# 設計・生産技術・工場・調達が一体となったものづくり改革｜アイシン（7259）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「独自技術の追求、生産性向上・原単位の改善、量を束ねた調達など、設計・生産技術・工場・調達が一体となったものづくり改革を推進します。」 — 技術、生産性、調達を一体化した原価・生産性改善の手段を列挙している。 (https://komori.app/company/7259/filing/2015-fy)
- FY2017 前進 「売上原価は前連結会計年度（2兆7,810億円）に比べ9.6％増の3兆485億円となり、売上収益に対する割合は85.7％から85.6％に低下しました。これは、原価低減活動の成果などによります。」 — 原価低減活動の成果として、売上収益に対する売上原価率の低下を数値で示している。 (https://komori.app/company/7259/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「③ 生産性向上と原価改善により商品競争力を強化していきます。」 — 生産性向上と原価改善を、既存事業の競争力向上に向けた継続施策として再掲している。 (https://komori.app/company/7259/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「グローバルベストを活かした生産性向上・原単位改革による商品競争力・低コスト競争力の強化」 — ものづくり改革について、従来の生産性・原価改善に加え、グローバルベストと原単位改革を活用した商品競争力・低コスト競争力の強化へ具体化している。 (https://komori.app/company/7259/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 再掲 「利益については、原価低減の強化、構造改革による固定費削減の進捗があるものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、営業利益は前年同四半期（772億円）に比べ36.0％減の493億円、税引前四半期利益は前年同四半期（858億円）に比べ25.9％減の635億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（466億円）に比べ16.2％減の390億円となりました。」 — 原価低減の強化を継続し、構造改革による固定費削減の進捗を記載しているが、ものづくり改革の新たな達成指標は示されていない。 (https://komori.app/company/7259/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「③ グローバルベストを活かした生産性向上・原単位改善等による商品競争力・低コスト競争力の強化」 — グローバルベスト、生産性向上、原単位改善によるものづくり競争力強化を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/7259/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 再掲 「利益については、原材料価格高騰の影響を受けたものの、売上収益の回復に加え、生産量変動への対応強化や構造改革の効果に加え、円安の影響により、営業利益は前年同四半期（493億円）に比べ181.8％増の1,391億円」 — ものづくり・生産面では、生産量変動への対応強化を継続的な利益改善要因として記載しているが、新たな達成指標や設備完成等のマイルストーンは示していない。 (https://komori.app/company/7259/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「得意先からの生産拡大に向け、生産現場の弱点を要因解析し、「人：標準作業」「製品：加工点マネジメント」「設備：自主保全」の３本の柱に層別し、全員参加で改善/評価/標準化を繰り返す“職場運営の３本柱活動”をグローバル展開し」 — ものづくり改革を、標準作業・加工点管理・自主保全の3本柱活動としてグローバル展開する段階へ進めている。 (https://komori.app/company/7259/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「ものづくり現場のリーダー育成に向けては、企業内訓練校「アイシン学園」をグローバルに運営し、実践的な技能教育とリーダーに必要な心身教育を実施しています。日本のアイシン学園では、海外からの研修生を受け入れており、現時点で累計11か国35拠点435人を育成しています。」 — ものづくり改革のグローバル展開を、アイシン学園による11か国35拠点・累計435人の育成として具体化している。 (https://komori.app/company/7259/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「売上原価は、前連結会計年度（４兆14億円）に比べ8.9％増の４兆3,589億円となり、売上収益に対する割合は90.9％から88.8％に低下しました。これは、生産性向上の取り組みなどにより、売上収益に対する労務費の割合が低下したことなどによります。」 — 生産性向上の取り組みにより、売上収益に対する売上原価率が90.9％から88.8％へ低下した実績を記載している。 (https://komori.app/company/7259/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「売上原価は、前連結会計年度（４兆3,589億円）に比べ0.6％減の４兆3,326億円となり、売上収益に対する割合は88.8％から88.5％に低下しました。これは、企業体質改善努力により変動経費が低下したことなどによります。」 — 企業体質改善努力による変動経費低下を背景に、売上原価率が88.8％から88.5％へ低下した。 (https://komori.app/company/7259/filing/2024-fy)
- 2026-05-21 前進 「日本で鍛えた「ものづくり力」を現地に根づかせ」 — ものづくり改革を、日本で培ったものづくり力の海外現地化として展開する方針を示している。 (https://komori.app/company/7259/disclosure/20260520542233)