# 北米の生産効率改善への取組み｜エフテック（7212）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q2 初出 「生産効率改善への取組みにより、前年度下期に比べて損益は改善傾向となりました。」 — 北米の営業損失が続くなか、生産効率改善への取組みを通じて前年度下期比で損益が改善傾向となったと記載している。 (https://komori.app/company/7212/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「生産効率改善やコスト削減の取組みなどにより、第３四半期会計期間（10月～12月）の損益は前年度と比較して改善しました。」 — 生産効率改善およびコスト削減の取組みにより、第3四半期会計期間の損益が前年度比で改善したという具体的な進捗を記載している。 (https://komori.app/company/7212/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「北米では、売上高は新規受注製品の貢献などにより136,450百万円（前期比5.0%増）となりました。損益は、エフアンドピーアメリカ・マニュファクチャリング・インコーポレーテッド（米国オハイオ州）が各種改善の途上にあることもあり、営業損失54百万円となりましたが、生産効率の改善やコスト削減への取り組みなどにより、前年度と比べて損益は改善しました（前期は営業損失1,878百万円）。」 — 生産効率改善・コスト削減により、北米営業損失が前期の1,878百万円から54百万円へ縮小したと、具体的な通期実績を記載している。 (https://komori.app/company/7212/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「（北米）売上高は得意先からの受注台数の増産影響により36,146百万円（前年同期比6.0％増）、損益は増収効果に加え、生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益は649百万円（前年同期は営業損失125百万円）となりました。」 — 生産効率改善・コスト削減の取り組みにより、北米営業損益が前年同期の営業損失125百万円から営業利益649百万円へ改善した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「損益は増収効果に加え、生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益は395百万円（前年同期は営業損失319百万円）となりました。」 — 生産効率改善およびコスト削減への取り組みにより、北米営業損益が前年同期の営業損失から営業利益へ改善した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 前進 「損益は、受注製品の量産効果に加えて生産効率改善やコスト削減への取組み等により、営業利益は314百万円（前年同期は営業損失492百万円）となりました。」 — 生産効率改善・コスト削減への取り組みにより、北米営業損益が前年同期の492百万円の損失から314百万円の利益へ改善した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「北米地域は、外注の内作取り入れ、プレス金型の見直しによる精度向上、仕損費の削減、作業者教育による習熟度アップ、自動化推進による生産効率改善、要員削減など、各種改善策に取り組んでおります。」 — 北米で改善策を具体化し、前期営業損失54百万円から当期営業利益367百万円へ改善した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「（北米）新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う得意先からの受注台数の大幅な減少や各拠点における稼働の一時休止により、売上高は15,016百万円（前年同期比58.5％減）、営業損失は524百万円（前年同期は営業利益649百万円）となりました。」 — 前年度に生産効率改善・コスト削減により黒字化していた北米が、感染症による受注減少と拠点稼働休止の影響で営業損失へ転じた。 (https://komori.app/company/7212/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 悪化 「（北米）主要得意先からの受注台数は足元では回復基調ではあるものの、第１四半期連結会計期間における新型コロナウイルス感染症の影響に伴う大幅な減少により、売上高は80,073百万円（前年同期比20.8％減）、営業損失は1,032百万円（前年同期は営業利益314百万円）となりました。」 — 北米は受注回復基調がある一方、第1四半期の大幅減少の影響で累計売上高が前年同期比20.8％減となり、営業利益から営業損失へ転じている。 (https://komori.app/company/7212/filing/2020-q3)
- FY2021 その他 「しかし、下半期以降は主要得意先からの生産台数は回復基調にあり、また、生産効率改善やコスト削減への取組み等により下半期のみでは黒字化を達成しました。