# ティラド（7236） 決算説明会資料に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7236/disclosure/20250515555491
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-05-16
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/7236

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が前期比0.4％増の小幅増収となり、営業利益は売価改善や米国事業の収益改善で大幅に増加した。一方、2026年3月期は円高や米国関税政策のリスクを織り込み、減収減益を予想している。

## 会社が挙げた理由

2025年3月期の増益要因として、得意先との連携による売価向上、米国事業の収益改善、安定した生産稼働、原価低減活動などを挙げている。2026年3月期の減収減益予想には、円高による約65億円の減収、米国関税政策に伴う景気下振れリスク、前年度比約192億円の売上減少を織り込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年3月期
- 売上高: {"value":159236,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4}
- 営業利益: {"value":7316,"unit":"百万円","yoy_pct":68.2}
- 経常利益: {"value":8102,"unit":"百万円","yoy_pct":51.7}
- 純利益: {"value":4250,"unit":"百万円","yoy_pct":241.4}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"率":4.6,"前年同期比の増減ポイント":1.9}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: 地域別に1Q・2Q・3Q・4Qの売上高、営業利益、営業利益率を記載。連結合計の四半期別営業利益は1Q15億円、2Q10億円、3Q5億円、4Q42億円。
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":140000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":3600,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":4200,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する純利益":{"value":2000,"unit":"百万円"},"ROE":{"value":4.3,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: T.RAD-12当初計画に対して順調に推移。売上高は目標を上回り、経常利益・ROEも目標達成まであと一歩。
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: 円高による為替要因の減収約65億円、前年度比約192億円の売上減少、各利益項目への影響額30億円前後。関税によるコスト上昇額は試算せず、業績予想にも未織り込み。
- 中期経営計画の目標: {"T.RAD-12":{"目標年度":"2024年度","売上高":"1,500億円","経常利益率":"6.0%","ROE":"10.0%"},"T.RAD-2025":{"目標年度":"2030年度","売上高":"2,000億円","ROE":"15.0%"}}
- 財務目標: {"ROE":{"実績":"9.1%","目標":"T.RAD-12 10.0%、T.RAD-2025 15.0%"}}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: T.RAD-12の資本配分実績として自己株買いに言及。取得枠の金額・株数・期間はnot_disclosed。
- 設備投資額: {"value":5394,"unit":"百万円（2024年度連結実績）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: T.RAD-12を2024年度で終了し、2030年度に向けて年次ごとに経営目標数値を策定するT.RAD-2025へ移行、秦野新工場を2025年秋に完成予定、インド合弁会社TATA TOYO RADIATORの出資比率を40.25%から49%へ引き上げ、熱電ラジエータと排熱発電の研究開発。2030年をめどに実用化を目指す、DXソリューション『ティラドコネクト』の外販、グローバル統合生産管理システムの構築

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「『売上高は目標を上回る。経常利益・ROEも目標達成まであと一歩』」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「『2024』欄に1Q、2Q、3Q、4Q、合計の売上高・営業利益等を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に『過去最高』との記載なし。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「『2024年度連結経常利益の増減要因』に『売価改善等 +1,547』『操業度の向上等 +514』『固定費等増減 ▲1,058』等を掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『売価向上進捗、米国事業の収益改善を主要因』『売価の向上、生産の安定稼働、原価低減活動等』」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「『セグメント別概要』に各地域の売上高・営業利益・対前年同期比を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「『連結経常利益の増減要因』に『材料価格変動 991』『人件費 ▲593』『製品保証引当金 ▲388』等を掲載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「中国について『約48億円の減収』『製品保証引当金、貸倒引当金計上により、約9億円の減益』。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「『USD/円 158.17⇒143.55、THB/円 4.65⇒4.3、CNY/円 21.67⇒20.27』等。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「『為替要因による減収は約65億円』『各利益項目への影響額として30億円前後の減益予想』」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想と前提リスクの説明はあるが、残り期間の必要水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「『2024年度実績』『T.RAD-12当初目標』として売上高1,592億円対1,500億円、経常利益率5.1％対6.0％、ROE9.1％対10.0％を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「『秦野新工場建設（2025年秋完成）』『出資比率アップ（40.25%⇒49%）』『DXソリューション「ティラドコネクト」として外販』」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「ROE、各利益率、太陽光発電による『▲4,512 tCO₂/年』を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「ROEは2.9％から9.1％、営業利益率は2.7％から4.6％、経常利益率は3.4％から5.1％。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「用途別・地域別の売上推移はあるが、数量と単価の組み合わせ指標はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「『DOEによる安定配当と機動的な自己株買いの実現』『株主還元 41億円』」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「『株主還元』の項目に『配当』『自己株買い』、『機動的な自己株買いの実現』と記載。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「T.RAD-12のROE実績9.1％・目標10.0％、T.RAD-2025のROE目標15.0％。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2024年度設備投資5,394百万円、研究開発費35.2億円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題に『決算説明会資料』、本文に『本日開催の当社決算説明会の資料』と記載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「『経営理念・コーポレートスローガン・経営戦略』『GXを実現する企業』等のページを掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: あり（原文: 「『現状、関税によるコスト上昇の影響額を試算しておりません』『業績予想に盛り込んでおりません』」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「『日々状況が変化し、未だ着地点が見えておりません』『合理的に算定できる状況となり次第』」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に『過去最高』との記載なし。」）