# スズキ（7269） FY2025 有価証券報告書 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7269/filing/2025-fy 提出日: 2026-06-23 対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31 企業ページ: https://komori.app/company/7269 原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YFG2.pdf ## 要点 当連結会計年度（2025年4月1日〜2026年3月31日）の業績として、売上収益は増加した一方で営業利益は減少しました。また、人的資本・サステナビリティの方針や、BEV等に関する研究開発・技術戦略、設備投資計画などの記載が更新されています。 ## 事業 当社グループは、当社および子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車・二輪車・船外機および電動車いす等の製造販売を主な事業としています。さらに各事業に関連する物流およびその他のサービス等を展開しており、セグメントとして「四輪事業」「二輪事業」「マリン事業」「その他事業」の区分を採用しています。事業の区分は第5 経理の状況連結財務諸表注記に掲げるセグメント情報と同一です。 ## 数字 - 研究開発費: 2.7兆円 - 設備投資: 3,507億円 - フリーキャッシュフロー: 1,702億円 - 従業員数: 76,889人 ## セグメント - 四輪事業 / 売上高 6.3兆円 / 営業利益 62百万円 - 二輪事業 / 営業利益 27百万円 - マリン事業 / 売上高 12億円 / 営業利益 4百万円 - その他事業 / 売上高 0百万円 / 営業利益 4百万円 ## 地域別 - 日本 / 売上高 1.6兆円 - インド / 売上高 2.7兆円 - その他 / 売上高 2.0兆円 ## 前回からの変化 ### サプライチェーン 本提出書類（2026-06-23）では、製造拠点として国内の相良エンジン工場および海外の複数の製造子会社（例：Magyar Suzuki、Maruti Suzuki India 等）が明示され、また販売子会社（例：Suzuki Marine USA、スズキマリン、スズキ自販各社等）とDX/技術戦略のデジタル基盤（例：動的空間データ連携基盤、インフラ管制自動走行システム）が追記・再言及されたため、既存エントリへの言及追加と新規エントリ追加を行う。 - + 相良エンジン工場 - + Magyar Suzuki生産拠点 - + Maruti Suzuki生産拠点 - + Suzuki Gujarat生産拠点 - + PT Suzuki Indomobil生産 - + Suzuki Motorcycle India生産 - + Thai Suzuki Motor生産 - + スズキ部品製造 - + Krishna Maruti製造 - + スズキ自販東京 - + スズキ自販浜松 - + スズキ自販近畿 - + スズキ二輪販売 - + スズキマリン販売 - + Suzuki Marine USA - + スズキビジネス販売 - + Suzuki France販売 - + Suzuki Motor Poland販売 - + 動的空間データ連携基盤 - + インフラ管制自動走行 ### 戦略的賭け 本提出書類（2026-06-23）では、2030年度に向けた投資計画と技術戦略（Right x Light Mobile Tech、SDV/SDVライト等）の記載に加え、BEV世界戦略車「e VITARA」およびBEV「e エブリイ」の具体的な生産開始・販売開始、住民・自治体等と協働する自動運転・モビリティ事業展開が新たに明示された。あわせて、CBG（CNG）を含む電動化・技術開発の方針が既存のバイオガス事業エントリと整合する形で言及された。 - + BEV世界戦略車e VITARAの生産開始 - + BEV e エブリイの共同開発と販売開始 - + 住民・自治体協働の自動運転事業 ### 製品 本提出書類で、既存のコア製品（四輪車・二輪車・船外機・電動車いす・太陽光発電・不動産関連）が再言及されたほか、BEV関連では「e VITARA」の生産開始・販売地域展開、ならびに新たに「e エブリイ」「Vision e-Sky」「次世代バッテリ技術開発」が明示された。あわせてSDVライトの普及推進、電動モビリティ新規事業に含まれるSuzu‑RIDE等の言及も確認できる。 - + e エブリイ（BEV） - + Vision e-Sky - + 次世代バッテリ技術開発 ### 技術 本提出書類において、BEV世界戦略車「e VITARA」およびBEVプラットフォーム「HEARTECT-e」、SDV/SDVライト、FFV/E20対応の言及に加え、ライトライトモビルテック、e エブリイ、超々ハイテン材、HC(HED)技術、エネルギー極少化、インフラ管制自動走行システム、動的空間データ連携基盤、MITRA等の新規の技術要素が明示されたため、既存エントリには追記し、新規エントリを追加する。 - + ライトライトモビルテック - + eエブリイ BEV車両技術 - + 超々ハイテン材活用 - + HC(HED)技術 - + エネルギー極少化技術 - + インフラ管制自動走行システム - + 動的空間データ連携基盤 - + MITRAロボティクス自動化 ### 資本配分 提出書類（2026-06-23）では、設備投資額・研究開発費・配当方針（累進配当、DOE 3.0%）・コミットメントライン（未使用）に関する定型の再記載に加え、有利子負債の金額・平均利率・満期レンジ、ならびに不動産投資等のその他支出が新たに資本配分注記として提示された。既存の資本配分正準エントリへは該当箇所の追記を行い、新規に「有利子負債の管理（社債・借入金）」「不動産投資等のその他の支出」を追加する。 - + 社債・借入金の満期・利率管理 - + 不動産投資等のその他支出 ### ケイパビリティ構築 本提出書類（2026-06-23）では、能力構築に関する既存エントリとして「新人事制度の全面刷新」および「女性管理職比率改善施策」に言及が確認された。また、新規に「健康経営優良法人（ホワイト500）の継続認定」および「住民・自治体等との協働による自動運転・モビリティ事業展開」が明示されたため、2件を追加した。 - + 健康経営優良法人ホワイト500継続 - + 住民自治体協働の自動運転 ### 規制ポジショニング 本提出書類では、規制リスクとしてCO2・燃費・排出等の新規規制・強化による投資負担が再言及されたため既存エントリを更新した。あわせて、2030年度中期経営計画におけるBEV比率増加方針およびエネルギー極少化を柱とした技術投資の提示を、新規のESG・構造的ポジショニングとして追加する。 - + BEV比率増加と極少化投資 ## 会社自身の言葉 ### 1. BEV/次世代技術（HEARTECT-e、e VITARA/eビターラ/eエブリイ、SDV/SDVライト等） - 「BEV世界戦略車第一弾「e VITARA」の生産をマルチ・スズキのハンサルプール工場で開始。インド・欧州・日本で順次販売、BEVのプラットフォーム「HEARTECT-e」採用、車両の軽量化・高効率化を追求。」 — BEV世界戦略車「e VITARA」の生産開始と「HEARTECT-e」採用、販売展開、軽量化・高効率化の方針を示す。 - 「テック戦略... 推進などを推進。 - ... SDV（Software Defined Vehicle）/SDVライトの普及などを推進。」 — 技術戦略の推進（SDV/SDVライト等）に関する言及。 - 「BEVのプラットフォーム「HEARTECT-e」採用」 — BEVのプラットフォーム「HEARTECT-e」採用。 - 「2025年9月 技術戦略「Right x Light Mobile Tech」を公表。」 — 技術戦略「Right x Light Mobile Tech」を公表した旨。 - 「「e エブリイ」もBEVで共同開発し販売開始。1充電257kmの走行距離、BEVの静粛性・力強さを両立。」 — 「e エブリイ」共同開発・販売開始、航続距離や特徴（静粛性・力強さ）を示す。 - 「テック戦略は「Right x Light Mobile Tech」（ライトライト モビルテック）を掲げ、超々ハイテン材の活用、インド市場の電動化対応、HC(HED)技術の推進、SDV（Software Defined Vehicle）/SDVライトの普及などを推進。」 — 「Right x Light Mobile Tech」配下での具体的な技術・普及施策（超々ハイテン材、SDVライト等）。 - 「SDV（Software Defined Vehicle）/SDVライトの普及などを推進。」 — SDV/SDVライトの普及などを推進する旨。 - 「「e エブリイ」もBEVで共同開発し販売開始。」 — 「e エブリイ」の共同開発・販売開始の再言及。 - 「テック戦略は「Right x Light Mobile Tech」（ライトライト モビルテック）を掲げ、... スズキ コネクト」 — 技術戦略（Right x Light Mobile Tech）と「スズキコネクト」等の記載。 - 「デジタル基盤の拡充、インフラモビリティの推進を掲げる。 - ... 動的空間データ連携基盤」 — デジタル基盤の拡充やインフラモビリティ推進の記載。 - 「技術投資 - ... インフラ管制自動走行システム」 — インフラ管制自動走行システムなど、情報通信・自動化技術への投資。 - 「海外の生産拠点: ... Suzuki Motor Gujarat Private Ltd.、Suzuki Indomobil Group等」 — （技術・戦略文脈として）海外の生産拠点に関する言及。 - 「MITRA等のロボティクス・自動化技術へ投資。」 — MITRA等のロボティクス・自動化技術への投資。 - 「FFV/E20対応車、マルチ・スズキの体制強化、マルチパスウェイの技術開発を推進。」 — FFV/E20対応、マルチ・スズキ体制強化、マルチパスウェイ技術開発の推進。 - 「2026年3月 住民・自治体等と協働する自動運転・モビリティ事業展開」 — 住民・自治体等と協働する自動運転・モビリティ事業展開。 - 「BEV/HEVに関連する新型車両、e VITARA、eビターラ、eエブリイ、Vision e-Sky などの新製品・概念モデル、次世代バッテリ技術開発」 — BEV/HEV関連の新型車（e VITARA、eビターラ、eエブリイ等）や次世代バッテリ技術開発の言及。 - 「インフラ管制自動走行システム」 — インフラ管制自動走行システムの言及。 - 「動的空間データ連携基盤」 — 動的空間データ連携基盤の言及。 ### 2. 投資・研究開発・資本配分（設備投資、研究開発費、資本的支出等） - 「2030年度までの成長投資として設備投資2兆円、研究開発費2兆円、合計4兆円を計画。インド関連設備投資1兆2,000億円、エネルギー極少化関連の研究開発1兆3,500億円を含む。」 — 2030年度までの成長投資として設備投資・研究開発費・内訳（インド関連、エネルギー極少化関連等）。 - 「設備投資総額: 350,670 百万円」 — 設備投資総額（350,670百万円）の記載。 - 「総額 2,704 億円（連結の研究開発費）」 — 連結研究開発費（総額2,704億円）の記載。 - 「海外には Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd. などが製造を実施。」 — 海外での製造体制（例：Magyar Suzuki、Maruti Suzuki India等）に関する記載。 - 「相良エンジン工場（静岡県榛原郡相良町）: 相良エンジン工場」 — 相良エンジン工場（相良エンジン工場）に関する言及。 - 「インド関連設備投資1兆2,000億円、エネルギー極少化関連の研究開発1兆3,500億円を含む。」 — インド関連設備投資およびエネルギー極少化関連研究開発の金額内訳（1兆2,000億円等）。 - 「湖西工場及び部品工場（静岡県湖西市）: 四輪・二輪・マリン・その他の生産設備」 — 湖西工場および部品工場における生産設備の言及。 - 「磐田工場（静岡県磐田市）: 四輪生産設備」 — 磐田工場（四輪生産設備）に関する言及。 - 「社債・借入金の総計748,624 百万円、平均利率0.98%、満期は2027年4月～2033年1月等」 — 社債・借入金の総額、平均利率、満期レンジに関する記載。 - 「不動産投資等、その他の支出」 — 不動産投資等を含む「その他の支出」の言及。 ### 3. 事業構造・セグメント/生産・販売・拠点（四輪/二輪/マリン/その他） - 「物流サービスは ㈱スズキ輸送梱包㈱。」 — 物流サービスは㈱スズキ輸送梱包㈱が行う旨。 - 「相良工場（静岡県牧之原市）: 四輪車生産設備、製品の開発・試験施設」 — 相良工場（四輪車生産設備、製品開発・試験施設）。 - 「マリン事業 - 船外機の製造は当社、海外は Thai Suzuki Motor Co., Ltd. が実施。」 — マリン事業：船外機の製造は当社、海外はThai Suzuki Motor Co.,Ltd.が実施。 - 「販売は国内は ㈱スズキマリン、海外は Suzuki Marine USA, LLC ほか。」 — マリン事業等における販売チャネル（国内：㈱スズキマリン、海外：Suzuki Marine USA, LLC等）。 - 「BEV比率の増加、労務費・原材料費の高騰を踏まえつつ収益体質を改善する方針を掲げる。」 — 収益体質改善方針（BEV比率増加や労務費・原材料費高騰を踏まえる旨）。 - 「販売は国内は ㈱スズキ自販近畿をはじめとする販売会社、」 — 四輪・販売の国内チャネル（㈱スズキ自販近畿をはじめとする販売会社）。 - 「販売は国内は ㈱スズキ二輪 他の販売会社、海外は Suzuki Motor USA, LLC ほか。」 — 二輪事業の販売チャネル（国内：㈱スズキ二輪他、海外：Suzuki Motor USA, LLC等）。 - 「各地の規制動向。CO2・燃費規制・排出規制・環境等の新規規制・強化による投資負担。」 — CO2・燃費等の規制強化による投資負担など、各地の規制動向に関する記載。 - 「部品の一部は国内の子会社 ㈱スズキ部品製造 ほか、海外関連会社 Krishna Maruti Ltd. ほかで製造。」 — 部品の製造体制（国内：㈱スズキ部品製造ほか、海外：Krishna Maruti Ltd.ほか）。 - 「2030年代前半にはROEを15%へ引き上げることを見据え、投資を進める。BEV/HEV/CNG（CBG）車、FFV/E20対応車、マルチ・スズキの体制強化、マルチパスウェイの技術開発を推進。」 — 収益性改善や投資方針（ROE向上を見据えた投資、BEV/HEV/CNG等の推進）。 - 「世界的な地政学リスク・貿易政策の変化等。ELV規則の導入（インド・環境対策）など、地域別規制の変動は外部要因として影響。」 — 地政学・貿易政策変化やELV規則等、外部要因としての規制の影響言及。 - 「浜松工場（静岡県浜松市）: 二輪技術センター含む」 — 浜松工場（静岡県浜松市、二輪技術センター含む）。 - 「二輪事業 - 四輪車同様、海外には Suzuki Motorcycle India Private Ltd. など。」 — 二輪事業：海外における製造拠点（例：Suzuki Motorcycle India Private Ltd.等）。 - 「大須賀工場（静岡県掛川市）: 鋳造部品生産設備」 — 大須賀工場（鋳造部品生産設備）。 - 「四輪車: 軽自動車・小型車・普通車（車種名は文献記載のとおり）」 — 四輪車の範囲（軽自動車・小型車・普通車）に関する記載。 - 「二輪車: 二輪車・バギー」 — 二輪車の範囲（バギー等を含む）に関する記載。 - 「マリン事業: 船外機」 — マリン事業の対象（船外機）。 - 「その他: 電動車いす、太陽光発電、不動産」 — その他事業の対象（電動車いす、太陽光発電、不動産）。 - 「その他事業 - 電動車いすの販売を国内で実施、不動産の販売を ㈱スズキビジネス が実施。」 — その他事業：電動車いすの国内販売と不動産販売（㈱スズキビジネス）。 - 「連結子会社として、国内には ... ㈱スズキ自販東京、㈱スズキ自販浜松、㈱スズキ自販近畿、」 — 連結子会社として国内の販売会社（㈱スズキ自販東京、㈱スズキ自販浜松等）を挙げる記載。 - 「持分法適用関連会社: ... Suzuki GB PLC、」 — 持分法適用関連会社の例（Suzuki GB PLC等）。 - 「持分法適用関連会社: ... Suzuki Deutschland GmbH、」 — 持分法適用関連会社の例（Suzuki Deutschland GmbH等）。 - 「持分法適用関連会社: ... Suzuki France S.A.S.、」 — 持分法適用関連会社の例（Suzuki France S.A.S.等）。 - 「持分法適用関連会社: ... Suzuki Motor Poland Ltd.、」 — 持分法適用関連会社の例（Suzuki Motor Poland Ltd.等）。 ### 4. 人的資本・サステナ・配当/資金流動性・リスク（人事制度、健康経営、女性活躍、為替/規制/調達、配当・コミットメントライン等） - 「2024年4月に新人事業制度を導入」 — 2024年4月に新人事制度を導入した旨。 - 「配当方針は累進配当。1株当たり配当46円（2026年3月期）、年間配当46円。2025年11月6日決議の中間配当42円、2026年6月25日定時株主総会決議予定46円」 — 累進配当方針、1株当たり配当額（46円等）および決議日程・中間配当の記載。 - 「コミットメントライン契約総額300,000 百万円、現在未使用」 — コミットメントライン契約総額300,000百万円で未使用である旨。 - 「海外の生産拠点: Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd.、Suzuki Motor Gujarat Private Ltd.、Suzuki Indomobil Group等」 — 海外の生産拠点（例：Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd.等）に関する記載。 - 「健康経営優良法人（ホワイト500）認定、健康経営優良法人の継続」 — 健康経営優良法人（ホワイト500）の認定（継続認定）に関する記載。 - 「女性管理職比率の目標設定（2030年までに5.0%）」 — 女性管理職比率の目標設定（2030年までに5.0%）。 - 「為替リスク。米ドル・ユーロ・インド・ルピー等の変動に対してヘッジ戦略を採用。」 — 為替リスク（米ドル・ユーロ・インドルピー等）に対するヘッジ戦略の言及。 - 「原材料・エネルギー価格変動リスク。燃料・部材の価格上昇等が製品価格への転嫁可能性に影響。」 — 原材料・エネルギー価格変動リスク（燃料・部材の価格上昇等）に関する記載。 - 「世界需要の循環・新興市場の成長・技術代替による需要変動。」 — 需要変動（世界需要の循環、新興市場成長、技術代替等）に関する記載。 - 「公共交通サービス・ワークモビリティの共創、Suzu‑RIDE、グライドウェイズ、Suzuの新規事業領域、エネルギー・トランスポートの多角化」 — 公共交通サービスやワークモビリティの共創等、新規事業領域に関する記載。 - 「トヨタ自動車等との提携関連の契約（歴史的記録あり） （例：2017年の覚書、2019年の資本提携等の経緯）」 — トヨタ自動車等との提携契約（覚書・資本提携等）の言及。 - 「自己株式 34,949,607株を含む。」 — 自己株式数の記載。