その結果、売上高は110,405百万円（前期比17.3％減）、営業損失は686百万円（前年同期は営業利益367百万円）となりました。」 — 生産台数の回復、生産効率改善、コスト削減により北米の下半期は黒字化した一方、通期では営業損失686百万円となった。 (https://komori.app/company/7212/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「主要得意先からの受注台数は、新型コロナウイルス感染症の影響で大幅減となった前年よりは上回ったものの、半導体不足による影響により回復が遅れ、売上高は52,107百万円（前年同期比15.3％増）、営業損失は2,148百万円（前年同期は営業損失1,315百万円）となりました。」 — 北米は受注回復の動きがあるものの、半導体不足により回復が遅れ、営業損失が前年同期比で拡大している。 (https://komori.app/company/7212/filing/2021-q2)
- FY2022 悪化 「損益は、工場の稼働停止や減産が断続的に発生したことにより、前連結会計年度のコロナ禍を上回る影響を受け、営業損失は2,802百万円（前期比308.1％減）となりました。」 — 北米では、前期の営業損失686百万円から2,802百万円へ損失が拡大し、工場停止・減産の影響が前期を上回った。 (https://komori.app/company/7212/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「新規受注製品の量産本格化や円安等による影響により、売上高は169,650百万円（前期比52.1％増）となりました。損益は、新規受注製品の増収効果はありましたが、主要得意先の生産調整が続いており、営業損失は1,040百万円（前期は営業損失2,802百万円）となりました。」 — 新規受注製品の量産本格化等により北米の営業損失が縮小し、生産効率改善・収益改善の進展が数値で示された。 (https://komori.app/company/7212/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 その他 「主要得意先の生産台数は半導体不足が解消しつつあることから増加傾向にあること、新規受注部品の量産効果及び為替の円安影響等により、売上高は97,004百万円（前年同期比23.6％増）となりました。損益は、生産台数の増加影響や新規受注部品の量産効果は生じたものの、労働需給の逼迫に起因する雇用確保難、労務コストの上昇及び生産効率・品質の低下などにより営業損失は1,486百万円（前年同期は営業損失2,205百万円）となりました。」 — 北米は増収となり営業損失も前年同期から縮小したが、労働需給逼迫、労務コスト上昇、生産効率・品質低下により営業損失が継続している。 (https://komori.app/company/7212/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「主要得意先の生産台数は半導体不足の緩和により増加傾向にあること、新規受注部品の量産効果及び為替の円安影響等により、売上高は148,780百万円（前年同期比22.9％増）となりました。損益面は、米国において労働需給逼迫に起因する労務コスト上昇などの影響が続いており、営業損失は1,219百万円（前年同期は営業損失2,323百万円）となりました。但し、売上高の増収効果や生産体質の改善等により、10月から12月までの第３四半期連結会計期間では黒字化しております。」 — 北米では累計期間の営業損失が続く一方、増収効果や生産体質の改善により、2023年10月から12月の第3四半期会計期間で黒字化したと記載している。 (https://komori.app/company/7212/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「損益面は、米国において労働需給逼迫に起因する労務コスト上昇等の影響がありましたが、売上高の増収効果や生産体質の改善、価格転嫁等により、営業利益は758百万円（前期は営業損失1,040百万円）と黒字化しました。」 — 北米で生産体質の改善や価格転嫁を進めた結果、営業損益が前期の損失から758百万円の利益へ改善した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「米国などの課題拠点に対しては各地からエキスパートを派遣して生産効率改善等をサポートするとともに、各種コストの負担増について価格転嫁の交渉を進めました。」 — 北米などの課題拠点に対する新たな具体策として、各地からのエキスパート派遣による生産効率改善支援と、コスト増の価格転嫁交渉を記載している。北米営業損失は前年同期から縮小した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2024-h1)
- FY2026 前進 「米国などの課題拠点は生産効率等の改善を継続するとともに、各種コストの負担増について価格転嫁を強力に進めてまいりました。」 — 課題拠点への生産効率改善と価格転嫁の取り組みを継続し、米国拠点には日本、メキシコ、カナダ、中国からエキスパートを派遣して支援した。 (https://komori.app/company/7212/filing/2025-fy)