# キューブ（7112） 2026年12月期　第1四半期決算短信[日本基準](非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20260515537603
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比2.2％減となり、営業損益は小幅な黒字から43百万円の営業損失に転じた。四半期純損失も前年同期より拡大した。

## 会社が挙げた理由

原材料費・エネルギー価格の高止まり、円安、人手不足、慎重な購買行動に加え、採用強化で業務委託費用・給料手当が増加し、新規店舗の出店で地代家賃・減価償却費等が増加したと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":1111,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.2}
- 営業利益: {"value":-43,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-47,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-39,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △6.46円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":84.9,"前期末":87.7}
- 総資産: {"value":4716,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4002,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4965,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1},"営業利益":{"value":115,"unit":"百万円","yoy_pct":93.8},"経常利益":{"value":120,"unit":"百万円","yoy_pct":87.5},"純利益":{"value":66,"unit":"百万円","yoy_pct":89.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":38524,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":6139647,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":15733,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 原材料費・エネルギー価格の高止まり、円安、人手不足、慎重な購買行動が続く中、採用強化に伴う業務委託費用・給料手当、新規店舗出店に伴う地代家賃・減価償却費等が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は1,111百万円、通期予想は4,965百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業損失は43百万円、通期営業利益予想は115百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比2.2％減、営業利益は前年同期486千円から当期43,374千円の営業損失、四半期純損失は10,254千円から39,639千円に拡大。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期1,136,712千円から1,111,671千円、営業利益は486千円から営業損失43,374千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失43,374千円、経常損失47,758千円、四半期純損失39,639千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第1四半期営業損失は43,374千円、通期営業利益予想は115百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金合計は0.00円、2026年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益又は経常損失（△）」の次に「税引前四半期純利益又は税引前四半期純損失（△）」を記載している。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、衣料品等の企画販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高は前年同期1,136,712千円・営業利益486千円、当期は売上高1,111,671千円・営業損失43,374千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年12月期87.7％から2026年12月期第1四半期84.9％へ低下。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料費やエネルギー価格の高止まり、円安や人手不足等」および「業務委託費用、給料手当」「地代家賃及び減価償却費等が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「採用活動経費等、給料手当、地代家賃、減価償却費等の増加が説明されているが、個別金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「海外情勢の混迷」「原材料費やエネルギー価格の高止まり」等と、「販売強化」「人材採用を強化」「新規店舗の出店」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業損失は43,374千円」と断定する一方、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年１月１日～2026年３月31日」の期間と、売上高1,111,671千円、営業損失43,374千円等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料費やエネルギー価格の高止まり、円安や人手不足等、厳しい経営環境」および「海外情勢の混迷」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「海外売上高比率34.6％、D2C比率61.4％、EC化率16.9％。」）