# ヤマハ発動機（7272） 2025年12月期決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7272/disclosure/20260210554387
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/7272

## 何が変わったか

2025年12月期の実績を公表し、2026年12月期は売上収益2兆7,000億円、営業利益1,800億円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,000億円を見込んでいます。前期実績比では、売上収益6.5％増、営業利益42.4％増、親会社の所有者に帰属する当期利益520.8％増の計画です。

## 会社が挙げた理由

MC事業の新興国での販売台数増加、マリン事業の船外機の販売台数増加を見込んでいます。また、戦略事業では、2025年度に発生した有形固定資産の減損損失がなくなることや構造改革の効果により、収益性の改善を見込んでいます。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2700000,"change":"not_disclosed","change_rate":6.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":180000,"change":"not_disclosed","change_rate":42.4,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":100000,"change":"not_disclosed","change_rate":520.8,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":103.05,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上収益2,534,203百万円、営業利益126,373百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益16,109百万円、基本的1株当たり当期利益16.59円（2025年12月期）
- 修正の理由: 次期は、MC事業の新興国での販売台数増加、マリン事業の船外機の販売台数増加を見込む。戦略事業では、2025年度に発生した有形固定資産の減損損失がなくなることや構造改革の効果により、収益性の改善を見込む。
- 特別損失の内容と金額: 有形固定資産の減損損失10,365百万円（2025年12月期）
- 配当予想の修正: 2026年12月期は年間50円（中間25円、期末25円）を予定。修正かどうかは記載なし。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2025年12月期の連結業績（2025年１月１日～2025年12月31日）」および「2026年12月期の連結業績予想（2026年１月１日～2026年12月31日）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上収益「2,700,000百万円 6.5％」、営業利益「180,000百万円 42.4％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「３．2026年12月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社の所有者に帰属する当期利益「100,000百万円 520.8％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上収益「2,700,000百万円 6.5％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2026年12月期予想「親会社の所有者に帰属する当期利益1,000億円」、2025年12月期実績「161億円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失10,365百万円」および「2025年度に発生した有形固定資産の減損損失がなくなること」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「MC事業の新興国での販売台数が増加、マリン事業の船外機の販売台数も増加を見込みます」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「MC事業の新興国」「マリン事業の船外機」「戦略事業（ロボティクス事業、SPV事業、OLV事業）」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「MC事業の新興国での販売台数が増加」「マリン事業の船外機の販売台数も増加」「減損損失がなくなること」「構造改革の効果」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新興国での販売台数が増加」「船外機の販売台数も増加」および「構造改革の効果」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年１月１日～2026年12月31日」、「売上収益2,700,000百万円」、「営業利益180,000百万円」、「親会社の所有者に帰属する当期利益100,000百万円」、「米ドル155円、ユーロ175円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「通期での米国関税の影響などがあるものの」および「2025年度に発生した有形固定資産の減損損失がなくなること」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売台数が増加」「収益性の改善を見込みます」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「構造改革の効果により、収益性の改善を見込みます」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年２月13日」、予想期間「2026年１月１日～2026年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「増収・増益を見込みます」「年間50円…を予定しています」「当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」「実際の業績は…大きく異なる可能性があります」」）