# 技術的優位性の持続と研究開発強化｜大同メタル工業（7245）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「⑤技術立社としての技術的優位性の持続と世界各地域のニーズに応えるための研究開発強化」 — 技術立社を掲げ、地域ニーズへの対応を研究開発強化で進める目標。 (https://komori.app/company/7245/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 各技術の世界トップレベル維持と、研究開発・モノづくり力向上などの手段を引き続き示している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 各技術の世界トップレベル維持と研究開発・生産技術への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 各技術の世界トップレベル維持、研究開発、生産技術、モノづくり力への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「また、技術立社として、トライボロジー（摩擦・摩耗・潤滑技術）の領域から、産業技術、環境保全技術の発展に向け積極的に取り組み、企業としての社会的責任を果たしていく所存であります。」 — 技術立社としてトライボロジーを基盤に技術発展へ取り組む姿勢を再確認している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 技術の世界トップレベル維持、生産・販売拠点づくり、研究開発、モノづくり力向上などの方針を引き続き示している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 技術の世界トップレベル維持、生産・販売拠点づくり、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2017-q2)
- FY2019-Q1 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 世界トップレベルの技術維持、拠点体制整備、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 技術の世界トップレベル維持、拠点体制整備、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 技術の世界トップレベル維持、拠点体制整備、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2018-q3)
- FY2020-Q3 再掲 「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」 — 技術の世界トップレベル維持、拠点体制整備、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「当連結会計年度の研究開発活動は、SDGs(持続可能な開発目標)で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを意識し、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価技術向上、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新規事業の創出活動を実施しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は2,105百万円であります。」 — 研究開発費が2,105百万円となり、解析・性能評価、基礎研究に加えて新規事業創出活動とSDGsへの意識を研究開発活動に含めている。 (https://komori.app/company/7245/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,491百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を1,491百万円と記載している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「2020年度におきましては、グローバルベースでの最適生産体制の確立に向けて計画的に対応するとともに、研究開発体制においては、中国テクニカルセンターを開設したことによって、世界５拠点の研究開発のネットワークを実現しました。」 — 中国テクニカルセンターの開設により、世界5拠点の研究開発ネットワークを実現したと記載している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2020-fy)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,006百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費1,006百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、549百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費549百万円を記載している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,069百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発費1,069百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 (https://komori.app/company/7245/filing/2023-q2)
- FY2024 前進 「当連結会計年度の研究開発活動は、SDGs(持続可能な開発目標)で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを意識し、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価技術向上、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新規事業の創出活動を実施しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は2,322百万円であります。」 — 研究開発費は2,322百万円となり、解析・性能評価、基礎研究、新規事業創出に加え、SDGsを意識した研究開発活動を実施した。 (https://komori.app/company/7245/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「当連結会計年度の研究開発活動は、SDGs(持続可能な開発目標)で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを意識し、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価技術向上、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新規事業の創出活動を実施しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は2,580百万円であります。」 — 研究開発費は前年度の2,322百万円から2,580百万円へ増加した。解析・性能評価、基礎研究、新規事業創出に加え、低摩擦樹脂オーバレイ、代替燃料対応軸受、PFASフリー材料など具体的な開発を進めている。 (https://komori.app/company/7245/filing/2024-fy)
- 2026-05-12 前進 「研究開発費                                2,525                 2,840」 — 研究開発費が前年度の2,525百万円から2,840百万円へ増加した。 (https://komori.app/company/7245/disclosure/20260504517180)
- 2026-05-12 前進 「次世代成長領域の収益化を追求」 — 次世代成長領域への投資強化と技術開発を掲げ、2025年度の研究開発費は28億円となっている。 (https://komori.app/company/7245/disclosure/20260511523090)
