# 持続性ある成長への基礎固め｜ＮＯＫ（7240）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「このような課題に対処するとともに、ますます拡大する海外事業の適切な管理、品質力の更なる向上や新商品の開発、並びにこれらを担う人材の育成に力を入れ、将来を見据えて当社グループが持続的に成長発展していけるよう、３カ年計画（平成26年度から平成28年度まで）を作成し、取り組んでおります。〔スローガン〕「持続性ある成長への基礎固め」－現業の足固めと新商品・新ビジネスの創出」 — 3カ年計画のスローガンと計画期間を初めて掲げている。 (https://komori.app/company/7240/filing/2015-fy)
- FY2017 再定義 「このような課題に対処するとともに、昨年の熊本地震での被災を教訓にＢＣＭ（事業継続マネジメント）の構築、ますます拡大する海外事業の適切な管理、品質力のさらなる向上や新商品開発、ならびにこれらを担う人材の育成に力を入れ、将来を見据えて当社グループが持続的に成長発展していけるよう、新たな３カ年計画（平成29年度から平成31年度まで）を策定し、取り組むことといたしました。
スローガン（基本方針）
「持続性ある企業体質の構築」」 — 従来の平成26年度から平成28年度までの計画から、平成29年度から平成31年度までの新計画へ移行し、スローガンを「持続性ある企業体質の構築」に改めている。旧計画の達成を明示した記載ではなく、テーマを更新・再構成している。 (https://komori.app/company/7240/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「このような課題に対処するとともに、自然災害等に備え、ＢＣＭ（事業継続マネジメント）の構築、ますます拡大する海外事業の適切な管理、品質力のさらなる向上や新商品開発、ならびにこれらを担う人材の育成に力を入れ、将来を見据えて当社グループが持続的に成長発展していけるよう、下記方針に基づき、３カ年計画（平成29年度から平成31年度まで）に取り組み、全社一丸となって邁進、努力していく所存であります。」 — 平成29年度から平成31年度までの3カ年計画と「持続性ある企業体質の構築」を継続している。 (https://komori.app/company/7240/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「このような課題に対処するとともに、自然災害等に備え、ＢＣＭ（事業継続マネジメント）の構築、ますます拡大する海外事業の適切な管理、品質力のさらなる向上や新商品開発、ならびにこれらを担う人材の育成に力を入れ、将来を見据えて当社グループが持続的に成長発展していけるよう、下記方針に基づき、３カ年計画（2017年度から2019年度まで）に取り組み、全社一丸となって邁進、努力していく所存であります。」 — 2017年度から2019年度までの3カ年計画と「持続性ある企業体質の構築」を継続している。 (https://komori.app/company/7240/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「ますます拡大する海外事業の適切な管理や新商品開発による販売強化、品質力のさらなる向上、自然災害等に備え、ＢＣＭ（事業継続マネジメント）の運用、業務の効率化、デジタル化の推進、ならびにこれらを担う人材の育成に力を入れ、将来を見据えて当社グループが持続的に成長発展していけるよう、３カ年計画（2020年度から2022年度まで）を策定しました。３カ年計画スローガン（基本方針）「変化への柔軟な対応と“持続性ある企業”への再挑戦」」 — 従来の「持続性ある企業体質の構築」から、2020年度から2022年度までの新計画と「変化への柔軟な対応と“持続性ある企業”への再挑戦」へ計画・スローガンを更新している。 (https://komori.app/company/7240/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「こうした厳しい経営環境の中、新型コロナウイルスの感染拡大の防止に徹するとともに、ますます拡大する海外事業の適切な管理や新商品開発による販売強化、品質力のさらなる向上、自然災害等に備え、ＢＣＭ（事業継続マネジメント）の運用、業務の効率化、デジタル化の推進、ならびにこれらを担う人材の育成に力を入れ、将来を見据えて当社グループが持続的に成長発展していけるよう、下記方針に基づき３カ年計画（2020年度から2022年度まで）に取り組み、全社一丸となって邁進、努力していく所存であります。」 — 2020年度から2022年度までの3カ年計画と、持続的成長に向けた施策群を継続している。 (https://komori.app/company/7240/filing/2020-fy)
- FY2023 再定義 「また、当社グループを取り巻く中長期的な環境は、電動自動車をはじめとするテクノロジーの進化、環境規制の強化等、スピードを増して大きく変化しています。こうした中、自らも変革することで中長期にわたる持続的な成長と企業価値の向上を実現できる事業基盤を構築するため、本年度から2025年度までの３カ年を対象とした中期経営計画（2023年度から2025年度まで）を策定いたしました。計画は、「変革基盤の構築」を基本方針として、新たな成長ドライバーの創出を含む４つの重点取り組み項目を設定し、グローバルでの成長を目指します。」 — 従来の3カ年計画・持続的成長の方針を、2023年度から2025年度までの中期経営計画「変革基盤の構築」へ更新した。新たな成長ドライバー、グローバル運営、人材、経営資源の4項目を重点取り組みとしている。 (https://komori.app/company/7240/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「現３か年 中期経営計画においては、「変革基盤の構築」を基本方針として重点項目に取り組んでおります。」 — 2023年度から2025年度までの中期経営計画「変革基盤の構築」と4つの重点取り組み項目を継続している。 (https://komori.app/company/7240/filing/2023-fy)
- 2026-06-03 再定義 「変化し続ける事業環境と、本中期経営計画での成果を踏まえ、当社が2031年度に目指している姿への到達への道筋として、2028年度を最終年度とする新しい中期経営計画（2026年４月１日～2029年３月31日）を策定しました。」 — 従来の「変革基盤の構築」を基本方針とする計画から、2028年度を最終年度とする新中期経営計画へ移行し、基本方針を「Implementation」として再構成している。 (https://komori.app/company/7240/disclosure/20260601558385)
- FY2026 再定義 「変化し続ける事業環境と、前中期経営計画での成果を踏まえ、当社が2031年度に目指している姿への到達への道筋として、2029年３月期を最終年度とする新しい中期経営計画（2026年４月１日～2029年３月31日）を策定しました。その基本方針と戦略目標は下記のとおりです。」 — 2023年度から2025年度までの「変革基盤の構築」から、2026年4月から2029年3月までの新中期経営計画へ移行し、「Implementation」を基本方針として戦略目標を再構成した。 (https://komori.app/company/7240/filing/2025-fy)
- 2026-09-28 前進 「持株会社体制への移行に伴い、鶴正雄は新たに設立される持株会社の代表取締役 社長執行役員に就任予定であり、グループ全体の経営戦略を牽引する持株会社のトップとして、事業環境の変化に対してより迅速かつ戦略的な意思決定体制の構築に専念するため。」 — 新中期経営計画で示されたグループ経営体制の再構成が、持株会社設立と代表取締役の役割分担として具体化した。 (https://komori.app/company/7240/disclosure/20260928540771)