# ヤマハ発動機（7272） 2023年12月期 第2四半期の連結業績の概要について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7272/disclosure/20230808536464
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-08-08
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/7272

## 何が変わったか

2023年12月期第2四半期累計は、販売台数の増加や価格転嫁、円安効果などにより、売上高と各利益が過去最高となりました。通期業績予想を上方修正し、年間配当予想も145円へ引き上げました。

## 会社が挙げた理由

二輪車・大型船外機などの堅調な需要、前年に比べた供給量の改善、原材料などのコスト高騰に対する価格転嫁効果、円安によるプラス効果を業績改善の要因として挙げています。通期予想の上方修正については、為替の円安傾向と原材料価格高騰影響の緩和を理由としています。一方、ロボティクス事業やSPV事業の市況悪化、アウトドアレジャー需要の落ち着きも見通しの前提として示しています。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年12月期 第2四半期
- 売上高: {"value":12264,"unit":"億円","yoy_pct":14.7}
- 営業利益: {"value":1428,"unit":"億円","yoy_pct":39.4}
- 経常利益: {"value":1448,"unit":"億円","yoy_pct":25.4}
- 純利益: {"value":1053,"unit":"億円","yoy_pct":26.9}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":25000,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":2500,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":2500,"unit":"億円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1800,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"ランドモビリティ":{"売上高":{"value":7950,"unit":"億円","yoy_pct":15.4},"営業利益":{"value":694,"unit":"億円","yoy_pct":88.9}},"マリン":{"売上高":{"value":2998,"unit":"億円","yoy_pct":17.1},"営業利益":{"value":684,"unit":"億円","yoy_pct":38}},"ロボティクス":{"売上高":{"value":460,"unit":"億円","yoy_pct":-20.4},"営業利益":{"value":4,"unit":"億円","yoy_pct":-95.3}},"金融サービス":{"売上高":{"value":385,"unit":"億円","yoy_pct":37.4},"営業利益":{"value":43,"unit":"億円","yoy_pct":-54.2}},"その他":{"売上高":{"value":472,"unit":"億円","yoy_pct":22.6},"営業利益":{"value":3,"unit":"億円","yoy_pct":null}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: not_disclosed
- 単価と数量の指標: 販売台数の増加・減少への言及はあるが、数値はnot_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: {"米ドル為替換算レート":{"value":135,"unit":"円"},"ユーロ為替換算レート":{"value":145,"unit":"円"}}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: 総還元性向を中期経営計画期間累計で40％を目安とする方針への言及のみ。その他の目標値はnot_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"年間配当":{"value":145,"unit":"円/株"},"中間配当":{"value":72.5,"unit":"円/株"},"期末配当":"not_disclosed"}
- 配当性向: 総還元性向：中期経営計画期間累計で40％を目安
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: パワープロダクツ事業の譲渡契約締結、スノーモビル事業およびプール事業からの撤退、連結子会社ヤマハモーターエレクトロニクスとの合併検討開始

## 評価の根拠

- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「第2四半期としての売上高・各利益は過去最高」「売上高・各利益ともに過去最高となりました。」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「為替の円安傾向を踏まえ、売上高・各利益を以下のとおり修正します。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「販売台数の増加に加え、原材料などコスト高騰に対する価格転嫁の効果拡大により、増益となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「堅調な需要により販売台数が増加したことが主な要因」「販売台数の増加に加え…増益」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「ランドモビリティ、マリン、ロボティクス、金融サービス、その他について「売上高」「営業利益」を記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「中国経済の回復遅れ、スマートフォンやパソコンなどの民生機器向け需要減少」「急激な金利上昇の資金調達コストへの影響に加え…貸倒引当費用の増加」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「通期の為替換算レートは、米ドル135円…ユーロ145円…を前提としています。」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「当社は現中期経営計画において、ポートフォリオ経営を進めています。」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「パワープロダクツ事業の譲渡契約を締結」「スノーモビル事業およびプール事業からの撤退を発表」「合併について検討を開始」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総還元性向は中期経営計画期間累計で40％を目安とします。」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「「連結業績について」「セグメント別の業績について」「通期連結業績の見通しについて」などの章立て。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「本文は「代表取締役社長…コメント」「連結業績について」から始まっている。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「推移する見通し」「年内継続し…来期にずれ込む見込み」「…を前提としています。」」）