# 商品ミックス改善・プラットフォーム化によるコストダウン｜ヤマハ発動機（7272）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7272/threads/68b3744c293a
企業ページ: https://komori.app/company/7272

## 経過

- FY2016-Q2 初出 「営業利益は商品ミックス改善やプラットフォーム化推進などのコストダウン効果により現地通貨安影響を吸収し、前年並みとなりました。」 — 新興国二輪車事業で、商品ミックス改善とプラットフォーム化をコストダウン手段として記載している。 (https://komori.app/company/7272/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 再掲 「一方、新興国二輪車事業においては、インドネシアやブラジルでの販売台数減少により売上高は減少しましたが、営業利益はプラットフォーム化推進などのコストダウン効果や商品ミックス改善などにより増益となりました。」 — プラットフォーム化、コストダウン、商品ミックス改善を通じて新興国二輪車事業の収益を支える施策が引き続き記載され、営業利益の増益要因として説明されている。 (https://komori.app/company/7272/filing/2016-q2)
- FY2016 前進 「営業利益の前年からの変動要因は、高価格商品の販売増加、プラットフォーム・グローバルモデル等の開発手法や理論値生産等の製造手法によるコストダウンなどの収益性改善により365億円の増加、為替影響により438億円の減少、経費増加により144億円の減少となりました。」 — 高価格商品、プラットフォーム・グローバルモデル、理論値生産による収益性改善が、営業利益を365億円押し上げた実績として通期で明示されている。 (https://komori.app/company/7272/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「新興国二輪車事業は、高価格商品の増加やコストダウン、構造改革などの効果により収益性改善が続き、増収・増益となりました。」 — 高価格商品の増加、コストダウン、構造改革による新興国二輪車事業の収益性改善が継続して記載されている。 (https://komori.app/company/7272/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 前進 「新興国二輪車事業では、売上高は販売台数増加により前年同期比で増収、営業利益はアセアンの収益性改善やブラジルの構造改革による収益性改善等により大幅な増益となりました。」 — 新興国二輪車事業で、アセアンの収益性改善やブラジルの構造改革に加え、販売台数増加により増収・大幅増益となった。二輪車事業全体の営業利益も338億円、前年同期比157億円・86.8％増加と具体化している。 (https://komori.app/company/7272/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「新興国二輪車事業においては、フィリピン・ベトナム・タイでの販売台数増加により売上高は増加し、営業利益は プラットフォーム化推進などのコストダウン効果や商品ミックス改善などにより増益となりました。」 — プラットフォーム化、コストダウン、商品ミックス改善を通じて新興国二輪車事業の収益性を高める施策が、増益要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/7272/filing/2017-q3)
- FY2017 前進 「営業利益の前年からの変動要因は、売上高の増加に加え、高価格商品の販売増加、二輪車事業でのプラットフォーム・グローバルモデル等の開発手法や理論値生産等の製造手法によるコストダウンなどの収益性改善により427億円の増加、為替影響により154億円の増加、経費増加により104億円の減少、原材料価格変動により65億円の減少となりました。」 — 高価格商品、プラットフォーム・グローバルモデル、理論値生産等による収益性改善が、前年からの営業利益増加要因427億円として通期で示された。 (https://komori.app/company/7272/filing/2017-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「新興国二輪車、マリン、産業用機械・ロボットの収益性改善が進み、円高の影響を吸収して、増収・増益となりました。」 — 新興国二輪車を含む複数事業で収益性改善が進み、円高影響を吸収したとの説明がある。 (https://komori.app/company/7272/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「営業利益は、売上高の増加に加え、新興国二輪車事業や産業用機械・ロボット事業の商品ミックス改善が、先進国二輪車事業の減益を吸収して前年並みとなりました。」 — 商品ミックス改善を、新興国二輪車事業および産業用機械・ロボット事業の収益性を支える手段として継続して記載している。 (https://komori.app/company/7272/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 前進 「新興国では、インドネシアやフィリピンなどにおける販売台数の増加や商品ミックスの改善などにより、増収・増益となりました。先進国では、販売台数の減少により、減収・減益となりました。」 — 新興国二輪車事業では、インドネシア・フィリピンなどの販売台数増加と商品ミックス改善により増収・増益となった。一方、先進国では販売台数減少により減収・減益となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2018-q3)
