# トピー工業（7231） トピー工業グループ新中期経営計画「TOPY Active & Challenge 2025」について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20220524555693
種別: 経営計画
開示日: 2022-05-25
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

2019～2021年度の前中期経営計画に続き、2022～2025年度を対象とする新中期経営計画「TOPY Active & Challenge 2025」を策定した。2025年度のEBITDA320億円、営業利益率4.5％以上、ROE8.0％以上などの財務目標と、脱炭素・人材・安全などの非財務目標を掲げている。

## 会社が挙げた理由

2030年のありたい姿を実現するため、前中期経営計画で築いた事業基盤をもとに、収益力を強化し、イノベーションの追求とカーボンニュートラルへの対応を進め、持続可能な社会への貢献と企業価値の向上を目指すため。なお、前中期経営計画の定量目標は、新型コロナウイルス感染拡大、鉄スクラップ・石炭価格の急騰、半導体等の供給不足による自動車生産変動などの影響で未達となった。

## 開示の要点

- 計画の名称: TOPY Active & Challenge 2025 ～次を造りつづけよう、トピー100年スピリット～
- 計画期間: 2022年度から2025年度（実行期間）
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"△0.6％（2021年度実績）","revised_forecast":"4.5％以上（2025年度目標）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"％"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"0.4％（2021年度実績）","revised_forecast":"8.0％以上（2025年度目標）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"％"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: {"目標水準":"連結配当性向30～35％目安、安定的な配当継続に配慮","対象期間":"not_disclosed"}
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別目標: not_disclosed
- 非財務目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 計画の前提: not_disclosed
- 重点施策: セグメント経営の推進、海外収益力の強化、国内事業基盤の強化、脱炭素化への貢献、資本生産性の向上と事業ポートフォリオの最適化、収益力強化と持続的成長に向けた事業基盤の再構築、固有技術の深化とカーボンニュートラルへの取り組み、持続的成長を支える人財の確保・育成、DX戦略推進による経営の高度化、高付加価値製品の拡充、プロダクトミックス改善、物流の最適化、一層の生産性向上とコスト改善、リサイクル事業の高度化、事業構造のスリム化、EV化対応への取り組み、海外事業の強化、建機市販体制の拡充、産業機械部品事業における顧客とのパートナーシップ強化、補給部品拡販、バイオマス混焼の導入やバイオマス燃料の安定調達に向けた検討（脱炭素化への貢献）、当社グループの安定的な収益源としての位置づけを強化、新規事業の創出、拡大、DX推進協議会・分科会をエンジンとした課題解決、デジタルを使いこなす人財の育成、DX推進のためのIT基盤整備
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"未達（売上高・利益等の定量的目標）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: not_disclosed
- 認識するリスク: 新型コロナウイルスの感染拡大による社会経済活動の制限や自粛、鉄スクラップ価格や石炭価格の急騰、半導体等の供給不足による自動車の大幅な生産変動
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2022年5月25日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 新計画の策定（原文: 「「2022年度から2025年度を実行期間とする中期経営計画『TOPY Active & Challenge 2025』を策定し、スタートしました」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「2022年度から2025年度を実行期間とする新たな中期経営計画」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年度から2025年度を実行期間」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「新型コロナウイルスの感染拡大…鉄スクラップ価格や石炭価格の急騰、半導体等の供給不足…の影響を受け、売上高・利益等の定量的目標は未達」」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文は新中期経営計画の策定と目標を記載しているが、業績予想の修正に関する記載はない。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「表題および本文に「新中期経営計画『TOPY Active & Challenge 2025』」と記載。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益と資本効率（原文: 「「EBITDA 320億円」「営業利益率 4.5％以上」「自己資本利益率（ROE）8.0％以上」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「財務目標表に「2021年度実績」「2025年度目標」の列がある。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 大きく伸ばす計画（原文: 「「EBITDA 111億円（2021年度実績）」「320億円（2025年度目標）」」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「主なセグメント別施策」は記載されている一方、財務目標表は連結の項目のみ。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「CO2排出量…2013年度比46％削減」「女性管理職比率10％以上」「国内労働災害件数毎年0件」「重大なコンプライアンス違反件数毎年0件」」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文に為替レート、市場成長率、原材料価格等の前提数値の記載はない。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 未達を明示（原文: 「「売上高・利益等の定量的目標は未達となった」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 文章での対比（原文: 「「定量的目標は未達となったものの」と記載されているが、前計画の数値比較表はない。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「前計画の定量目標は未達と記載されているが、従前の最終年度目標の扱いは記載されていない。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 原因の説明あり（原文: 「「新型コロナウイルスの感染拡大…鉄スクラップ価格や石炭価格の急騰、半導体等の供給不足…の影響を受け」」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 意識すると述べるのみ（原文: 「「資本コストおよび事業ポートフォリオマネジメントを意識した経営意思決定を推進」」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 配当性向の目標（原文: 「「連結配当性向30～35％目安」「安定的な配当継続に配慮」」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「財務基盤の健全性確保を基本」と記載されているが、財務体質の数値目標は記載されていない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文にPBRまたは株価水準に関する記載はない。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「事業ポートフォリオの最適化を追求し、連結収益の最大化を図ります」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「EV向け製品の開発」「DX推進協議会・分科会」「成長投資268億円（4年間累計）」「2030年度46％削減」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「本文に市場規模または市場成長率の記載はない。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文にM&A、買収または提携を計画手段とする記載はない。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「「2022年度から2025年度を実行期間」と記載されているが、施策別ロードマップはない。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「企業価値の向上を目指します」「導入検討」「連結配当性向30～35％目安」「新分野開拓に挑戦します」」）