# キューブ（7112） 2026年12月期　第1四半期決算説明補足資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7112/disclosure/20260515537542
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/7112

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、韓国卸の減収などで売上高が前年同期を下回り、営業損益・純損益も赤字となった。一方、D2C比率の上昇とサプライチェーン改革により売上総利益率は改善した。

## 会社が挙げた理由

韓国卸の売上減少が減収の主因。D2C比率の向上と直貿推進による売上原価率低減で売上総利益率は改善したが、国内リテールの業容拡大に伴う人件費・地代家賃などの増加が営業赤字の要因となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2026年12月期 第1四半期
- 売上高: {"value":1111,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.2}
- 営業利益: {"value":-43,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-47,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-39,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"value":"62.0%","前年同期比増減ポイント":"+2.1ポイント"}
- 営業利益率: {"value":"-3.9%","前年同期比増減ポイント":null}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: 売上高1,111百万円、売上総利益689百万円、営業損失43百万円、経常損失47百万円、当期純損失39百万円。D2C売上682百万円、海外売上高384百万円、国内直営店の既存店累計101%、全店累計111%。
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4965,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":3179,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":115,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":120,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":66,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"22.4%","売上総利益":"21.7%","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","当期純利益":"not_disclosed"}
- 計画に対する自己評価: 売上高は社内計画に対してほぼ想定通り、営業利益は通期予想に対して計画どおりの進捗。韓国卸と国内ECもおおむね計画通り。
- セグメント別実績: 販売チャネル別：国内リテール494百万円、国内EC171百万円、海外EC16百万円、海外卸64百万円、国内卸39百万円、韓国卸274百万円、中国卸54百万円、その他0百万円。前年同期は順に423百万円、188百万円、27百万円、57百万円、27百万円、358百万円、中国卸は前年同期なし、その他3百万円。
- 増減要因の内訳: {"売上総利益増":9,"広告宣伝費減":5,"人件費増":-22,"租税公課増":-18,"減価償却費増":-9,"地代家賃増":-8}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 中国の販売網は商業施設1店舗・ゴルフ場3店舗の合計4店舗。第1四半期までに国内常設店1店舗を出店、既存店1店舗をリニューアル、POPUPを延べ5拠点で出店。全社の期末店舗数はnot_disclosed。
- 従業員数: {"value":102,"unit":"名（臨時雇用者を含む、2026年3月末）","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: 新アンバサダーによる認知度向上が第2四半期以降に売上へ寄与する想定。第2四半期以降は売上上昇により営業利益が回復する見込み。
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: 外部環境の急変時には自社株買い等の機動的な資本政策も視野に入れると記載。取得枠・株数・期間はnot_disclosed。
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 新ブランドアンバサダーとしてaespaのKARINAを起用、松原柊亜選手・清本美波選手とのウェア契約、前澤杯MAEZAWA CUP 2026への協賛、Hello Kittyとの初コラボレーション、ASICSとのコラボレーションゴルフシューズ発売、中国・北京CBD国際高爾夫球会への新店出店

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高の進捗率22.4％、売上総利益の進捗率21.7％。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画どおり（原文: 「「通期予想に基づく社内計画に対してはほぼ想定通りに進捗」「通期予想に対しては計画どおりの進捗」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「FY2025 1Q」「FY2026 1Q」の売上高、利益、各KPIを掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「リテールは…過去最高の四半期売上を更新」「中国卸の売上も、四半期では最高となる54百万円」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「営業利益増減要因図に「売上総利益増9」「広告宣伝費減5」「人件費増22」「租税公課増18」「減価償却費増9」「地代家賃増8」などを掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「売上高は韓国卸の売上減少の影響が大きく若干の減収」「韓国卸は…マーケットが縮小」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「販売チャネル別売上推移」として国内リテール、国内EC、韓国卸、中国卸などの売上を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「広告宣伝費減5、人件費増22、租税公課増18、減価償却費増9、地代家賃増8。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高は前年同期比25百万円減、営業損失43百万円。営業利益増減要因として各費目の金額を掲載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「新アンバサダーによる認知度向上が2Q以降に顕在化することで売上に寄与すると想定」「2Q以降は売上上昇により回復の見込」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「将来見通しの注意事項に「金利、通貨為替変動」などを記載しているが、金額はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「2Q以降は売上上昇により回復の見込」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「目次および本文に中期経営計画の目標・実績対比の記載なし。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「KARINAを新ブランドアンバサダーとして起用」「ウェア契約を締結」「中国…北京CBD国際高爾夫球会へ出店」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「重要指標と財務KPI」に海外売上高比率、D2C比率、EC化率、ROE、自己資本比率などを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「海外売上高比率39.0％から34.6％、D2C比率56.3％から61.4％、EC化率19.0％から16.9％、自己資本比率84.6％から84.9％。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価・数量に分解した指標の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数102名（2026年3月末時点、臨時雇用者を含む）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・市場シェア・競合比較の数値記載なし。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 言及のみ（原文: 「「投資による業容拡大による企業価値の拡大を当面優先」「2026年度は…クーポン（10,000円相当分）」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「外部環境の急変時には、自社株買い等機動的な資本政策も視野に入れ」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務KPIにROE、自己資本比率を掲載しているが、目標値の記載なし。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「人財投資、システム投資、店舗（OMO）展開、M&A等を継続」と記載するが、金額は示されていない。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2026年12月期 第1四半期 決算説明補足資料」で、決算サマリー、業績ハイライト、図表を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「APPENDIXに「会社概要とビジネス概要」「プロダクト」を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上に寄与すると想定」「回復の見込」とし、注意事項で「見込み、予測およびリスクを伴う想定」と記載。」）