# 多様性・成長・貢献を柱とする人的資本施策｜トヨタ自動車（7203）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「こうした課題を乗り越え、「だれもが、いつでも、なんどでも、失敗を恐れずに挑戦できる」会社となることを目指して、「多様性」「成長」「貢献」の３つを柱とした諸施策の実現、および、その柱を支えるための土台の強化に向けて、以下の取り組みを推進しています。」 — 人的資本に関する取り組みを「多様性」「成長」「貢献」の3本柱として体系化した。希望者全員のパートナー育休を2023年内に100％取得、2023年10月の社内公募本格導入、2024年4月の社内FA制度・評価制度導入、管理職任用前の社外経験を3年以内に原則必須化、業務効率化で創出した約700名の採用など、期限・数値を伴う施策を示した。 (https://komori.app/company/7203/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「＜2024年の主な取り組み＞
１．より働きやすいモノづくり環境の整備
２．自らやりがいや成長をつかみ取る仕組みづくり」 — 2023年に一定の基盤構築ができたと説明したうえで、2024年には職種変更制度、自律的な働き方、選択型研修、女性・高齢者活用、工場環境整備などの人的資本施策を具体化した。 (https://komori.app/company/7203/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「＜2025年の主な取り組み＞
１．各本部・カンパニーでの年間を通じた全員参加の話し合い
●職場で解決できる課題・困りごとを、職場で一つひとつ解決
２．“挑戦・行動する人”を後押しする仕組み・制度」 — 人的資本施策が、2024年の働きやすさ・成長機会の整備から、2025年の全員参加の対話、役割に応じた評価、技能職制度の見直し、配置前研修、対話・評価スキル支援へ具体化した。 (https://komori.app/company/7203/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「女性管理職数
（単体）
2014年時点に対し、2030年に５倍
455人
（2014年時点比　4.5倍）
男性育児休業取得率
（単体）
2025年４月１日～2030年３月31日の期間における平均育児休業取得率を85％以上とする
79.0％」 — 人的資本施策が、女性管理職数を2030年に2014年比５倍とする目標、男性育児休業取得率85％以上の目標および2025年度実績の開示へ進展した。 (https://komori.app/company/7203/filing/2025-fy)