# ヤマハ発動機（7272） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7272/disclosure/20220207582297
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 82
企業ページ: https://komori.app/company/7272

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を報告し、2022年12月期の通期業績予想を新たに示した。2022年は売上高・営業利益・経常利益を増やす一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少する見通し。

## 会社が挙げた理由

2022年も需要は堅調と予想している一方、アルミ・鉄鋼・貴金属などの資材価格や物流費の高騰を見込んでいる。コストダウン、生産性向上、プレミアム商品の販売比率引き上げ、デジタルマーケティングによる経費管理で収益性の改善を図るとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2000000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":190000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":190000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":130000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":375.87,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高1,812,496百万円、営業利益182,342百万円、経常利益189,407百万円、親会社株主に帰属する当期純利益155,578百万円、１株当たり当期純利益445.67円
- 修正の理由: 2022年も需要が引き続き堅調と予想されるため、部品調達、生産・出荷を進める。一方、資材価格と物流費の高騰を見込み、コストダウン、生産性向上、プレミアム商品の販売比率引き上げ、デジタルマーケティングによる経費管理を進める。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損146百万円、固定資産処分損1,250百万円、減損損失788百万円、投資有価証券売却損343百万円、災害による損失877百万円、特別損失合計3,407百万円
- 配当予想の修正: 修正の記載はなく、2022年12月期は年間115円（中間57.5円、期末57.5円）を予定
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」および「通期 2,000,000」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「当期比10.3％増加」、営業利益「4.2％増加」、経常利益「0.3％増加」、親会社株主に帰属する当期純利益「16.4％減少」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「10.3％増加」、親会社株主に帰属する当期純利益「16.4％減少」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「当期比256億円・16.4％減少」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高「当期比1,875億円・10.3％増加」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2022年予想「1,300億円」、2021年実績「親会社株主に帰属する当期純利益は1,556億円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失788百万円」「災害による損失877百万円」「特別損失合計3,407百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「2022年も需要が引き続き堅調と予想されるため、更なる部品調達、生産・出荷を進め」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アルミ、鉄鋼、貴金属など様々な資材価格」「半導体等の部品不足」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「需要が引き続き堅調」「資材価格」「物流費」「半導体等の部品不足」「コストダウンや生産性向上」「プレミアム商品の販売比率」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「資材価格がこれまでにないレベルで高騰」「物流費も大幅に上がる予想」および「コストダウンや生産性向上」「プレミアム商品の販売比率を上げる」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「2022年も需要が引き続き堅調と予想」「資材価格や物流費も大幅に上がる予想」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「需要が引き続き堅調と予想」「足元で続いている半導体等の部品不足」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「更なる部品調達、生産・出荷」「コストダウンや生産性向上」「広告宣伝やイベントなどにおけるデジタルマーケティング」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「将来の成長に向けた投資を勘案しつつ」および「デジタルマーケティングを推進」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「製造拠点の構造改革を進める」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2022年２月10日」、対象期間「2022年１月１日～2022年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「現時点で入手可能な情報に基づき、当社が合理的であると判断した見通しであり、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」「年内で挽回可能と見込んでいます」」）