# ファルテック（7215） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7215/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-18
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/7215
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YEJ6.pdf

## 要点

当連結会計年度は、売上高が減少し営業利益も減少した一方で、英国子会社等で減損損失を計上したため、親会社株主に帰属する当期純損失（△837百万円）となりました。併せて、サステナビリティ目標や人的資本・気候変動の取組に関する記載があり、SBTの認定取得などの進捗を示しています。

## 事業

当社グループは、自動車部品の設計・製造・販売を中核として、自動車外装部品、自動車純正用品、自動車関連機器の事業を展開しています。日本国内5社を含む自動車外装部品・純正用品・関連機器の生産・販売拠点を有し、アジア・北米・欧州などの海外拠点を通じてグローバルに事業を展開しています。自動車メーカーを主たる顧客とし、長年の取引関係で培った設計・開発力・生産技術・提案力を競争力の源泉としています。企業グループは、TPR㈱を親会社とする関係にあり、親会社グループとの資本関係・人的関係を有しています。2024年3月期〜2026年3月期の決算情報は以下のとおりです。主要戦略はものづくりコストの競争力向上、生産体制の再構築、中国市場の売上拡大と英国事業の再建、脱炭素を意識した新商品開発、財務健全化、カーボンニュートラルの推進等。サステナビリティ推進、共同開発・新技術導入の推進、2030年・2050年の温室効果ガス削減目標等を長期目標として設定しています。

## 数字

- 研究開発費: 23億円
- 設備投資: 37億円
- フリーキャッシュフロー: 19億円
- 従業員数: 1,764人

## セグメント

- 日本 / 売上高 593億円 / 営業利益 18億円
- アジア / 売上高 65億円 / 営業利益 2億円
- 北米他 / 売上高 75億円 / 営業利益 -4億円

## 地域別

- 日本 / 売上高 580億円
- アジア太平洋 / 売上高 66億円
- その他 / 売上高 86億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

今回提出書類（2026-06-18）で、新規に「北九州ファルテック 本社・工場」「日本国内直販」「Faltec Production System（FPS）」が供給網要素として追加され、既存の国内外製造拠点・海外販売経路・めっき等表面処理加工についても言及が更新されました。また佛山拠点で生産設備の新設計画が示されました。

- + 北九州ファルテック工場
- + 日本国内直販
- + Faltec Production System

### 戦略的賭け

2026-06-18提出書類で、既存18件のうち複数の取り組み（FPS、グローバル展開、TCU/CASE、電装新規ビジネス、脱炭素目標、英国事業再建、各工場の設備状況、欧州拠点設備）が言及された。あわせて、新規に「ものづくりコスト競争力向上（自動化・効率化）」「生産体制の再構築」「社内AI活用による開発プロセス革新」「教育投資増等の人的資本・ESG施策」「佛山拠点の生産設備新設投資」の5件を追加する。

- + ものづくりコスト競争力向上
- + 生産体制の再構築による柔軟供給
- + 社内AI活用による開発プロセス革新
- + 教育投資増と健康経営の推進
- + 佛山拠点の生産設備新設投資

### 外部エクスポージャー

2026年3月期の提出書類（提出日2026-06-18）で、地政学（中東・エネルギー供給）、原材料・部品価格変動、為替（デリバティブヘッジ含む）、法規制（関税・輸入関係含む）、マクロ需要（米国関税・日系シェア低下含む）、および外部環境要因（気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場・サイバー攻撃）への言及がある。既存リスクは追記し、新たに「米国での日系シェア低下」「気候変動」「人口動態・労働市場の変化」「サイバー攻撃リスク」を追加する。

- + 米国での日系シェア低下
- + 気候変動による外部環境影響
- + 人口動態・労働市場の変化
- + サイバー攻撃リスク

### 技術

2026-06-18提出書類で、コア技術6項目（成形・加飾・組立・金属加工・電装・通信）と製造プラットフォームFPS、CASE方針に沿った次世代開発、さらに社内AI活用による開発プロセス・システム革新が明示された。また、製品説明として5軸CNC加工、ストレッチベンダー、RADOME、TCU、リアビューカメラ等への言及があり、一部の既存技術エントリで再言及が確認できた。

- + 社内AI活用による開発プロセス革新

### 資本配分

提出書類（2026-06-18）において、佛山発爾特克汽車零部件有限公司の自動車部品生産設備新設投資計画（投資予定額200百万円、着手2026年8月、完了2027年2月）が新規に明示された。また、既存の工場設備投資・R&D重点領域・財務方針・無配方針について、設備状況・定型方針の再記載/言及が確認されたため追記した。

