# ＧＭＢ（7214） 2027年3月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7214/disclosure/20261102562535
種別: 決算
開示日: 2026-11-13
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/7214

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比9.5％増、営業利益は41.7％増となり、経常利益も大幅に改善した。前年同期に赤字だった親会社株主に帰属する中間純利益は黒字に転じた。

## 会社が挙げた理由

電動化対応製品の開発・受注拡大、欧州新車用部品市場でのウォーターポンプの品揃え拡大により売上が増加した。利益面では、生産性向上やコスト削減、米国販売拠点の物流拠点移転・集約を中心とした事業再構築の効果、米国における関税の還付により費用を抑えた。経常利益は、前年同期の為替差損530百万円に対し当中間期は為替差益418百万円となったことなどにより増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":55959371,"unit":"千円","yoy_pct":9.5}
- 営業利益: {"value":1896729,"unit":"千円","yoy_pct":41.7}
- 経常利益: {"value":1732870,"unit":"千円","yoy_pct":229.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":679235,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":98299332,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":34312638,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4575485,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3475070,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1705265,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6396692,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":{"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"},"change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2267117,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当中間連結会計期間は該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":38258,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":22007,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":6156,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 電動化対応製品の開発・受注拡大、欧州新車用部品市場でのウォーターポンプの品揃え拡大、生産性向上・コスト削減、米国販売拠点の物流拠点移転・集約を中心とした事業再構築の効果、米国における関税の還付、為替差損益の改善

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高が55,959百万円（前年同中間期比9.5％増）、営業利益は1,896百万円（同41.7％増）」「経常利益は1,732百万円（同229.8％増）」「前年同中間期は213百万円の損失」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高が55,959百万円（前年同中間期比9.5％増）、営業利益は1,896百万円（同41.7％増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は1,896百万円」「経常利益は1,732百万円」「親会社株主に帰属する中間純利益は679百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「現時点において、前回決算発表時（2026年５月18日）に公表しました業績予想についての変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 38,258」「特別損失合計 28,163」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「Ⅱ 当中間連結会計期間…該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「日本…セグメント損失59百万円」「米国…セグメント利益198百万円」「韓国…セグメント利益…1.7％減」「欧州…セグメント利益…227.4％増」「インド…セグメント損失85百万円」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「補足資料の「営業利益率…2027年３月期…55,959…3.4％」および損益計算書の「売上高51,119,121」「営業利益1,338,278」「売上高55,959,371」「営業利益1,896,729」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は4,575百万円（前年同中間期は1,098百万円の使用）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「生産性の向上やコスト削減などの競争力強化」「事業再構築の実施効果や米国における関税の還付等によって費用を抑えることができました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「前年同中間期の為替差損530百万円に対して当中間連結会計期間では418百万円の為替差益」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「電動化対応製品の開発と受注拡大」「品揃えの拡大」「生産性の向上やコスト削減」「物流拠点の移転・集約を中心とした事業再構築」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上を増加させることができました」「経常利益以下は今後の為替相場の動向次第によることもあり」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当中間連結会計期間の経営成績は、売上高が55,959百万円（前年同中間期比9.5％増）、営業利益は1,896百万円（同41.7％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「経常利益以下は今後の為替相場の動向次第によることもあり」「米国における関税の還付」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前年同中間期比9.5％増」「前年同中間期は213百万円の損失」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）