# ＴＢＫ（7277） 連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7277/disclosure/20260212556061
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-12
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/7277

## 何が変わったか

2026年3月期通期の連結業績予想を、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益のすべてで上方修正した。経常利益は従来予想の1,000百万円から1,300百万円へ引き上げられた。

## 会社が挙げた理由

商用車を中心とした国内需要の増加、汎用エンジンビジネスの伸長、国内子会社の新規商権の受注、材料費上昇分の販売価格への一部転嫁、内製化などによる総原価低減、タイ・インド・中国拠点の新規受注が収益に貢献したため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":52000,"revised_forecast":53000,"change":1000,"change_rate":1.9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":1100,"revised_forecast":1300,"change":200,"change_rate":18.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":1000,"revised_forecast":1300,"change":300,"change_rate":30,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":600,"revised_forecast":700,"change":100,"change_rate":16.7,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":21.06,"revised_forecast":22.04,"change":"－","change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年５月14日
- 前期実績: 売上高54,415百万円、営業利益941百万円、経常利益309百万円、親会社株主に帰属する当期純利益△1,204百万円、１株当たり当期純利益△42.26円 銭（2025年３月期）
- 修正の理由: 日本セグメントで商用車を中心とした国内需要が想定以上に増加し、汎用エンジンビジネスの伸長、国内子会社の新規商権の受注、材料費上昇分の販売価格への一部転嫁、内製化等の総原価低減活動、タイ・インド・中国拠点の新規受注が収益に貢献したため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026年３月期（2025年４月１日～2026年３月31日）の業績予想を下記の通り修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年３月期 連結業績予想数値の修正（2025年４月１日～2026年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は52,000百万円から53,000百万円、営業利益は1,100百万円から1,300百万円、経常利益は1,000百万円から1,300百万円、当期純利益は600百万円から700百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「増減率は売上高1.9％、営業利益18.2％、経常利益30.0％、当期純利益16.7％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（%） 1.9% 18.2% 30.0% 16.7%」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「連結業績予想の修正に関するお知らせ」、見出し「連結業績予想の修正」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益の増減率「30.0%」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率「1.9%」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「修正後は営業利益1,300百万円、経常利益1,300百万円、当期純利益700百万円。前期実績は営業利益941百万円、経常利益309百万円、当期純利益△1,204百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「前回発表予想と今回修正予想で、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益の数値がそれぞれ異なる。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は国内需要、新規受注、販売価格への転嫁、総原価低減活動などを列挙しており、特別損失等の記載はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「商用車を中心とした国内需要が想定以上に増加」「国内子会社の新規商権の受注が堅調に推移」「タイ・インド・中国拠点においても、新規受注が収益に貢献」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「日本セグメント」「汎用エンジンビジネス」「国内子会社」「タイ・インド・中国拠点」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「国内需要が想定以上に増加」「汎用エンジンビジネスなどの伸長」「新規商権の受注」「販売価格へ転嫁」「総原価低減活動」「新規受注が収益に貢献」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由の末尾は「売上高、営業利益、経常利益及び親会社に帰属する当期純利益について前回公表の業績予想数値を上回る見通し」としており、要因別の金額内訳はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「国内需要が想定以上に増加」「新規受注」、会社の判断として「販売価格へ転嫁」「内製化等の総原価低減活動」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「国内需要が想定以上に増加」「新規受注が収益に貢献」などの説明はあるが、理由別の金額や時期の記載はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「修正理由は「収益に貢献しました」「推移しました」と説明しているが、継続性に関する記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「国内需要が想定以上に増加」「販売価格へ転嫁」「総原価低減活動を進めました」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「国内子会社の新規商権の受注」「タイ・インド・中国拠点においても、新規受注が収益に貢献」と記載され、連結範囲変更の記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由には「販売価格へ転嫁」「総原価低減活動」などが記載されているが、上振れ分の使途に関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「理由として記載されているのは需要、新規受注、価格転嫁、内製化等の総原価低減活動であり、工場再編・撤退等への言及はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026年２月12日」、対象期間の終了日は「2026年３月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2025年５月14日に公表いたしました2026年３月期の業績予想」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2026年３月期 連結業績予想数値の修正」、対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「記載項目は業績予想の売上高、利益、1株当たり当期純利益および修正理由で、配当予想への言及はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「前回公表の業績予想数値を上回る見通し」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）