- + 佛山拠点自動車部品生産設備新設

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-06-18）で、既存の「人材育成投資」および「産学連携・オープンイノベーション」へ言及があり、人的資本分野の投資計画が更新された。また、佛山拠点の生産設備新設、社内AIによる開発プロセス革新、SBT目標の認定取得と削減計画、えるぼし認定取得、年休10日以上取得、健康経営優良法人の継続認定、CASE方針に沿った6つのコア技術強化が新たに能力構築項目として明示された。

- + 佛山拠点生産設備新設
- + 社内AI開発プロセス革新
- + SBT目標認定取得と削減
- + えるぼし認定の取得
- + 全社員年休10日以上取得
- + 健康経営優良法人継続認定
- + 6つのコア技術CASE強化

## 会社自身の言葉

### 気候変動・人的資本（目標/認定/投資/福利）

- 「SBTイニシアチブに基づき、2030年度までにScope1,2を2024年度比42%削減、Scope3を2030年度までに2024年度比25%削減、2050年にネットゼロを目指す。」 — SBTに基づく温室効果ガス削減目標（Scope1,2・Scope3）と2050年ネットゼロ方針。
- 「気候変動対応：SBTイニシアチブに基づき、2030年度までにScope1,2を2024年度比42%削減、Scope3を25%削減、2050年にネットゼロを目指す。」 — 気候変動対応としての同一の削減目標（Scope1,2・Scope3）と2050年ネットゼロ。
- 「人的資本経営の推進：2026年度の教育への年間投資額：前年度比20%増加予定、えるぼし認定の取得、全社員を対象とした年次有給休暇10日以上の取得、健康経営優良法人（大規模法人部門）の継続認定。」 — 人的資本経営の推進（2026年度の教育投資増、えるぼし認定、年休10日以上、健康経営優良法人継続）。
- 「当事年度は無配と公表。」 — 当事年度は無配と公表。
- 「教育投資の強化（2026年度の年間投資額は前年度比20%増加予定）、えるぼし認定の取得、全社員の年休10日以上取得、健康経営優良法人の継続認定など」 — 人的資本（教育投資の強化、えるぼし認定、年休10日以上、健康経営優良法人継続）。
- 「教育投資の強化（2026年度の教育への年間投資額は前年度比20%増加予定）」 — 教育投資の強化（2026年度の教育への年間投資額を前年度比20%増加予定）。
- 「えるぼし認定の取得」 — えるぼし認定の取得。
- 「全社員を対象とした年次有給休暇10日以上の取得」 — 全社員を対象とした年次有給休暇10日以上の取得。
- 「健康経営優良法人（大規模法人部門）の継続認定」 — 健康経営優良法人（大規模法人部門）の継続認定。

### 技術・開発/生産性・新規ビジネス・コア製品/カテゴリー

- 「6つのコア技術（成形・加飾・組立・金属加工・電装・通信）をCASE（Connected/Autonomous/Shared&Services/Electric）方針に沿って強化・発展させます。」 — 6つのコア技術をCASE方針に沿って強化・発展。
- 「Faltec Production System（FPS）」 — Faltec Production System（FPS）。
- 「AI活用による開発プロセス・システム革新」 — AI活用による開発プロセス・システム革新。
- 「研究開発費総額は2,286百万円（日本での活動が98.3%）。」 — 研究開発費総額と、そのうち日本で発生した比率。
- 「電装関連の新規ビジネス拡大を目指します。」 — 電装関連の新規ビジネス拡大を目指す。
- 「ものづくりコストの競争力向上（自動化・効率化）」 — ものづくりコストの競争力向上（自動化・効率化）。
- 「生産体制の再構築（主要顧客の生産再編への対応、需要動向に応じた柔軟性）」 — 生産体制の再構築（主要顧客の生産再編・需要動向に応じた柔軟性）。
- 「中国市場での売上拡大と英国事業の再建」 — 中国市場での売上拡大と英国事業の再建。
- 「社内AI活用による開発プロセス・システムの革新、異業種との共同開発、大学への委託研究を推進します。」 — 社内AI活用、異業種共同開発、大学への委託研究の推進。
- 「社内AI活用による開発プロセス・システムの革新」 — 社内AI活用による開発プロセス・システムの革新。
- 「アルミルーフレール（5軸CNC加工・ストレッチベンダー等を用いた3次元曲げ形状）」 — アルミルーフレールの加工・製法（5軸CNC、ストレッチベンダー等）。
- 「TCU（Telematics Communication Unit）」 — TCU（Telematics Communication Unit）。
- 「ミリ波レーダーカバー（RADOME）」 — ミリ波レーダーカバー（RADOME）。
- 「気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場の変化などの外部環境影響を想定します。サイバー攻撃リスクも存在します。」 — 外部環境の影響想定（気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場）およびサイバー攻撃リスク。
- 「リモコンエンジンスターター」 — リモコンエンジンスターター。
- 「リアビューカメラ」 — リアビューカメラ。
- 「ラジエターグリル」 — ラジエターグリル。
- 「ウィンドウモール」 — ウィンドウモール。
- 「ルーフレール」 — ルーフレール。
- 「車検用機器」 — 車検用機器。
- 「タイヤ組立装置」 — タイヤ組立装置。
- 「リフト機器」 — リフト機器。
- 「アライメントテスター」 — アライメントテスター。
- 「非常動力装置」 — 非常動力装置。

