# ヤマハ発動機（7272） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7272/disclosure/20240213533372
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/7272

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高と営業利益が過去最高となり、前年同期比で増収増益となった一方、親会社株主に帰属する純利益は減少した。2024年12月期は、IFRSに基づく売上収益2兆6,000億円、営業利益2,600億円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

二輪車や大型船外機の需要が堅調だったこと、サプライチェーンの正常化と物流・生産課題の改善で供給量が増加したこと、販売台数の増加、価格転嫁、円安効果により売上高と営業利益が増加した。一方、純利益は金利スワップ評価損、為替差損益、投資有価証券評価損、前年の投資有価証券売却益などの影響で減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":2414759,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4}
- 営業利益: {"value":250655,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}
- 経常利益: {"value":241982,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":164119,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.9}
- １株当たり当期純利益: 163円57銭
- 売上高営業利益率: 10.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"43.7%","前期末":"45.9%"}
- 総資産: {"value":2571962,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1182670,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":80150,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-116972,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":95260,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":347016,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2600000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"営業利益":{"value":260000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":175000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":145,"revised_forecast":50,"change":"単純比較不可（株式分割前後のため）","change_rate":"単純比較不可（株式分割前後のため）","unit":"円"}
- 配当性向: 29.5%
- 株主還元方針: 総還元性向は中期経営計画期間累計で40%を目安とする
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":63223,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 合計2,504百万円。マリンの志度事業所の土地・社屋830百万円、プール事業関連固定資産563百万円、ロボティクスの産業用無人ヘリコプター事業関連固定資産995百万円。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4135,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":76,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":162,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産処分損","value":1488,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":2504,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":357,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規5社（社名はnot_disclosed）、除外2社（社名はnot_disclosed）
- 重要な後発事象: 2024年1月1日付の1株を3株とする株式分割、自己株式の取得・消却、ドイツTorqeedo GmbHの全株式取得による子会社化。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・証券アナリスト・報道関係者向け）
- 期末発行済株式数: 1050652401
- 期末自己株式数: 59121495
- 業績の増減要因: 二輪車や大型船外機の堅調な需要、サプライチェーンの正常化と物流・生産課題の改善による供給量増加、販売台数増加、価格転嫁、円安効果により売上高・営業利益が増加した。純利益は金利スワップ評価損、為替差損益、投資有価証券評価損、前年の投資有価証券売却益等の影響で減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2023年12月期 決算短信」「１．2023年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高7.4％増、営業利益11.5％増、経常利益1.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益5.9％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2,414,759百万円、前年同期比7.4％増。営業利益は250,655百万円、前年同期比11.5％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益250,655百万円、経常利益241,982百万円、親会社株主に帰属する当期純利益164,119百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「次期営業利益は「2,600億円（参考／当期比93億円・3.7％増加）」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当は145円、2024年12月期予想は50円。また「2024年12月期（予想）については、株式分割後の内容を記載」とあり、2024年1月1日付で1株を3株に分割したと記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「総還元性向は中期経営計画期間累計で40％を目安とします。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計4,212百万円、特別損失合計4,512百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度において」「減損損失を特別損失として計上」と記載され、マリン830百万円、563百万円、ロボティクス995百万円の金額が示されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ランドモビリティ営業利益42.3％増、マリン4.1％増、ロボティクス92.7％減、金融サービス12.6％減、その他は営業損失36億円で前年の12億円から悪化。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期10.4％、2022年12月期10.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「43.7％（前期末：45.9％）」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年12月期80,150百万円、2022年12月期70,921百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「二輪車や大型船外機の堅調な需要」「供給量が増加」「販売台数の増加」により増収・増益となったと記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高は前期比1,663億円・7.4％増、営業利益は同258億円・11.5％増と記載され、為替は米ドル141円、前期比9円の円安と記載されている。一方、各要因の寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「アウトドアレジャー需要が落ち着き」「為替が円安方向」、自社施策として「コストダウンや価格転嫁を進めました」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「増益となりました」と記載される一方、予想について「合理的であると判断した見通し」「実際の業績は大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年12月31日」の実績として売上高2,414,759百万円、営業利益250,655百万円などが示され、2024年12月期予想も記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「リスクとして「為替の変動」「顧客企業及び原材料及び部品における特定の供給業者への依存」「自然災害、疫病、パンデミック、戦争」などが記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年12月期より国際財務報告基準（IFRS）を任意適用」「日本会計基準に基づく2023年度の業績と単純比較」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象」として「株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更」「自己株式の取得及び消却」「取得による企業結合」が記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト・報道関係者向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「いずれも中期経営計画の目標水準を上回りました」「中期経営計画の目標を達成する見込みです」と記載されている。」）