# トピー工業（7231） 通期個別業績予想と決算値の差異及び配当予想の修正（増配）に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20230509561047
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-10
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

2023年3月期の個別通期業績は、売上高が予想を下回った一方、営業利益・経常利益・当期純利益は予想を上回った。期末配当予想を1株50円から68円へ、年間配当予想を70円から88円へ増額した。

## 会社が挙げた理由

原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇に見合う販売価格の適正化の取り組みが想定より進捗したことに加え、構造改革にも取り組んだため、営業利益、経常利益、当期純利益が前回予想を上回った。配当は、連結配当性向30～35％を目安とする利益配分方針と通期連結業績を踏まえて増額した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":217000,"revised_forecast":204103,"change":-12896,"change_rate":-5.9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":1800,"revised_forecast":3896,"change":2096,"change_rate":116.5,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":3700,"revised_forecast":6453,"change":2753,"change_rate":74.4,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":3000,"revised_forecast":6089,"change":3089,"change_rate":103,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":130.52,"revised_forecast":266.35,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022年5月11日発表
- 前期実績: 売上高167,502百万円、営業利益△2,973百万円、経常利益142百万円、当期純利益3,370百万円、1株当たり当期純利益144.77円
- 修正の理由: 原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化の取り組みが想定よりも進捗するとともに、構造改革にも取り組んだ結果、営業利益、経常利益及び当期純利益が前回予想を上回った。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 期末配当予想を1株当たり50円から68円へ増額し、年間配当予想を70円から88円へ増額。
- 連結・個別の別: 個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2023年３月期の個別業績予想と本日公表の決算値に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2023年３月期通期個別業績予想値と決算値との差異」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「増減額（B-A）」として、売上高△12,896、営業利益2,096、経常利益2,753、当期純利益3,089を記載」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高の増減率は「△5.9%」、営業利益は「116.5%」、経常利益は「74.4%」、当期純利益は「103.0%」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「増減率（%） △5.9% 116.5% 74.4% 103.0%」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2023年３月期通期個別業績予想値と決算値との差異」および「【参考】2023年３月期通期連結業績予想値と決算値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の増減率は「116.5%」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は「△5.9%」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「当期実績は営業利益3,896百万円、経常利益6,453百万円、当期純利益6,089百万円。前期実績は営業利益△2,973百万円、経常利益142百万円、当期純利益3,370百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「表には「前回発表予想（A）」「当期実績（B）」「増減額（B-A）」が掲載されている」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由として「販売価格の適正化の取り組み」および「構造改革」が記載されている」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化の取り組み」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「理由の記載は「原材料、電力等のエネルギー、副資材等」および「構造改革」にとどまっている」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「販売価格の適正化の取り組みが想定よりも進捗するとともに構造改革にも取り組んだ結果」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由では要因の説明のみが記載され、要因別の金額内訳は記載されていない」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇」および「販売価格の適正化の取り組み」「構造改革」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「販売価格の適正化の取り組みが想定よりも進捗」と記載」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「差異の理由は「取り組んだ結果」と過去の実績として記載されている」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「営業利益、経常利益及び当期純利益が前回予想を上回りました」および販売価格・コスト・構造改革の説明」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異の理由は「販売価格の適正化の取り組み」と「構造改革」とされている」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「配当理由では「今後の事業展開及び企業体質強化に向けた内部留保の充実」を基本方針として記載しているが、上振れ分の使途としては記載していない」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「構造改革にも取り組んだ結果」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」、開示日は「2023年５月10日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「前回発表予想（A）（2022年５月11日発表）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「期末配当予想を1株当たり68円に増額修正」「年間配当予想は1株当たり88円」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「増額修正いたします」および「本年５月に開催する取締役会において決議する予定」」）