### 拠点・販売/仕向け地域・設備の所在地/新設計画

- 「アジア・北米・欧州などの海外拠点を通じてグローバルに事業を展開しています。」 — 海外拠点（アジア・北米・欧州など）を通じたグローバル展開。
- 「新設設備予定（重要設備）: 佛山発爾特克汽車零部件有限公司 自動車部品 生産設備 投資額200百万円、着手2026年8月、完了2027年2月、自己資金および借入金で調達」 — 重要設備新設計画：佛山拠点の生産設備（投資200百万円、2026年8月着手〜2027年2月完了、自己資金・借入で調達）。
- 「福島工場（福島県いわき市） 日本 自動車部品 生産設備」 — 福島工場（福島県いわき市）—日本セグメントの自動車部品生産設備。
- 「館林工場（群馬県館林市） 日本 自動車部品 生産設備」 — 館林工場（群馬県館林市）—日本セグメントの自動車部品生産設備。
- 「苅田工場（福岡県京都郡） 日本 自動車部品 生産設備」 — 苅田工場（福岡県京都郡）—日本セグメントの自動車部品生産設備。
- 「犀川工場（福岡県京都郡） 日本 自動車部品 生産設備」 — 犀川工場（福岡県京都郡）—日本セグメントの自動車部品生産設備。
- 「北米直販  - FALTEC AMERICA, INC.（米国 テネシー州・ジョージア州） 自動車外装部品及び自動車用品の開発・製造・販売」 — 北米直販：FALTEC AMERICA, INC.（米国）—自動車外装部品・自動車用品の開発・製造・販売。
- 「欧州直販  - FALTEC EUROPE LIMITED（英国 タイン・アンド・ウエア州） 自動車外装部品の製造・販売」 — 欧州直販：FALTEC EUROPE LIMITED（英国）—自動車外装部品の製造・販売。
- 「佛山発爾特克汽車零部件有限公司の自動車部品生産設備の新設（設備内容：生産設備） 投資予定額200百万円、着手2026年8月、完了2027年2月」 — 佛山発爾特克汽車零部件有限公司の自動車部品生産設備新設（投資200百万円、2026年8月着手〜2027年2月完了）。
- 「日本国内直販（国内市場向けの直接販売・提案活動を含む）」 — 日本国内直販（国内市場向けの直接販売・提案活動を含む）。
- 「アジア拠点経由  - 佛山発爾特克汽車零部件有限公司（中国 広東省） 自動車外装部品の製造・販売」 — アジア拠点経由：佛山発爾特克汽車零部件有限公司（中国・広東省）—自動車外装部品の製造・販売。
- 「㈱北九州ファルテック 本社・工場（北九州市若松区） 日本 自動車部品 生産設備」 — ㈱北九州ファルテック 本社・工場（北九州市若松区）—日本セグメントの自動車部品生産設備。
- 「㈱アルティア いわき工場（福島県いわき市） 日本 自動車関連機器生産設備、その他設備」 — ㈱アルティア いわき工場（福島県いわき市）—自動車関連機器生産設備等。
- 「FALTEC EUROPE LIMITED（英国） 自動車部品 生産設備」 — FALTEC EUROPE LIMITED（英国）—自動車部品生産設備。
- 「佛山発爾特克汽車零部件有限公司（中国） 自動車外装部品 生産設備」 — 佛山発爾特克汽車零部件有限公司（中国）—自動車外装部品生産設備。
- 「FALTEC AMERICA, INC.（米国） 自動車部品 生産設備」 — FALTEC AMERICA, INC.（米国）—自動車部品生産設備。
- 「FALTEC SRG GLOBAL (THAILAND) CO., LTD.（タイ） 自動車外装部品 生産設備」 — FALTEC SRG GLOBAL (THAILAND) CO., LTD.（タイ）—自動車外装部品生産設備。
- 「湖北発爾特克汽車零部件有限公司（中国） 自動車外装部品 生産設備」 — 湖北発爾特克汽車零部件有限公司（中国）—自動車外装部品生産設備。
- 「㈱いしかわファルテック（北九州市、資本金49百万円） めっき等表面処理加工製造・販売」 — ㈱いしかわファルテック（北九州市）—めっき等表面処理加工の製造・販売（資本金49百万円）。
- 「先行開発センター（横浜市泉区） 日本 設計、研究、その他設備」 — 先行開発センター（横浜市泉区）—設計・研究等の設備。
- 「館林工場（群馬県館林市） 日本 自動車部品 生産設備。帳簿価額：474百万円、0百万円、2,228百万円?、(102) 面積? 合計：3,267百万円 従業員数：153 [253]」 — 館林工場（群馬県館林市）の設備情報（自動車部品生産設備等）。
- 「苅田工場（福岡県京都郡） 日本 自動車部品 生産設備。帳簿価額：1,298百万円、453百万円、1,060百万円?、(50) 面積? 合計：3,760百万円 従業員数：138 [190]」 — 苅田工場（福岡県京都郡）の設備情報（自動車部品生産設備等）。
- 「福島工場（福島県いわき市） 日本 自動車部品 生産設備 帳簿価額：317百万円?、196百万円?、112百万円?、(72) 面積? 合計：322百万円 従業員数：949 [92]」 — 福島工場（福島県いわき市）の設備情報（自動車部品生産設備等）。
- 「FALTEC EUROPE LIMITED（英国） 生産設備 帳簿価額：1,349百万円、396百万円、513百万円?、(72) 合計：2,258百万円 従業員数：203」 — FALTEC EUROPE LIMITED（英国）の設備情報（自動車部品生産設備等）。
- 「法規制の変更・強化、関税政策・輸入関係の変更等の影響を受けます。海外市場での規制動向の変化にも留意します。」 — 海外での規制動向の変化などを含む法規制・関税・輸入関係の影響への言及。
- 「館林工場（群馬県館林市） 日本 自動車部品 生産設備 帳簿価額：474百万円、0百万円、2,228百万円?、(102) 面積? 合計：3,267百万円 従業員数：153 [253]」 — 館林工場の設備情報（帳簿価額等、従業員数・臨時等）。
- 「苅田工場（福岡県京都郡） 日本 自動車部品 生産設備 帳簿価額：1,298百万円、453百万円、1,060百万円?、(50) 面積? 合計：3,760百万円 従業員数：138 [190]」 — 苅田工場の設備情報（帳簿価額等、従業員数・臨時等）。