- FY2019-Q1 その他 「新興国二輪車では、販売台数がフィリピン・ブラジル・インドなどで増加しましたが、台湾・ベトナム・アルゼンチンなどで減少し、地域ミックスの悪化と為替差損により増収・減益となりました。」 — 新興国二輪車では販売国の構成変化により地域ミックスが悪化し、販売台数増加があっても減益となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 その他 「新興国二輪車では、インドネシア、フィリピン、ブラジル、タイなどでの販売台数の増加や商品ミックスの改善が進みましたが、ベトナム、台湾、アルゼンチン、インドなどでの販売台数の減少により、減収・減益となりました。」 — 商品ミックス改善や一部国での販売増加が進む一方、別の国々での販売台数減少により、新興国二輪車は減収・減益となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2019-q2)
- FY2019 その他 「当社は、フィリピン・ブラジルなどでの販売台数増加に加え、インドネシアでの高価格商品の販売台数が増加ましたが、ベトナム・インド・台湾などで減少し、減収・減益となりました。」 — 高価格商品の販売増加や一部地域の販売増加が進む一方、ベトナム・インド・台湾などの販売減少により、新興国二輪車は減収・減益となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 その他 「新興国二輪車では、ベトナムでのモデルミックスの悪化、インドでの新排ガス規制導入による需要減少や新型コロナウイルス感染症の影響、ならびにフィリピンでの火山噴火や新型コロナウイルス感染症の影響等により、減収・減益となりました。」 — 従来の高価格商品・商品ミックス改善による収益性向上に対し、ベトナムではモデルミックスが悪化し、インド・フィリピン等の外部要因も重なって減収・減益となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2020-q1)
- FY2020-Q3 その他 「営業利益は、為替影響やランドモビリティ事業とマリン事業の工場操業停止による稼働率低下などの要因により、全体で減益となりました。」 — 従来の商品ミックス改善やコストダウンによる収益性向上に対し、今回は工場操業停止による稼働率低下が全体の減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/7272/filing/2020-q3)
- FY2021-Q1 前進 「当第１四半期連結累計期間の売上高は4,441億円（前年同期比483億円・12.2％増加）、営業利益は483億円（同228億円・89.8％増加）となりました。売上高は、昨年３月から顕在化した新型コロナウイルス感染症拡大影響からの回復、北米などの先進国でパーソナルコミューターやアウトドア・ファミリーレジャー需要の増加、新興国二輪車市場の回復、昨年から続く中国での設備投資の回復などの影響を受けて、増収となりました。営業利益は売上高の増加に加え、経費削減の結果、物流費や材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」 — 経費削減により物流費・材料費高騰の影響を吸収し、営業利益が前年同期比89.8％増加した。従来の収益性改善施策が、回復局面での増益要因として具体化している。 (https://komori.app/company/7272/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間の売上高は9,201億円（前年同期比2,346億円・34.2％増加）、営業利益は1,092億円（同901億円・471.9％増加）、経常利益は1,151億円（同943億円・454.8％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は931億円（前年同期：親会社株主に帰属する四半期純損失28億円）となりました。営業利益は売上高の増加に加え、販売単価の増加、リモートなどのデジタル活用による固定費削減、貸倒引当金の減少などの結果、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」 — 従来のプラットフォーム化・商品ミックス改善に加え、販売単価の増加、リモート等のデジタル活用による固定費削減、貸倒引当金の減少により、物流費・原材料費高騰を吸収し、営業利益が前年同期比471.9％増加した。 (https://komori.app/company/7272/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 前進 「営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル活用による固定費や製造経費の抑制、販売金融引当費用の減少などの結果、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」 — デジタル活用による固定費・製造経費の抑制や販売金融引当費用の減少により、物流費・原材料費高騰の影響を吸収し、大幅増益につなげた。 (https://komori.app/company/7272/filing/2021-q3)
