# フーディソン（7114） 2026年3月期 通期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7114/disclosure/20260515537976
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 86
企業ページ: https://komori.app/company/7114

## 何が変わったか

2026年3月期は、BtoBコマースの成長などにより売上高・営業利益が前年を上回り、売上高は過去最高となった。一方、BtoCの新店舗早期閉店とHRの減収により、売上高・利益はいずれも会社予想を下回った。

## 会社が挙げた理由

BtoBコマースは概ね予想どおり、または予想以上の利益率で推移した一方、BtoCコマースの新店舗の早期閉店、想定利益寄与の下振れ、HRの減収・成約数鈍化が業績予想未達の要因となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期
- 売上高: {"value":7820,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9}
- 営業利益: {"value":183,"unit":"百万円","yoy_pct":9.8}
- 経常利益: {"value":186,"unit":"百万円","yoy_pct":10.3}
- 純利益: {"value":146,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}
- 売上総利益率: {"value":34.2,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":-1.5}
- 営業利益率: {"value":2.4,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":"not_disclosed"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1980,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":667,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":46,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":39,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":41,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":39,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8400,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":220,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":220,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":180,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"2026年3月期実績対予想":{"売上高":-2.2,"営業利益":-16.5,"経常利益":-15.3,"親会社株主に帰属する当期純利益":-18.5}}
- 計画に対する自己評価: 未達
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: BtoCコマースは2026年3月末に9店舗。今期4月出店店舗は早期閉店。その他の拠点数・期中の出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: 人員純減。人数および採用計画はnot_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"売上総利益率":"35～37%","OPEX比率":"28～30%","EBITDAマージン":"7～9%","営業利益率":"5～8%","目標年度":"中期目標（年度の明記なし）","実績":"FY26/3実績として売上総利益率34.2%、OPEX比率31.5%、EBITDAマージン2.7%、営業利益率2.4%"}
- 財務目標: {"売上総利益率":"中期目標35～37%（FY26/3実績34.2%）","OPEX比率":"中期目標28～30%（FY26/3実績31.5%）","EBITDAマージン":"中期目標7～9%（FY26/3実績2.7%）","営業利益率":"中期目標5～8%（FY26/3実績2.4%）"}
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 東京発で大阪市への翌日配送を開始、AI活用基盤の構築・AI投資、CRM強化、商品カテゴリー拡大、顧客セグメント拡張、社外取締役を交代し、外食知見を成長戦略に活用

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高 -2.2%、営業利益 -16.5%、経常利益 -15.3%、親会社株主に帰属する当期純利益 -18.5%」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「「売上高は新店舗の早期閉店とHRの減収により業績予想を下回り、それに伴い営業利益以下も未達となった」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「2026年3月期Q4の売上高1,980百万円、営業利益39百万円など」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「通期とQ4売上高は過去最高額を更新」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「「2025年5月14日発表」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「売上総利益の増加57百万円、O&S -26百万円、S&M 0百万円、G&A -6百万円、R&D 3百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「BtoBコマースのアクティブユーザー及びARPU増加」「BtoBコマースの出荷量増」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「BtoBコマース売上高6,348百万円、BtoCコマース売上高1,135百万円、HR売上高336百万円」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「O&S -26百万円、S&M 0百万円、G&A -6百万円、R&D 3百万円」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高7,820百万円、予想8,000百万円、対予想-2.2%。「新店舗の早期閉店とHRの減収」が乖離要因」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「BtoB成長+600～800百万円、BtoC減少-100～-50百万円、HR前年並み±20百万円」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「季節性から利益貢献はQ2が低く、Q3が高い計画」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「売上総利益率 FY26/3実績34.2%、中期目標35～37%。EBITDAマージン実績2.7%、目標7～9%」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「東京発で大阪市への翌日配送を開始」「AI投資」「社外取締役を交代」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「アクティブユーザー数4,905ユーザー」「ARPU110千円」「OPEX比率31.3%」「広告宣伝費率2.0%」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「アクティブユーザー+5.3%、ARPU+12.0%、OPEX比率-2.7ポイント、広告宣伝費率-0.3ポイント」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「アクティブユーザー数4,905ユーザー」「ARPU110千円」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「食品の国内市場規模83兆円、食品EC市場規模3.1兆円、食品EC化率4.5%、全国飲食店数約55万店」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「中期目標として売上総利益率35～37%、OPEX比率28～30%、EBITDAマージン7～9%、営業利益率5～8%」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年3月期 通期 決算説明資料」および業績グラフ・成長戦略スライド」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「会社概要」「事業環境」「事業概要」の掲載がある一方、通期業績、成長戦略、業績予想を多数掲載」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は過去最高」「2027年3月期連結業績予想」「店舗数が減少見込」「FY28/3以降に見込む」」）