# トピー工業（7231） 2023年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20221031553326
種別: 決算
開示日: 2022-11-08
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

2023年3月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比24.8％増となり、営業・経常・最終損益はいずれも前年同期の赤字から黒字へ改善した。

## 会社が挙げた理由

原材料・エネルギー等のコスト上昇に見合う販売価格の適正化、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイールの需要捕捉、構造改革等によるコスト改善、円安の進行による為替評価益の計上。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2022年9月30日
- 売上高: {"value":156109,"unit":"百万円","yoy_pct":24.8}
- 営業利益: {"value":1540,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":2794,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2082,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 90.99円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":40.1,"前期末":39.9}
- 総資産: {"value":293325,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":118871,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":352000,"unit":"百万円","yoy_pct":29.8},"営業利益":{"value":6600,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":5000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":70,"change":50,"change_rate":250,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":10,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":55,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":179,"unit":"百万円"},{"項目":"事業構造改革費用","value":76,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24077510
- 期末自己株式数: 1251441
- 業績の増減要因: 原材料・エネルギー等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化、建設機械用足回り部品及び鉱山向け超大型ホイールの需要の捕捉、構造改革等によるコスト改善、円安の進行による為替評価益の計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第2四半期累計売上高は156,109百万円、通期予想は352,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の売上高は156,109百万円、営業利益は1,540百万円、通期予想はそれぞれ352,000百万円、6,600百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比24.8％増。営業利益は前年同期の営業損失1,462百万円から1,540百万円、経常利益は経常損失1,588百万円から2,794百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は純損失1,472百万円から2,082百万円となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は125,059百万円から156,109百万円、営業利益は営業損失1,462百万円から1,540百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,540百万円、経常利益2,794百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,082百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無： 無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無： 無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第2四半期累計営業利益は1,540百万円、通期営業利益予想は6,600百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当金は20.00円、2023年3月期予想は70.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には前期実績と今期予想の配当額のみが記載され、還元方針の数値目標はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計65百万円、特別損失合計258百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は固定資産売却損3百万円、固定資産除却損179百万円、事業構造改革費用76百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「発電の営業損失は前年同期783百万円から1,066百万円へ拡大。鉄鋼・事業開発は前年同期の営業損失から黒字化し、自動車・産業機械部品、賃貸、その他は増益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高と営業利益の金額・増減率はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2023年3月期第2四半期40.1％、2022年3月期39.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「本文の財務諸表は四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書で構成され、営業活動によるキャッシュ・フローの記載がない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料やエネルギー等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化」および「構造改革等によるコスト改善」「円安の進行による為替評価益の計上」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績説明では販売価格の適正化、需要の捕捉、コスト改善、為替評価益が挙げられているが、要因別の寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ウクライナ情勢」「インフレ加速」「部品供給不足」「コスト上昇」を記載し、自社施策として「販売価格の適正化」「需要の捕捉」「構造改革等によるコスト改善」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高・利益ともに前年同期から大きく回復」と断定する一方、「持ち直しが続くことが期待されます」「推移すると見込まれる」「異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年4月1日～2022年9月30日」、売上高156,109百万円・前年同期比24.8％増、通期売上高予想352,000百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢の長期化等の地政学的リスク」「金融資本市場の変動」「石炭、エネルギー、副資材等の価格の高止まり」「半導体等の部品不足の継続の懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期の売上高、営業利益、経常利益、純利益および各セグメントの前年同期数値が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「鉄鋼セグメントで「利益を重視した受注活動を進めた」と記載されているが、受注高・受注残高の数値はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には需要や生産台数への定性的な言及はあるが、会社固有の非財務KPIの数値記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2022年度から2025年度を実行期間とする新中期経営計画『TOPY Active & Challenge 2025』をスタート」「収益力の強化策を着実に進めております」。」）