# エフテック（7212） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7212/disclosure/20260514533254
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/7212

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が減少した一方、構造改革などの効果で営業利益・経常利益が大幅に増加し、最終損益も黒字に転換した。2027年3月期は、売上高の微減と営業利益の大幅減益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

構造改革などの取組みが実を結んだ。日本では技術収入の増加や経費の減少、北米では主要得意先の生産台数減少や円高、アジアでは中国地域の構造改革の効果が挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":291866,"unit":"百万円","yoy_pct":-3}
- 営業利益: {"value":8405,"unit":"百万円","yoy_pct":53.3}
- 経常利益: {"value":7495,"unit":"百万円","yoy_pct":146}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4726,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 254円50銭
- 売上高営業利益率: {"当期":2.9,"前期":1.8,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":31.8,"前期末":29}
- 総資産: {"value":182636,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":71687,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":20533,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9683,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6943,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18620,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":288000,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.3},"営業利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":-34.6},"経常利益":{"value":4100,"unit":"百万円","yoy_pct":-45.3},"純利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":-83.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":24,"revised_forecast":20,"change":-4,"change_rate":-16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 9.4
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12789,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"該当事項はありません"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":208,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":65,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な変更は無。新規・除外の会社数および社名は記載なし。
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 18712244
- 期末自己株式数: 139078
- 業績の増減要因: 構造改革などの取組みが実を結び利益は過去最高水準。日本は製品売上の減少があったが技術収入の増加や経費の減少で増益、北米は主要得意先の生産台数減少と円高で減収減益、アジアは中国地域の生産台数減少で減収となったが構造改革の効果で増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は291,866百万円(前期比3.0％減)、営業利益は8,405百万円(前期比53.3％増)、経常利益は7,495百万円(前期比146.0％増)、親会社株主に帰属する当期純利益4,726百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失6,925百万円)」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は前期比3.0％減、営業利益は前期比53.3％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益8,405百万円、経常利益7,495百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,726百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年３月期予想は「営業利益5,500百万円（△34.6％）」、2026年３月期実績は「営業利益8,405百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「配当表の「2026年３月期」は合計24.00円、「2027年３月期(予想)」は合計20.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は208百万円、特別損失合計は66百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度 該当事項はありません」および損益計算書の当期減損損失「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本は「増益」、北米は「営業利益は5,938百万円（前期比26.0％減）」、アジアは「増益」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2026年３月期2.9％」「2025年３月期1.8％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年３月期31.8％」「2025年３月期29.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは20,533百万円で、前連結会計年度の14,757百万円に比べ5,775百万円増加。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「構造改革などの取組みが実を結び、当連結会計年度における利益は過去最高水準を確保することができました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「技術収入の増加や経費の減少」「主要得意先の生産台数」「為替の円高影響」「構造改革の効果」などの記載はあるが、要因別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中国系EVメーカーの台頭による競争激化」、自社施策として「稼ぐ力の強化」「財務体質の健全化」「構造改革などの取組み」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「利益は過去最高水準を確保することができました」とし、見通しについて「売上高は…を見込んでおります」「為替レート…を前提」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の期間と、売上高291,866百万円、営業利益8,405百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「主要得意先のEV生産計画の中止や中国市場における減産リスク、ならびに中東情勢の緊迫化に伴うサプライチェーン混乱のリスク」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）