# ＧＭＢ（7214） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7214/disclosure/20260506517363
種別: 決算
開示日: 2026-05-18
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/7214

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が小幅に増え、営業利益・経常利益は大幅に改善した一方、子会社の固定資産減損により最終損益は赤字となった。2027年3月期は売上高115,300百万円、営業利益3,600百万円、年間配当47円を計画している。

## 会社が挙げた理由

米国市場で販売先を見直したことや、等速ジョイント、テンショナー・アイドラー・ベアリングなどの販売減少が売上高に影響した。韓国では退職給付費用が529百万円減少した一方、人件費・輸出コストや米国拠点の倉庫集約費用が増加し、子会社で固定資産の減損損失1,947百万円を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":105280,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5}
- 営業利益: {"value":3320,"unit":"百万円","yoy_pct":70.9}
- 経常利益: {"value":2948,"unit":"百万円","yoy_pct":66.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1035,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"}
- １株当たり当期純利益: △194.60円
- 売上高営業利益率: {"当期":3.2,"前期":1.9,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":23.7,"前期末":26.1}
- 総資産: {"value":96153,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":34283,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1405,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3591,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3139,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6815,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":115300,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5},"営業利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4},"経常利益":{"value":2250,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.7},"純利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":"―"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":47,"change":7,"change_rate":17.5,"unit":"円／株"}
- 配当性向: {"2026年3月期":"―","2027年3月期予想":25,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 年間40円を最低配当金とし、連結配当性向25％を目標とする
- セグメント別売上高: {"日本":{"value":17611.313,"unit":"百万円","yoy_pct":10.1},"米国":{"value":5635.679,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.3},"韓国":{"value":67530.332,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1},"中国":{"value":7745.8,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"タイ":{"value":1289.43,"unit":"百万円","yoy_pct":8.3},"欧州":{"value":4479.445,"unit":"百万円","yoy_pct":18.9},"豪州":{"value":538.303,"unit":"百万円","yoy_pct":-7},"インド":{"value":375.51,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"日本":{"value":508.109,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"米国":{"value":-854.443,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"韓国":{"value":2883.002,"unit":"百万円","yoy_pct":45.5},"中国":{"value":939.757,"unit":"百万円","yoy_pct":43.4},"タイ":{"value":162.11,"unit":"百万円","yoy_pct":202.4},"欧州":{"value":73.06,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"豪州":{"value":-13.656,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"インド":{"value":-141.271,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: {"当期":{"日本":{"value":9565302,"unit":"千円"},"米国":{"value":10661482,"unit":"千円"},"韓国":{"value":54331419,"unit":"千円"},"中国":{"value":7784793,"unit":"千円"},"欧州":{"value":13537384,"unit":"千円"},"その他":{"value":9400187,"unit":"千円"}},"前期":{"日本":{"value":8656656,"unit":"千円"},"米国":{"value":12439197,"unit":"千円"},"韓国":{"value":53703927,"unit":"千円"},"中国":{"value":7151781,"unit":"千円"},"欧州":{"value":12802305,"unit":"千円"},"その他":{"value":8958274,"unit":"千円"}}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4244,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1947.214,"unit":"百万円","対象資産":["GMB NORTH AMERICA INC.の本社・倉庫の建物及び構築物等","GMB RUS AUTOMOTIVE LLCの本社・工場の機械装置及び運搬具等"]}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":45054,"投資有価証券売却益":13029,"unit":"千円"},"特別損失":{"固定資産売却損":38460,"固定資産除却損":24980,"減損損失":1947214,"unit":"千円"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。注記に「該当事項はありません」と記載
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":1,"新規社名":["GMB USA ALABAMA INC."],"除外":0,"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 5328444
- 期末自己株式数: 1541
- 業績の増減要因: 米国市場で販売先を見直したことや、新車用部品市場の等速ジョイント、海外補修用部品市場のテンショナー・アイドラー・ベアリングなどの販売減少が売上高に影響した。韓国の退職給付費用は529百万円減少したが、人件費・輸出コストや米国拠点の倉庫集約費用が増加し、子会社で減損損失1,947百万円を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年3月期 決算短信」であり、業績欄も「2026年3月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2027年3月期の連結業績予想」は通期のみが記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比1.5％増」、営業利益は「同70.9％増」、経常利益は「同66.8％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△1,035百万円（前期は592百万円の利益）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は105,280百万円で前期比1.5％増、営業利益は3,320百万円で同70.9％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益3,320百万円、経常利益2,948百万円に対し、親会社株主に帰属する当期純損失は1,035百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年3月期の営業利益予想は「3,600百万円（前期比8.4％増）」、2026年3月期実績は3,320百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は40.00円、2027年3月期予想は47.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「年間40円を最低配当金とし、連結配当性向25％を目標とする配当を実施する」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「子会社において固定資産の減損損失1,947百万円を特別損失として計上したことなどにより」当期純損失となった。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「当連結会計年度の減損損失は「1,947,214千円」で、GMB NORTH AMERICA INC.およびGMB RUS AUTOMOTIVE LLCの資産が対象。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「韓国のセグメント利益は「同45.5％増」、中国は「同43.4％増」、一方で米国は「セグメント損失854百万円」、豪州は「セグメント損失13百万円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「3.2％」、2025年3月期「1.9％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「23.7％」、2025年3月期「26.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期「1,405百万円」、2025年3月期「6,833百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「子会社において固定資産の減損損失1,947百万円を特別損失として計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純損失」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「退職給付費用の減少「529百万円」、為替差益「559百万円」、減損損失「1,947百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢や米国の関税政策」「中東情勢」と、自社の「販売価格の見直し」「生産性の改善やコスト削減」「事業再構築」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「世界経済は依然として不透明な環境が継続すると予想」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2026年3月31日」の期間と、売上高105,280百万円、営業利益3,320百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢や米国の関税政策の他、中東情勢の混迷」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自2025年4月1日至2026年3月31日」、前期は「自2024年4月1日至2025年3月31日」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「注記事項で①から④まで全て「無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社（社名）GMB USA ALABAMA INC.」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）