# トピー工業（7231） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20240507582869
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

2024年3月期は売上高がほぼ横ばいの一方、営業利益と経常利益は大幅に増加した。減損損失などの影響で最終利益は減少し、2025年3月期は売上高・営業利益・経常利益を減収減益と見込む一方、純利益は増益を予想している。

## 会社が挙げた理由

国内自動車生産の回復傾向を受けた乗用車用アルミホイールの販売数量の増加、鉄スクラップ価格と鋼材販売価格との値差拡大、適正な販売価格形成の取り組み等により営業利益が増加した。一方、自動車・産業機械部品セグメントの米国子会社及び発電セグメントで減損損失を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年４月１日〜2024年３月31日
- 売上高: {"value":333992,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2}
- 営業利益: {"value":10440,"unit":"百万円","yoy_pct":45.5}
- 経常利益: {"value":10462,"unit":"百万円","yoy_pct":30.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4676,"unit":"百万円","yoy_pct":-26}
- １株当たり当期純利益: 204円88銭
- 売上高営業利益率: 3.1％
- 自己資本比率: {"当期末":46.8,"前期末":41.1}
- 総資産: {"value":298291,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":140988,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":22318,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9403,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-12578,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":23208,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":317000,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1},"営業利益":{"value":8600,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.6},"経常利益":{"value":9000,"unit":"百万円","yoy_pct":-14},"純利益":{"value":7200,"unit":"百万円","yoy_pct":54}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":103,"revised_forecast":103,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 50.3％
- 株主還元方針: 配当性向の目安を、現預金の増減を伴わない一過性の損益を除いた親会社株主に帰属する当期純利益に対し30～35％とする
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12787,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":5762,"unit":"百万円","対象資産":"自動車・産業機械部品セグメントの米国子会社及び発電セグメント"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":178,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":20,"unit":"百万円"},{"項目":"為替換算調整勘定取崩益","value":270,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":30,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":279,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":5762,"unit":"百万円"},{"項目":"事業撤退損","value":1076,"unit":"百万円"},{"項目":"事業再編損","value":265,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"－"},"除外":{"会社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":24077510,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1251586,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 国内自動車生産の回復傾向を受けた乗用車用アルミホイールの販売数量の増加、鉄スクラップ価格と鋼材販売価格との値差拡大、適正な販売価格形成の取り組み等により営業利益が増加した。親会社株主に帰属する当期純利益は、米国子会社及び発電セグメントでの減損損失の計上等により減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年３月期 決算短信」であり、連結業績の対象期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年３月期の連結業績」として通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比0.2％減」、営業利益は「前期比45.5％増」、経常利益は「前期比30.1％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比26.0％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は333,992百万円（前期比△0.2％）、営業利益は10,440百万円（前期比45.5％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益10,440百万円、経常利益10,462百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,676百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には2025年３月期の連結業績予想が記載されているが、「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」の記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当欄には2024年３月期実績と2025年３月期予想が記載されているが、「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」の記載はない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2024年３月期営業利益は10,440百万円、2025年３月期通期予想は8,600百万円（対前期増減率△17.6％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年３月期の年間配当金は103.00円、2025年３月期予想も103.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向の目安を…親会社株主に帰属する当期純利益に対し30～35％」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計は7,413百万円で、内訳に減損損失5,762百万円、事業撤退損1,076百万円、事業再編損265百万円がある。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「自動車・産業機械部品セグメントの米国子会社及び発電セグメントにおいて収益性の低下により減損損失を計上」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「鉄鋼は前期比19.9％増、自動車・産業機械部品は35.1％増、賃貸は1.6％減、発電は営業損失190百万円（前期営業損失566百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2024年３月期の売上高営業利益率は3.1％、2023年３月期は2.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年３月期46.8％、2023年３月期41.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは22,318百万円で、前連結会計年度比7,259百万円増。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「鉄スクラップ価格と鋼材販売価格との値差拡大、適正な販売価格形成の取り組み等により、営業利益は…45.5％増」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「乗用車用アルミホイールの販売数量の増加」「値差拡大」「適正な販売価格形成の取り組み等」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中国の景気減速」「エネルギーや物流等のコストの変動」、施策として「適正な販売価格の形成」「事業ポートフォリオの最適化」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は10,440百万円…と大きく改善いたしました」および「次期の連結業績見通しにつきましては…を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の実績と、「2024年４月１日～2025年３月31日」の予想に数値が付されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「鉄スクラップやエネルギー等の価格推移、海外自動車生産の動向、海外油圧ショベル需要の更なる減少、労務費・物流コストの上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを記載」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「セグメント情報には「売上高」および「セグメント利益又は損失」が記載されているが、受注高・受注残高の項目は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「乗用車用アルミホイールの販売数量の増加」と記載されているが、数量の具体的な数値は示されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『TOPY Active & Challenge 2025』を着実に実行してまいりました」および「諸施策についてスピード感を持って取り組んでまいります」。」）