- FY2021 前進 「新興国二輪車では、売上高7,671億円（前期比1,631億円・27.0％増加）、営業利益率7.2％（前期比3.8％改善）となりました。フィリピン、インドネシア、タイなどでは、感染対策と経済活動の両立へ戦略転換したことにより需要が前年比増加しました。当社においては、新型コロナウイルス感染症の再拡大影響による工場・販売店稼働率の低下がありましたが、プレミアムモデルの販売増加によるモデルミックス改善が進み、増収・増益となりました。」 — プレミアムモデルの販売増加とモデルミックス改善により、新興国二輪車の営業利益率が7.2％へ3.8ポイント改善し、売上高も27.0％増加した。 (https://komori.app/company/7272/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 その他 「営業利益については、原材料価格の高騰に加え、半導体等の部品調達遅れでプレミアムモデルの供給が不足し、モデルミックスが悪化したことにより減益となりました。」 — 従来のプレミアムモデル販売増加やモデルミックス改善に対し、半導体等の部品調達遅れによる供給不足でモデルミックスが悪化し、ランドモビリティ事業の減益要因となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「営業利益は、アルミ・鉄をはじめとした原材料価格の高騰や米国向けコンテナ不足などによる海上輸送費高騰に対しコストダウンや価格転嫁を進めました。円安の効果はありましたが、人件費や物流費等の経費増加や、米国で物流が停滞したことによる在庫の増加で未実現利益が膨らんだ影響もあり、減益となりました。」 — コストダウンや価格転嫁によって原材料費・輸送費高騰への対応を進めたが、人件費・物流費増加や米国物流停滞による未実現利益増加を吸収しきれず、営業利益は減少した。 (https://komori.app/company/7272/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 前進 「営業利益は、原材料価格高騰、半導体等部品不足は継続しているものの、代替部品の調達開始と高付加価値モデルの優先的な生産、価格転嫁、加えて円安によるプラスの効果により、増益となりました。」 — ランドモビリティでは、部品不足が続く中で代替部品の調達開始、高付加価値モデルの優先生産、価格転嫁を進め、増益につなげた。 (https://komori.app/company/7272/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「営業利益は、増収効果に加えて新興国でのプレミアムモデルの供給改善やコストダウン、円安によるプラス影響により、増益となりました。」 — 商品ミックス・コストダウン施策について、新興国でのプレミアムモデル供給改善とコストダウンが増収効果・円安効果とともに増益要因となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 前進 「売上収益8,961億円（前年同期比986億円・12.4％増加）、営業利益907億円（同228億円・33.6％増加）となりました。二輪車事業について、先進国の販売台数は、欧米の販売が増加した結果、前年を上回りました。新興国は、ブラジル、インド、インドネシアを中心に需要が増加した結果、当社の販売台数は新興国全体で増加しました。その結果、事業全体の販売台数は増加となりました。売上収益は、ブラジル、インドにおける販売台数の増加及び台当たり単価の向上により、増収となりました。営業利益は、増収効果に加えて新興国でのプレミアムモデルの供給改善やコストダウン、円安によるプラス影響により、増益となりました。」 — ランドモビリティは売上収益が前年同期比12.4％、営業利益が33.6％増加した。欧米販売の増加、ブラジル・インド・インドネシアを中心とする新興国販売の増加、プレミアムモデルの供給改善、コストダウンが増収・増益に結び付いた。 (https://komori.app/company/7272/filing/2024-h1)
- FY2024 前進 「二輪車事業全体の営業利益は、新興国でのプレミアムモデルの供給改善により販売台数は増加した一方、物価高騰に伴う人件費や製品保証引当金繰入額等の販管費の増加により前年並みとなりました。二輪車全体の販売台数は、ブラジル、インドを中心に多くの地域で需要が堅調に推移し、496万台（前期比2.8％増加）となりました。」 — 新興国でプレミアムモデルの供給が改善し、二輪車販売台数は496万台、前期比2.8％増加となった。一方、人件費や製品保証引当金繰入額等の販管費増加により営業利益は前年並みだった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 その他 「営業利益は、販売台数の減少や調達コストの上昇などによる限界利益率の悪化に加え、研究開発費や人件費などの販売費及び一般管理費の増加により減益となりました。」 — ランドモビリティでは販売台数減少、調達コスト上昇による限界利益率悪化、研究開発費・人件費等の販売費及び一般管理費増加が減益要因となった。 (https://komori.app/company/7272/filing/2025-h1)
- FY2025 前進 「2025年は、主要モデルである「NMAX155」に、電子制御CVT「YECVT」を搭載したモデルを販売開始しました。」 — 商品ミックス・プレミアム戦略の具体策として、YECVT搭載のNMAX155を販売開始した。 (https://komori.app/company/7272/filing/2025-fy)
- 2026-08-04 前進 「コスト削減施策の効果を織り込み、当初計画を上回る売上収益および利益を見込んでおります。」 — コスト削減施策の効果が、通期の売上収益・利益予想に具体的に織り込まれた。 (https://komori.app/company/7272/disclosure/20260804508030)
- FY2026-H1 前進 「営業利益は、原材料コスト上昇の影響を受けたものの、販売台数の増加や価格転嫁、為替影響により増益となりました。」 — ランドモビリティでは、販売台数の増加、価格転嫁、為替影響により原材料コスト上昇を受けながらも営業利益が増加した。 (https://komori.app/company/7272/filing/2026-h1)