# トピー工業（7231） 2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20230509561044
種別: 決算
開示日: 2023-05-10
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

売上高は334,496百万円と前期比23.3％増となり、営業利益は前期の営業損失1,706百万円から7,175百万円の黒字に回復しました。価格適正化やコスト改善などにより、経常利益・最終利益も黒字化しました。

## 会社が挙げた理由

原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化、堅調な鉱山機械用超大型ホイール需要の捕捉、鋼材製品のプロダクトミックスの最適化、構造改革等によるコスト改善を進めたためです。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":334496,"unit":"百万円","yoy_pct":23.3}
- 営業利益: {"value":7175,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":8043,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":6321,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 276円51銭
- 売上高営業利益率: 2.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"41.1%","前期末":"39.9%"}
- 総資産: {"value":292322,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":121425,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15058,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8360,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4677,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":22588,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":342000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"営業利益":{"value":9500,"unit":"百万円","yoy_pct":32.4},"経常利益":{"value":9600,"unit":"百万円","yoy_pct":19.4},"純利益":{"value":6500,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":88,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 2023年3月期実績31.8%、2024年3月期予想30.9%
- 株主還元方針: 連結配当性向30～35％を目安。次期からは、現預金の増減を伴わない一過性の損益を除いた親会社に帰属する当期純利益に対し30～35％を目安とする。
- セグメント別売上高: {"鉄鋼":{"value":107971,"unit":"百万円","yoy_pct":21.4},"自動車・産業機械部品":{"value":198147,"unit":"百万円","yoy_pct":19},"発電":{"value":21957,"unit":"百万円","yoy_pct":125.9},"事業開発":{"value":1043,"unit":"百万円","yoy_pct":9.1},"賃貸":{"value":"－","unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"鉄鋼":{"value":8038,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"自動車・産業機械部品":{"value":4016,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.5},"発電":{"value":-566,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"事業開発":{"value":155,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"賃貸":{"value":712,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":13295,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":280,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":{"value":13,"unit":"百万円"},"投資有価証券売却益":{"value":72,"unit":"百万円"}},"特別損失":{"固定資産売却損":{"value":4,"unit":"百万円"},"固定資産除却損":{"value":330,"unit":"百万円"},"減損損失":{"value":280,"unit":"百万円"},"事業構造改革費用":{"value":75,"unit":"百万円"},"その他":{"value":15,"unit":"百万円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。「該当事項はありません」
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"－"},"除外":{"会社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":24077510,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1252026,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 販売価格の適正化、堅調な鉱山機械用超大型ホイール需要の捕捉、鋼材製品におけるプロダクトミックスの最適化、構造改革等によるコスト改善。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「334,496百万円（前期比23.3％増）」、営業利益は「7,175百万円（前期営業損失1,706百万円）」、経常利益は「8,043百万円（前期経常損失1,401百万円）」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期271,178百万円から当期334,496百万円、営業利益は前期△1,706百万円から当期7,175百万円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,175百万円、経常利益8,043百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,321百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年3月期の営業利益予想は「9,500百万円、32.4％」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当は「20.00円」、2024年3月期予想は「88.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結業績に応じた利益還元の指標は、当期については連結配当性向30～35％を目安」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益合計は「85百万円」、特別損失合計は「707百万円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 280百万円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「鉄鋼は営業利益8,038百万円、自動車・産業機械部品は「前期比16.5％減」の4,016百万円、発電は営業損失566百万円、事業開発は営業利益155百万円、賃貸は「前期比1.9％増」の712百万円です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2023年３月期2.1％」「2022年３月期△0.6％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2023年３月期41.1％」「2022年３月期39.9％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「15,058百万円」、前期「△5,528百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料、電力等のエネルギー、副資材等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「販売価格の適正化」「需要の捕捉」「プロダクトミックスの最適化」「構造改革等によるコスト改善」が列挙されていますが、各要因の金額・数量は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ウクライナ情勢」「エネルギー、副資材、物流等のコスト」、施策として「販売価格の適正化」「プロダクトミックスの最適化」「構造改革」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は過去最高となりました」と断定する一方、見通しについて「先行きは不透明な状況が続くと予想されます」「6,500百万円を見込んでおります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」の対象期間と、売上高334,496百万円、営業利益7,175百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢の長期化」「原材料、電力等のエネルギー、副資材等の価格の高止まり」「半導体等の部品不足」「物流業界における『2024年問題』」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」です。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」です。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」です。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2022年度から2025年度を実行期間とする新中期経営計画『TOPY Active & Challenge 2025』をスタートしました」「収益力の強化策を着実に進めております」と記載されています。」）