# エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁｜桜井製作所（7255）の変遷

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## 経過

- FY2024-Q2 初出 「自動車部品製造事業においては、近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、前年同期と比べ損失は縮小し、営業損失は166百万円（前年同期は営業損失253百万円）となりました。」 — エネルギー価格高騰への対応策として、製品への価格転嫁が進んだことを初めて独立した施策として抽出した。自動車部品製造事業の営業損失は前年同期の253百万円から166百万円へ縮小したと説明している。 (https://komori.app/company/7255/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「自動車部品製造事業においては、近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、前年同期と比べ損失は縮小し、営業損失は184百万円（前年同期は営業損失358百万円）となりました。」 — エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁が継続して進み、当第３四半期累計期間の自動車部品製造事業の営業損失は前年同期比174百万円縮小した。 (https://komori.app/company/7255/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、当連結会計年度の売上高・利益は前連結会計年度の水準と比較して増加しました。」 — エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁が通期でも進み、自動車部品製造事業の売上高・利益の増加に寄与したと説明している。 (https://komori.app/company/7255/filing/2023-fy)