# トピー工業（7231） 2027年３月期第２四半期（中間期）連結業績予想と実績値との差異及び2027年３月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20261105565144
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-11-06
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が予想を下回った一方、営業利益・経常利益・中間純利益は予想を上回った。通期は、売上高と各利益の予想を引き上げた。

## 会社が挙げた理由

中間期は、自動車・産業機械部品セグメントの販売数量の増加に加え、原材料価格の販売価格への反映方法変更に伴う調整が一時的な増益要因となったため。通期は、同調整が一時的に発生したことや、中東情勢を背景としたエネルギーコストの増加など、直近の事業動向を総合的に勘案したため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":{"第２四半期（中間期）":161000,"通期":326000},"revised_forecast":{"第２四半期（中間期）":156900,"通期":332000},"change":{"第２四半期（中間期）":-4100,"通期":6000},"change_rate":{"第２四半期（中間期）":-2.5,"通期":1.8},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":{"第２四半期（中間期）":1500,"通期":8000},"revised_forecast":{"第２四半期（中間期）":3611,"通期":8500},"change":{"第２四半期（中間期）":2111,"通期":500},"change_rate":{"第２四半期（中間期）":140.8,"通期":6.3},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":{"第２四半期（中間期）":1200,"通期":8000},"revised_forecast":{"第２四半期（中間期）":3428,"通期":8600},"change":{"第２四半期（中間期）":2228,"通期":600},"change_rate":{"第２四半期（中間期）":185.7,"通期":7.5},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":{"第２四半期（中間期）":1100,"通期":6000},"revised_forecast":{"第２四半期（中間期）":3158,"通期":7600},"change":{"第２四半期（中間期）":2058,"通期":1600},"change_rate":{"第２四半期（中間期）":187.1,"通期":26.7},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":{"第２四半期（中間期）":"51.20","通期":"279.00"},"revised_forecast":{"第２四半期（中間期）":"146.97","通期":"356.04"},"change":{"第２四半期（中間期）":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"change_rate":{"第２四半期（中間期）":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期（中間期）および通期
- 前回予想の公表日: {"第２四半期（中間期）":"2026年８月４日発表","通期":"2026年５月12日発表"}
- 前期実績: {"第２四半期（中間期）":"2026年３月期中間期：売上高142,998百万円、営業利益3,256百万円、経常利益3,390百万円、親会社株主に帰属する中間純利益2,483百万円、１株当たり中間純利益113.08円","通期":"2026年３月期：売上高297,750百万円、営業利益7,783百万円、経常利益8,618百万円、親会社株主に帰属する当期純利益10,151百万円、１株当たり当期純利益465.37円"}
- 修正の理由: 中間期は、自動車・産業機械部品セグメントの販売数量の増加に加え、原材料価格の販売価格への反映方法変更に伴う調整が一時的な増益要因となったため。通期は、同調整が一時的に発生したことや、中東情勢を背景としたエネルギーコストの増加等の直近の事業動向を総合的に勘案したため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績差異と予想修正（原文: 「「2027年３月期第２四半期（中間期）連結業績予想と実績値との差異」および「2027年３月期通期連結業績予想の修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「2027年３月期第２四半期（中間期）」および「2027年３月期通期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「中間期の増減率は売上高△2.5%、営業利益140.8%、経常利益185.7%、親会社株主に帰属する中間純利益187.1%。通期も売上高1.8%、営業利益6.3%、経常利益7.5%、当期純利益26.7%。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「中間期の売上高は「△4,100」「△2.5%」、利益は増減率140.8%〜187.1%。通期は全科目の増減率がプラス。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期の増減率は売上高1.8%、営業利益6.3%、経常利益7.5%、親会社株主に帰属する当期純利益26.7%。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題および本文に「連結業績予想」と記載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「中間期の親会社株主に帰属する中間純利益の増減率は「187.1」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「中間期の売上高の増減率は「△2.5」、通期は「1.8」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「通期の「今回修正予想」親会社株主に帰属する当期純利益は7,600百万円、「前期実績」は10,151百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「通期表に各科目の「増減額」「増減率」が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異および修正の理由は販売数量、原材料価格の販売価格への反映方法変更に伴う調整、エネルギーコストについて記載している。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の販売価格への反映方法変更に伴う調整」および「中東情勢を背景としたエネルギーコストの増加」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自動車・産業機械部品セグメント」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売数量の増加」「原材料価格の販売価格への反映方法変更に伴う調整」「中東情勢を背景としたエネルギーコストの増加」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由欄には要因の説明はあるが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「販売数量の増加」「原材料価格の販売価格への反映方法変更」「中東情勢を背景としたエネルギーコストの増加」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄は販売数量、価格反映方法、エネルギーコストを説明しているが、要因別の金額は記載していない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売数量の増加」「原材料価格の販売価格への反映方法変更」「エネルギーコストの増加」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は「販売数量の増加」「原材料価格の販売価格への反映方法変更に伴う調整」「エネルギーコストの増加」とされている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由には販売数量、価格反映方法の調整、エネルギーコストのみが記載されている。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文の記載は業績予想の差異・修正と、その理由に関する説明である。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2026年11月6日」、通期期間は「2026年4月1日～2027年3月31日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2027年３月期通期連結業績予想の修正」および「今回修正予想（B）」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および数値表は業績予想の差異・修正を扱っており、配当予想への言及はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「通期連結業績予想を修正することといたしました」「前回予想を修正しました」および「直近の事業動向等を総合的に勘案」。」）