# トピー工業（7231） 2022年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7231/disclosure/20220502532745
種別: 決算
開示日: 2022-05-11
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/7231

## 何が変わったか

売上高は製品価格への転嫁と販売数量の増加で前期比20.5％増となった。営業損失は前年より縮小したものの、経常損失は拡大し、親会社株主に帰属する当期純利益は33.2％減少した。

## 会社が挙げた理由

原材料やエネルギーの価格上昇分を製品価格に転嫁したこと、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイールの販売数量が増加したことにより売上高が増加した。一方、鉄スクラップ価格や発電燃料である石炭価格等の上昇によるコスト増加の影響を受けた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":271178,"unit":"百万円","yoy_pct":20.5}
- 営業利益: {"value":-1706,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-1401,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":386,"unit":"百万円","yoy_pct":-33.2}
- １株当たり当期純利益: 16円61銭
- 売上高営業利益率: △0.6％
- 自己資本比率: {"当期末":"39.9％","前期末":"40.6％"}
- 総資産: {"value":282195,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":113703,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5528,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2609,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3527,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":19850,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":352000,"unit":"百万円","yoy_pct":29.8},"営業利益":{"value":6600,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":5000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":70,"change":50,"change_rate":250,"unit":"円"}
- 配当性向: 120.4％
- 株主還元方針: 連結配当性向30～35％を目安
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12775,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":108,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":37,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":3413,"unit":"百万円"},{"項目":"企業結合に係る特定勘定取崩益","value":791,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":7,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":279,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":108,"unit":"百万円"},{"項目":"事業構造改革費用","value":648,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":6,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"－"},"除外":{"会社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 24,077,510株
- 期末自己株式数: 1,096,640株
- 業績の増減要因: 原材料やエネルギーの価格上昇分の製品価格への転嫁、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイールの販売数量増加により売上高が増加した。一方、鉄スクラップ価格や石炭価格等の上昇によるコスト増加が利益を圧迫した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年３月期 決算短信」と記載され、業績の対象期間は2021年４月１日から2022年３月31日までである。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比20.5％増」、営業損失は「1,706百万円（前期 営業損失2,943百万円）」、経常損失は「1,401百万円（前期 経常損失575百万円）」、親会社株主に帰属する当期純利益は「386百万円（前期比33.2％減）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は225,121百万円から271,178百万円、営業損失は△2,943百万円から△1,706百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「「営業損失1,706百万円」「経常損失1,401百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益は、386百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年３月期の営業利益は「△1,706百万円」、2023年３月期通期予想は「営業利益6,600百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2022年３月期 20.00円」「2023年３月期(予想) 70.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結業績に応じた利益還元の指標は、連結配当性向30～35％を目安」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計は「4,242百万円」、特別損失合計は「1,050百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 108」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は鉄鋼△625百万円、発電△1,957百万円、サイエンス△161百万円、自動車・産業機械部品4,813百万円、賃貸699百万円、その他486百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2022年３月期「△0.6％」、2021年３月期「△1.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2022年３月期「39.9％」、2021年３月期「40.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△5,528百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料やエネルギーの価格上昇分を製品価格に転嫁」「鉄スクラップ価格や発電燃料である石炭価格等の上昇によるコスト増加の影響」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量増加」「コスト増加の影響」と記載されているが、要因別の金額・数量の内訳は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「鉄スクラップ等の原材料、発電燃料である石炭、エネルギー…のコストの上昇、半導体等の供給不足」を挙げ、自社施策として「製品価格に転嫁」「国内生産拠点の集約」「営業本部を新設」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は271,178百万円となりました」と断定する一方、「持ち直しに向かうことが期待される」「先行き不透明な状況が続くと予想されます」「営業利益6,600百万円…を見込んでおります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2021年４月１日～2022年３月31日」、次期予想期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」で、売上高・営業利益等の金額が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルスの感染再拡大」「ウクライナ情勢の緊迫」「為替の急激な変動」「エネルギーや原材料価格の上昇」「半導体等の供給不足」「海上コンテナ輸送の需給逼迫」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」「当連結会計年度の売上高は22,744百万円…減少」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『Growth & Change 2021』に沿った諸施策を着実に実行」「中期経営計画『Growth & Change 2021』における構造改革で強化した事業基盤を生かし収益力向上を図る」。」）