# ヤマハ発動機（7272） 2024年12月期 中間連結業績の概要について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7272/disclosure/20240806563793
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-08-06
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/7272

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、二輪車の販売台数増加や台当たり単価の上昇、コストダウン、円安効果などにより、連結売上収益・営業利益・親会社株主帰属中間利益が前年同期を上回った。一方、マリンとロボティクスは減収減益となった。

## 会社が挙げた理由

二輪車ではブラジル・インドを中心とする販売台数の増加と台当たり単価の向上が増収に寄与し、営業利益は増収効果、コストダウン、円安効果で増加した。その他、セグメントごとに需要変動、在庫調整、販促費・製造経費、金利スワップ評価損益などが理由として説明されている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年12月期 中間期
- 売上高: {"value":13484,"unit":"億円","yoy_pct":10}
- 営業利益: {"value":1544,"unit":"億円","yoy_pct":9.1}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":1131,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する中間利益）","yoy_pct":9.5}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":26000,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":2600,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":1750,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"ランドモビリティ":{"売上収益":{"value":8961,"unit":"億円","yoy_pct":12.4},"営業利益":{"value":907,"unit":"億円","yoy_pct":33.6}},"マリン":{"売上収益":{"value":2977,"unit":"億円","yoy_pct":-0.4},"営業利益":{"value":532,"unit":"億円","yoy_pct":-19.2}},"ロボティクス":{"売上収益":{"value":459,"unit":"億円","yoy_pct":-0.8},"営業損益":{"value":-40,"unit":"億円","前年同期":5}},"金融サービス":{"売上収益":{"value":559,"unit":"億円","yoy_pct":45.3},"営業利益":{"value":108,"unit":"億円","yoy_pct":63.2}},"その他":{"売上収益":{"value":529,"unit":"億円","yoy_pct":17.1},"営業利益":{"value":36,"unit":"億円","前年同期":6}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: not_disclosed
- 単価と数量の指標: {"二輪車販売台数":"増加（具体的な台数は未開示）","二輪車台当たり単価":"向上（具体的な金額は未開示）","船外機販売台数":"全体では減少","ウォータービークル販売台数":"増加","ゴルフカー販売台数":"増加"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"為替":"通期予想は為替の前提を含めて変更なし。具体的な通期前提レートは未開示","原材料等":"為替の影響を除き概ね計画通りとなる見込み","海上運賃":"上昇傾向"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"総還元性向":"中期経営計画期間累計で40%を目安"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当":{"value":50,"unit":"円"},"中間配当":{"value":25,"unit":"円"},"期末配当":{"value":25,"unit":"円（年間予想からの差額として記載）"}}
- 配当性向: {"総還元性向":"中期経営計画期間累計で40%を目安"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 経費コントロール、生産効率改善、プレミアム戦略、赤字事業の事業構造改善、需要と販売状況を勘案した生産調整を含む在庫適正化

## 評価の根拠

- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「2期連続で過去最高の売上収益・各利益を達成」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2024年2月14日の前期決算発表時に公表した予想…を変更していません。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「販売台数の増加および台当たり単価の向上により、増収」「増収効果とコストダウンに加え、円安によるプラスの効果」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ブラジル、インドにおいて販売台数の増加および台当たり単価が向上したことにより、増収」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「ランドモビリティ…売上収益8,961億円、営業利益907億円」「マリン…売上収益2,977億円、営業利益532億円」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「マリン…売上収益…0.4％減少、営業利益…19.2％減少」「欧米では物価および金利上昇の影響により需要が減少」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「海上運賃は上昇傾向、原材料等については、為替の影響を除き、概ね計画通りとなる見込み」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「二輪車事業は引き続き好調を見込んでいます」「ロボティクス事業については、下期に需要の回復を見込んでいます」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「総還元性向は中期経営計画期間累計で40％を目安とします。」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「今シーズンから導入している大型船外機の新モデル」「生産調整含め、在庫適正化に向けて取り組んでいきます。」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「販売台数の増加および台当たり単価が向上」「米ドル152円、ユーロ165円」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「事業全体の販売台数は増加」「e-Kit…販売台数が減少」「船外機全体では減少」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「販売台数の増加および台当たり単価が向上」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総還元性向は中期経営計画期間累計で40％を目安」「年間配当予想の1株当たり50円」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「「連結業績について」「セグメント別の業績について」「通期連結業績の見通しについて」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「本文は「連結業績について」から業績説明を開始している。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「好調を見込んでいます」「減産が続く見通しです」「需要の回復を見込んでいます」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「「連結業績について」「セグメント別の業績について」「通期連結業績の見通しについて」」）