# 金利変動による金融商品・資金調達への影響｜本田技研工業（7267）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社および連結子会社は、主に債務契約および金融サービスに係る債権に関連する金利変動リスクを有しています。なお、感応度分析は、金利以外のその他の全ての変数が一定であることを前提として、金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響を示しています。」 — 債務契約および金融サービス債権に関する金利リスクを新たに独立したリスクとして開示し、金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益影響を16,611百万円の減少と試算している。 (https://komori.app/company/7267/filing/2016-fy)
- FY2018 その他 「当社および連結子会社が前連結会計年度末および当連結会計年度末において保有する金融商品の金利リスクに対する感応度分析は、以下のとおりです。なお、感応度分析は、金利以外のその他の全ての変数が一定であることを前提として、金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響を示しています。」 — 金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益影響は、前年度の1,661億1,100万円減少から15億6,900万円減少へ変化している。 (https://komori.app/company/7267/filing/2017-fy)
- FY2019 悪化 「金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響」 — 金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益への影響は、前年度の1,569百万円減少から1,915百万円減少へ拡大した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2018-fy)
- FY2020 悪化 「金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響」 — 金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益への影響は、前年度の1,915百万円減少から4,861百万円減少へ拡大した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響」 — 金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益への影響は4,861百万円減少から18,354百万円減少へ拡大した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「税引前利益への影響
△25,830」 — 金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は258億3,000万円の減少となり、前年度の183億5,400万円の減少から拡大した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2021-fy)
- FY2023 対処 「税引前利益への影響　△2,092」 — 金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は20億9,200万円の減少となり、前年度の258億3,000万円の減少から縮小した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2022-fy)
- FY2024 悪化 「税引前利益への影響
△24,322」 — 金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は243億2,200万円の減少となり、前年度の20億9,200万円の減少から拡大した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2023-fy)
- FY2025 対処 「税引前利益への影響
△22,118」 — 金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は221億1,800万円の減少となり、前年度の243億2,200万円の減少から縮小した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2024-fy)
- FY2026 悪化 「税引前利益への影響
△33,075」 — 金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は330億7,500万円の減少となり、前年度の221億1,800万円から拡大した。 (https://komori.app/company/7267/filing/2025-fy)