# 第15次中期経営計画による企業価値向上・新領域・ESGの推進｜ＴＢＫ（7277）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「第15次中期経営計画では「企業価値向上の取組み」「新領域への挑戦」「ESG経営の取組み」を重点方針として、プライム市場上場維持を目指すため各戦略を加速させます。」 — 企業価値向上、新領域、ESGを重点方針とする新たな3か年計画を導入した。 (https://komori.app/company/7277/filing/2021-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「このような環境の中、当社におきましては、「企業価値向上の取組み」に掲げている、北米事業の収益改善、国内事業の抜本改革、アジア事業の拡大を図るとともに、原材料・エネルギー価格のコスト上昇に対する販売価格への転嫁及び引き続き合理化活動を図ってまいります。」 — 第15次中期経営計画の「企業価値向上の取組み」に沿って、北米収益改善、国内事業改革、アジア拡大を引き続き進める方針を再確認している。 (https://komori.app/company/7277/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「このような環境の中、当社におきましては、「企業価値向上の取組み」に掲げている、北米事業の収益改善、国内事業の抜本改革、アジア事業の拡大を図るとともに、原材料・エネルギー価格のコスト上昇に対する販売価格への転嫁及び合理化活動を図ってまいります。」 — 第15次中期経営計画の「企業価値向上の取組み」に沿って、北米収益改善、国内事業改革、アジア拡大、価格転嫁、合理化活動を継続している。 (https://komori.app/company/7277/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 後退 「このような環境の中、当社におきましては、引き続き「企業価値向上の取組み」に掲げている国内事業の抜本改革、アジア事業の拡大を図るとともに、原材料・エネルギー価格のコスト上昇に対する販売価格への転嫁及び引き続き合理化活動を図ってまいります。」 — 従来の記載にあった北米事業の収益改善が今回の列挙から外れ、国内事業改革・アジア事業拡大、価格転嫁・合理化活動が前面に示されている。 (https://komori.app/company/7277/filing/2024-h1)
- FY2025 再定義 「2022年４月よりスタートした「第15次中期経営計画」は、新型コロナウイルスのパンデミックやロシアのウクライナ侵攻に端を発するエネルギー価格の高騰など様々な要因で経済の不確実性が高まり、需要の減少を補えずに売上、営業利益とも当初の目標は未達となりました。一方、国内会社の経営統合による経営効率の改善や北米事業の整理、原材料及びエネルギーコストの上昇分の販売価格への転嫁など様々な変革を実行し、より安定的に利益を稼げる構造に転換することができました。」 — 第15次中期経営計画は目標未達を明示しつつ、国内統合、北米事業整理、価格転嫁による収益構造転換を成果として位置付けている。 (https://komori.app/company/7277/filing/2024-fy)