7280/disclosure/20260730502713)