# ティラド（7236） 2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7236/disclosure/20250421518939
種別: 決算
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/7236

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高がほぼ横ばいの一方、売価調整の進展などで営業利益・経常利益・最終利益が大幅に増加しました。2026年3月期は、米国関税政策や景気減速、円高想定を踏まえ、減収減益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

当期は売価調整の進捗や米国地域の収益性改善が増益要因となりました。次期は米国の関税政策、世界的な景気低迷懸念、前年度比で円高を想定した為替影響が減収減益要因として挙げられています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":159235,"unit":"百万円","yoy_pct":0.3}
- 営業利益: {"value":7316,"unit":"百万円","yoy_pct":68.1}
- 経常利益: {"value":8101,"unit":"百万円","yoy_pct":51.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4250,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 653.84円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":97486,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":48744,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7563,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6473,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6947,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":15698,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":140000,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.1},"営業利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.8},"経常利益":{"value":4200,"unit":"百万円","yoy_pct":-48.2},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-52.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":240,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円/株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: DOEによる還元方針（具体的な数値目標はnot_disclosed）
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5655,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":303,"unit":"百万円","対象資産":"当社滋賀製作所の遊休設備、T.RAD Czech s.r.o.の熱交換器製造販売事業用設備、T.RAD North America,Inc.の熱交換器製造販売事業用設備および遊休設備"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":12,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":1217,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","value":11,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":303,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有（本文に補足資料あり）
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 売価調整の進捗や米国地域の収益性改善により増益。次期は米国の関税政策、世界的な景気低迷懸念、前年度比円高想定の為替影響により減収減益を見込む。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業利益は2,965百万円増加し、7,316百万円（68.1%増）」「経常利益は2,762百万円増加し、8,101百万円（51.7%増）」「親会社株主に帰属する当期純利益については、前年同期比増益」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は前年同期比575百万円増加し、159,235百万円（0.3%増）」「営業利益は2,965百万円増加し、7,316百万円（68.1%増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,316百万円、経常利益8,101百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,250百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「「営業利益3,600百万円（前期比50.8%減）」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「2024年度に導入したDOEによる還元方針に則り」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「固定資産除却損1,217」「減損損失303」「特別損失合計1,531」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失…合計303」「減損損失303百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本78.9%増、米国77.9%増、欧州53.6%減、アジア11.1%増、中国61.2%減」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前期の売上高158,659百万円・営業利益4,350百万円、当期の売上高159,235百万円・営業利益7,316百万円」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、7,563百万円の資金の増加」「前連結会計年度の増加額が16,968百万円であったことに比べて、9,405百万円の減少」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「営業利益は、売価調整の進捗や、米国地域の収益性改善等により、前年同期比増益」「材料・部品費、エネルギー費等の売価転嫁も進み」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売価調整の進捗や、米国地域の収益性改善等」「生産移管プロジェクトに基くグループ会社の支援によって収益性が改善」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米国の関税政策…世界的な景気減速等への懸念」「売価調整の進捗」「生産移管プロジェクトに基くグループ会社の支援」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「不透明な状況が続くものと予想しております」「先行きを見通すことが非常に困難な状況」「現時点で…と予想しております」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の売上高は…159,235百万円（0.3%増）」「2026年３月期…売上高140,000百万円、営業利益3,600百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策による影響や、世界的な景気低迷懸念」「前年度比円高想定の為替影響」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』等を当連結会計年度の期首から適用」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注の減少等」「受注の増加等」と記載されているが、受注高・受注残高の数値はない」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「自動車用売上高は、受注の増加…」「建設産業機械用売上高は、受注の減少等」との記載」）