# 収益認識に関する会計基準の適用準備｜ジェイリース（7187）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「適用予定日　平成34年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中です。」 — 収益認識に関する会計基準等を平成34年３月期の期首から適用する予定とし、影響額を評価中であることを初めて記載した。 (https://komori.app/company/7187/filing/2017-fy)
- FY2021 前進 「2022年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中です。」 — 収益認識に関する会計基準等の適用予定時期を2022年3月期の期首とし、適用準備・影響評価を継続している。 (https://komori.app/company/7187/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号　2020年３月31日）を、企業会計基準第10号「金融商品に関する会計基準」の範囲に含まれる金融商品に係る取引を除き、当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 準備・影響評価段階だった収益認識に関する会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。従前の収益認識方法からの変更はなく、財務諸表への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/7187/filing/2021-q1)
- FY2022 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号　2020年３月31日）を、企業会計基準第10号「金融商品に関する会計基準」の範囲に含まれる金融商品に係る取引を除き、当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 準備・影響評価段階だった収益認識に関する会計基準を当連結会計年度の期首から適用した。従前の収益認識方法から変更はなく、連結財務諸表への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/7187/filing/2021-fy)