### ガバナンス/会計方針・監査/リスク（財務・外部要因）

- 「「リースに関する会計基準」適用予定日：2028年3月期の期首。IFRS16の適用を前提とする新基準を採用予定。現時点での影響額は未評価。」 — 「リースに関する会計基準」適用予定日（2028年3月期期首）と、IFRS16を前提とした新基準採用方針（影響額は未評価）。
- 「指名報酬委員会、サステナビリティ推進委員会、環境委員会、リスク管理委員会、コンプライアンス委員会、中央安全衛生委員会を設置。監査役会は4名（社外取締役2名を含む）で構成。監査室は4名。」 — 委員会体制（指名報酬・サステナビリティ推進・環境・リスク管理・コンプライアンス・中央安全衛生）と監査役/監査室の構成。
- 「景気動向・業界サイクル・技術代替などのマクロ需要変動リスク。米国の関税政策・日系メーカーのシェア低下等による需要の減少リスクがあります。」 — マクロ需要変動や関税政策・日系メーカーのシェア低下等に起因する需要減少リスク。
- 「原材料・部品の価格変動リスク。材料価格の高騰・調達市場の需給逼迫が事業へ影響する可能性があります。」 — 原材料・部品価格変動（材料価格高騰・調達逼迫）による影響リスク。
- 「有利子負債の管理: 短期借入金10,134百万円、長期借入金7,795百万円、リース債務1,383百万円、その他の借入・負債を含み、合計26,312百万円の有利子負債を計上。短期の借入金は流動負債として計上、長期借入金は2027年～2030年返済予定等。」 — 有利子負債の管理（短期借入、長期借入、リース債務等の残高・返済期限等）。
- 「会計監査人はEY新日本有限責任監査法人。」 — 会計監査人としてEY新日本有限責任監査法人。
- 「中東地域の地政学的リスクの高まりにより原材料市況の上昇・エネルギー供給への影響が懸念されます。」 — 中東地域の地政学的リスクによる原材料市況上昇・エネルギー供給への影響懸念。
- 「為替リスク。輸出入比率は低位とされますが、子会社貸付金等のデリバティブを用いたリスクヘッジを実施しています。為替差損益の影響リスクがあります。」 — 為替リスク（子会社貸付金にデリバティブでヘッジする旨）と為替差損益の影響リスク。
