# マツダ（7261） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7261/disclosure/20260508520649
種別: 決算
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/7261

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比2.0％減、営業利益が72.3％減となり、利益が大幅に落ち込んだ。一方、2027年3月期は新型CX-5の本格展開などにより、営業利益を1,500億円まで回復させる予想を示した。

## 会社が挙げた理由

米国関税の影響、台数・構成、原材料・物流費等が利益を押し下げた一方、為替、コスト改善、固定費他が押し上げ要因となった。次期は新型CX-5のグローバル展開の本格化により、台数と収益の大幅な成長を目指すとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":4918172,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}
- 営業利益: {"value":51579,"unit":"百万円","yoy_pct":-72.3}
- 経常利益: {"value":131835,"unit":"百万円","yoy_pct":-30.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":35086,"unit":"百万円","yoy_pct":-69.2}
- １株当たり当期純利益: 55.64円
- 売上高営業利益率: 1.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"42.5%","前期末":"43.8%"}
- 総資産: {"value":4479493,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1924950,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":223,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-868,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":104969,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1293162,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5500000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8},"営業利益":{"value":150000,"unit":"百万円","yoy_pct":190.8},"経常利益":{"value":140000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":90000,"unit":"百万円","yoy_pct":156.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":55,"revised_forecast":55,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2026年3月期":"98.9%","2027年3月期予想":"38.5%"}
- 株主還元方針: 安定的な配当の実現と着実な向上に努める。数値目標はnot_disclosed。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":121056,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":3560,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":413,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":235,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":60,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":9584,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":3560,"unit":"百万円"},{"項目":"クレジット資産評価損","value":33424,"unit":"百万円"},{"項目":"支払補償金","value":15476,"unit":"百万円"},{"項目":"特別退職費用","value":9360,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1755,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト・機関投資家・メディア向け"}
- 期末発行済株式数: 631,803,979株
- 期末自己株式数: 1,024,049株
- 業績の増減要因: 関税影響△1,549億円、台数・構成△318億円、為替＋106億円、原材料・物流費等△377億円、コスト改善＋369億円、固定費他＋424億円。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2026年３月期 決算短信」／「１．2026年３月期の連結業績」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高△2.0％、営業利益△72.3％、経常利益△30.2％、親会社株主に帰属する当期純利益△69.2％」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高4,918,172百万円（△2.0％）、営業利益51,579百万円（△72.3％）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益51,579百万円、経常利益131,835百万円、親会社株主に帰属する当期純利益35,086百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「３．2027年３月期の連結業績予想」に新規の通期予想を記載」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2026年3月期実績55.00円、2027年3月期予想55.00円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期営業利益予想1,500億円、前期比＋190.8％／2026年3月期営業利益516億円」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期55.00円、2027年3月期予想55.00円」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的な配当の実現と着実な向上に努めることとしております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計73,159百万円、クレジット資産評価損33,424百万円、支払補償金15,476百万円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失3,560百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本△1,618億円、北米1,675億円（＋150.2％）、欧州180億円（△5.9％）、その他の地域327億円（＋41.9％）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2025年3月期3.7％、2026年3月期1.0％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は、前連結会計年度末より1.3ポイント減少し、42.5％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「2026年3月期223百万円、2025年3月期305,626百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「営業利益変動要因：「関税影響△1,549」「原材料・物流費等△377」「コスト改善＋369」「固定費他＋424」（億円）」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「「営業利益の主な増減要因」合計△1,345億円として要因別金額を記載」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米国の関税・通商政策」「原材料価格や為替の急変動」／「原価低減や固定費削減、価格戦略の見直し」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の連結業績…の見通し」／「リスクや不確実性を含んでおり、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」および各業績数値・増減率、営業利益変動要因の金額表」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスク、関税、原材料高騰など、不透明な事業環境が継続」／「為替レート等」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前期と当期の業績について前年同期比を通常どおり記載」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「①…無」「②…無」「③会計上の見積りの変更：有」「④修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家・メディア向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「受注高・受注残高に関する記載なし」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度のグローバル販売台数は…1,223千台」／次期予想合計1,324千台」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「中期経営計画に関する記載なし」）