# 東京ラヂエーター製造（7235） 2024年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7235/disclosure/20231110584992
種別: 決算
開示日: 2023-11-10
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/7235

## 何が変わったか

売上高は前年同期比7.9％増加し、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年同期の赤字または低水準から黒字へ改善しました。通期業績予想と年間配当予想は修正されていません。

## 会社が挙げた理由

サプライチェーンの正常化に伴う日本での需要の堅調な推移や、米国・欧州の産業・建設機械需要の増加により売上が増加しました。利益面では、製造プロセスの効率化や固定費削減などの原価低減活動を進めたことが改善要因とされています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":16230,"unit":"百万円","yoy_pct":7.9}
- 営業利益: {"value":651,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":728,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":551,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 58.76円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":59.9,"前期末":59.4}
- 総資産: {"value":30772,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20335,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":33000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"営業利益":{"value":900,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"純利益":{"value":550,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":16,"revised_forecast":18,"change":2,"change_rate":12.5,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"新規社名":"－","除外":0,"除外社名":"－"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 14,400,000株
- 期末自己株式数: 5,012,107株
- 業績の増減要因: 日本ではサプライチェーンの正常化に伴う需要の堅調さにより売上が増加し、中国では需要の落ち込みにより売上が減少しました。利益面では、材料部品・エネルギー費用の高騰が続く中、製造プロセスの効率化や固定費削減などの原価低減活動により利益が改善しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「「2024年３月期第２四半期」売上高16,230百万円、「通期」売上高33,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第２四半期営業利益651百万円、通期営業利益予想900百万円。第２四半期売上高16,230百万円、通期売上高予想33,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比7.9％増加。営業利益は前年同期の△69百万円から651百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は△232百万円から551百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は15,037百万円から16,230百万円、営業損益は△69百万円から651百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益651百万円、経常利益728百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益551百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は900百万円、対前期増減率は9.3％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年３月期の年間配当金は16.00円、2024年３月期予想は18.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益16千円」、特別損失「固定資産除却損6,859千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 記載なし（原文: 「経営成績の説明では「当社グループ」の売上高・営業利益等が記載されているが、報告セグメント別の損益一覧は記載されていない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高16,230百万円・営業利益651百万円、前年同期の売上高15,037百万円・営業損失△69百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当第２四半期59.9％、前連結会計年度末59.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の目次には「四半期連結貸借対照表」「四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書」「四半期連結財務諸表に関する注記事項」が記載されているが、キャッシュ・フロー計算書は記載されていない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「製造プロセスの効率化及び固定費の削減などの原価低減活動を継続的に進めてきた結果」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上高は…11億92百万円（7.9％）増加」、「営業利益は７億21百万円改善」とある一方、個別要因ごとの金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「半導体不足やその他サプライチェーンの混乱が収束」「中国での需要が落ち込み」「金利上昇等の影響」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2023年９月30日」と記載され、売上高16,230百万円、営業利益651百万円、売上高前年同期比7.9％が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「材料部品の高騰、電力をはじめとしたエネルギー費用の高騰など厳しい事業環境は続いております」「中国では年初から景気の足踏みがみられ、需要の落ち込み」「金利上昇等の影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前年同四半期に比べ売上は増加しました」「前年同四半期より売上は減少しました」。また、重要な子会社の異動は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）…該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）