# ＴＢＫ（7277） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7277/disclosure/20260514533341
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 83
企業ページ: https://komori.app/company/7277

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を確定し、売上高はほぼ横ばいでしたが、営業利益・経常利益は増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は黒字に転じました。あわせて、2027年3月期は減収・営業減益・経常減益となる通期予想と、年間配当8円の予想を示しました。

## 会社が挙げた理由

実績については、原材料・エネルギー価格の上昇分の販売価格への転嫁、エネルギー調達コストの改善、価格改定などを挙げています。次期については、アセアンや中国での需要回復の遅れ、価格競争の激化、原材料・エネルギー価格の高止まりなどを挙げています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高54,756百万円、営業利益1,496百万円、経常利益1,762百万円、親会社株主に帰属する当期純利益138百万円、1株当たり当期純利益4.71円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損0百万円、固定資産廃棄損12百万円、減損損失712百万円、関係会社出資金売却損19百万円、事業再編損59百万円。特別損失合計803百万円。
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」／「３．2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期は営業利益1,496百万円、経常利益1,762百万円、親会社株主に帰属する当期純利益138百万円。2027年3月期予想は売上高△3.2％、営業利益△26.5％、経常利益△31.9％、親会社株主に帰属する当期純利益332.0％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2027年3月期予想の対前期増減率は、売上高△3.2％、営業利益△26.5％、経常利益△31.9％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益「前年度比470.1％増」、2027年3月期予想の親会社株主に帰属する当期純利益「332.0％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「2027年3月期の売上高予想「53,000　△3.2」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益600百万円」／2026年3月期実績「138百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失712百万円」「事業再編損59百万円」「関係会社出資金売却損19百万円」「特別損失合計803百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料・エネルギー価格高騰によるコスト上昇分の販売価格への転嫁に注力」／「エネルギー調達コスト改善や価格改定など収益性向上施策」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アセアン地域、とりわけタイ」／「中国」／「日本」「アジア」「中国」「北米」のセグメント別記載」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売価格への転嫁」「エネルギー調達コスト改善や価格改定」「自動化」「中国国内向けの大型トラック需要が持ち直した」「原材料の高騰」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産の減損損失712百万円」「固定資産売却益236百万円」「事業再編損59百万円」「関係会社出資金売却損19百万円」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「タイを中心としたアセアン市場での需要回復の遅れ」「原材料・エネルギー価格の高止まり」／「販売価格への転嫁」「自動化」／「主力製品の生産はインド子会社へ移管」「TBK America, Inc.を解散」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（自2025年４月１日至2026年３月31日）」／「売上高54,756百万円」「営業利益1,496百万円」／各セグメントの売上高・利益の記載」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「本格回復にはなお時間を要する状況」「回復には時間を要すると予測」／「2024年９月に北米での生産を終了」「2025年11月25日に清算」／「減損損失712百万円」「事業再編損59百万円」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益「前年度比59.0％増」／営業外の「為替差益103百万円」「持分法による投資利益16百万円」／「減損損失712百万円」「事業再編損59百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外1社（社名）TBK America, Inc.」／「TBK America, Inc.を解散し、2025年11月25日に清算」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2024年９月に北米での生産を終了し、主力製品の生産はインド子会社へ移管のうえ、TBK America, Inc.を解散し、2025年11月25日に清算」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「2026年５月14日」／「2026年３月期（2025年４月１日～2026年３月31日）」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「現時点における通期の連結業績見通し」／「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）