# 新型コロナウイルス感染症による操業・調達・需要への影響｜ＧＭＢ（7214）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「新型コロナウィルス感染症の感染拡大や世界各地での外出規制等の措置により、当社グループにおいても、工場の稼働停止や資材調達の遅れなどの影響を受けておりましたが、現在は各拠点とも稼働しており、供給体制を維持できる体制となっております。しかし、現時点で全世界の感染状況が終息する見通しがたっておらず、再びサプライチェーンの停滞が発生する可能性もあります。」 — 新型コロナウイルス感染症による工場停止・資材調達遅延が既に発生し、再度のサプライチェーン停滞や自動車需要減少による業績影響の可能性を初めて独立したリスクとして記載した。 (https://komori.app/company/7214/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「しかしながら、新型コロナウィルスの感染拡大や世界各地での外出規制等の措置などをきっかけとした世界的な経済活動の停滞などの影響を受けました。」 — 新型コロナウイルス感染拡大と外出規制を契機とする世界的な経済活動の停滞が、当四半期の減収・営業損失などの業績影響として実際に発生した。 (https://komori.app/company/7214/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 対処 「当該感染症が当社グループに与える影響を合理的に予測することは困難でありますが、足元の受注情報・完成車メーカーの業績の見通し等の外部情報を踏まえ、下半期以降は概ね回復する仮定に基づき、固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」 — 新型コロナウイルスによる業績悪化と不確実性は継続しているが、全工場が正常稼働し、下半期以降の概ねの回復を仮定した会計上の見積りへ移行した。将来影響の不確実性はなお残る。 (https://komori.app/company/7214/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 対処 「しかし一方では、経済活動の再開もあり徐々に需要も回復に向かい、現在までのところ当社グループの全ての工場が正常に稼働しております。」 — 経済活動の再開に伴い需要が徐々に回復し、全工場が正常稼働していると記載した。新型コロナウイルスによる操業影響の表現は改善したが、感染再拡大による不確実性は別途継続している。 (https://komori.app/company/7214/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「しかし一方では、経済活動の再開もあり徐々に需要も回復に向かい、現在までのところ当社グループの全ての工場が正常に稼働しております。国内外の感染再拡大により、当該感染症が当社グループに与える影響を合理的に予測することは依然として困難であります。」 — 全工場の正常稼働と需要回復を記載する一方、国内外の感染再拡大により影響の合理的な予測が困難との不確実性を継続した。 (https://komori.app/company/7214/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症による世界経済の先行きは不透明感が漂うものの、当社グループにおいて、前連結会計年度の後半より需要は回復傾向にあります。世界の自動車産業も全般的には需要の回復傾向の継続が見込まれることも踏まえ、固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」 — 感染症による先行き不透明感は残る一方、前年度後半から需要が回復傾向となり、自動車産業も回復継続を見込む前提で会計上の見積りを行った。 (https://komori.app/company/7214/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症による世界経済の先行きは不透明感が漂うものの、当社グループにおいて、前連結会計年度の後半より需要は回復傾向にあります。」 — 感染症による先行き不透明感は残る一方、需要は前年度後半から回復傾向にあると継続記載した。 (https://komori.app/company/7214/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症による世界経済の先行きは不透明感が漂うものの、当社グループにおいて、前連結会計年度の後半より需要は回復傾向にあります。」 — 感染症による先行き不透明感は残る一方、需要が前年度後半から回復傾向にあるとの説明を継続した。 (https://komori.app/company/7214/filing/2021-q3)
- FY2022 対処 「当社グループにおいて、前連結会計年度の後半より需要は回復傾向にあります。世界の自動車産業も全般的には需要の回復傾向の継続が見込まれることも踏まえ、固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」 — 新型コロナウイルス感染症による不透明感は残るが、需要回復傾向の継続を前提に会計上の見積りを行った。 (https://komori.app/company/7214/filing/2021-fy)
- FY2023 再定義 「当社グループおよび主要な取引先の拠点の所在地域において、予期せぬ自然災害・戦争・テロ・感染症等が発生した場合、生産・調達・販売などの事業活動の停滞や中断による影響を受ける可能性があります。」 — 新型コロナウイルス感染症を中心とした個別の影響記載から、自然災害・戦争・テロ・感染症等を包括する事業継続リスクへ整理し直した。 (https://komori.app/company/7214/filing/2022-fy)